損益計算書の構造
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12ヶ月終了 | 2022/03/31 | 2021/03/31 | 2020/03/31 | 2019/03/31 | 2018/03/31 | 2017/03/31 | |||||||
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収入 | |||||||||||||
収益コスト | |||||||||||||
粗利 | |||||||||||||
研究開発 | |||||||||||||
販売、一般および管理 | |||||||||||||
インプロセス研究開発を買収 | |||||||||||||
営業利益 | |||||||||||||
利息およびその他の収入、純額 | |||||||||||||
利息 | |||||||||||||
税引前当期純利益 | |||||||||||||
所得税引当金 | |||||||||||||
手取り |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-03-31).
- 収益の動向
- 期間を通じて収益は一定の割合(100%)を維持しており、安定した収益基盤が示されている。ただし、収益コストは年々増加傾向にあり、特に2020年以降に顕著な上昇が見られる。このため、粗利益率はやや低下する局面もあるが、概ね一定範囲内に収まっている。
- 収益コストと粗利益
- 収益コストは合理的に管理されているものの、年々増加し続け、2022年には収益に占める割合が約18.24%となっている。粗利益率は2021年まで比較的安定していたが、2022年にはやや増加し、81.76%に改善している。これにより、総じて利益確保に努めていることが示唆される。
- 研究開発費用
- 研究開発費は収益に対して一定の割合(約12%から16%)で推移しており、積極的な研究開発投資を継続していることがうかがえる。特に2022年には15.84%に増加し、研究活動への重点を高めていると考えられる。
- 販売・一般管理費
- 販売、一般および管理費はコスト効率の改善傾向が見られ、2017年の約48.99%から2022年には約41.05%に低下している。ただし、直近の年にはやや上昇していることもあり、コスト抑制と効率化のバランスに注力していると推測される。
- 営業利益
- 営業利益は2020年まで上昇傾向を示し、2020年には29.64%に達したが、その後2022年には13.64%に減少している。この減少は、一部コスト増加や利益率の低下に起因する可能性があると考えられる。
- 利息およびその他の収入
- 利息及びその他の収入は一定の変動はあるものの、全体的に収益に対して少額であり、経常的な収入源としての役割は限定的であるとみられる。
- 税引前純利益と税金
- 税引前純利益は2020年に最大の34.23%、2021年には再び高水準に達しているが、2022年には大きく減少して18.47%に落ち込んでいる。所得税引当金(税負担)は一定範囲内で推移し、純利益の縮小は税引後利益に対しても影響を及ぼしている。この状況から、2022年には収益及び純利益が圧縮されている兆候が見られる。
- 総合的な評価
- 期間を通じて収益や利益の安定性は維持されてきたが、2022年には営業利益と純利益の大幅な減少が顕著である。研究開発やコスト管理に積極的である一方で、収益性の改善や利益の持続性については今後も監視が必要であると考えられる。