損益計算書
四半期データ

損益計算書は、一定期間にわたる企業の事業活動の財務結果に関する情報を示しています。損益計算書は、会社が期間中にどれだけの収益を生み出したか、そしてその収益を生み出すことに関連してどのような費用がかかったかを伝えます。

Linde plc、連結損益計算書(四半期データ)

百万米ドル

3ヶ月終了	2025/06/30	2025/03/31	2024/12/31	2024/09/30	2024/06/30	2024/03/31	2023/12/31	2023/09/30	2023/06/30	2023/03/31	2022/12/31	2022/09/30	2022/06/30	2022/03/31	2021/12/31	2021/09/30	2021/06/30	2021/03/31	2020/12/31	2020/09/30	2020/06/30	2020/03/31
セールス	8,495)	8,112)	8,282)	8,356)	8,267)	8,100)	8,302)	8,155)	8,204)	8,193)	7,899)	8,797)	8,457)	8,211)	8,298)	7,668)	7,584)	7,243)	7,272)	6,855)	6,377)	6,739)
売上原価(減価償却費および償却費を除く)	(4,306)	(4,157)	(4,320)	(4,356)	(4,251)	(4,216)	(4,431)	(4,314)	(4,316)	(4,431)	(4,427)	(5,285)	(4,940)	(4,798)	(4,927)	(4,368)	(4,194)	(4,054)	(4,086)	(3,835)	(3,619)	(3,843)
売上総利益率	4,189)	3,955)	3,962)	4,000)	4,016)	3,884)	3,871)	3,841)	3,888)	3,762)	3,472)	3,512)	3,517)	3,413)	3,371)	3,300)	3,390)	3,189)	3,186)	3,020)	2,758)	2,896)
販売、一般および管理	(870)	(786)	(814)	(823)	(840)	(860)	(832)	(808)	(833)	(822)	(764)	(770)	(771)	(802)	(787)	(793)	(822)	(787)	(802)	(770)	(760)	(861)
減価償却と償却	(942)	(910)	(913)	(960)	(958)	(949)	(949)	(959)	(960)	(948)	(956)	(1,045)	(1,091)	(1,112)	(1,135)	(1,163)	(1,171)	(1,166)	(1,192)	(1,168)	(1,124)	(1,142)
研究開発	(38)	(38)	(39)	(37)	(36)	(38)	(39)	(36)	(35)	(36)	(36)	(35)	(37)	(35)	(38)	(36)	(34)	(35)	(38)	(36)	(34)	(44)
コスト削減プログラムおよびその他の料金	—)	(55)	—)	(145)	—)	—)	2)	(2)	(22)	(18)	(25)	(15)	(993)	4)	(51)	(26)	(204)	8)	(78)	(48)	(249)	(131)
その他の収入(費用)、純額	15)	18)	74)	51)	2)	58)	(25)	16)	(27)	(5)	(4)	(34)	(36)	12)	(23)	10)	(17)	4)	(47)	(29)	—)	15)
営業利益	2,354)	2,184)	2,270)	2,086)	2,184)	2,095)	2,028)	2,052)	2,011)	1,933)	1,687)	1,613)	589)	1,480)	1,337)	1,292)	1,142)	1,213)	1,029)	969)	591)	733)
支払利息(純額)	(67)	(60)	(53)	(68)	(70)	(65)	(71)	(40)	(52)	(37)	(31)	(18)	(5)	(9)	(31)	(8)	(18)	(20)	(35)	(38)	(18)	(24)
純年金およびOPEB給付(サービス費用を除く)	59)	56)	46)	45)	49)	50)	39)	35)	45)	45)	58)	53)	62)	64)	49)	45)	49)	49)	46)	41)	45)	45)
税引前当期純利益および株式投資	2,346)	2,180)	2,263)	2,063)	2,163)	2,080)	1,996)	2,047)	2,004)	1,941)	1,714)	1,648)	646)	1,535)	1,355)	1,329)	1,173)	1,242)	1,040)	972)	618)	754)
所得税	(573)	(511)	(533)	(498)	(508)	(463)	(459)	(487)	(438)	(430)	(388)	(391)	(286)	(369)	(339)	(321)	(334)	(268)	(253)	(265)	(164)	(165)
株式投資前の継続事業からの利益	1,773)	1,669)	1,730)	1,565)	1,655)	1,617)	1,537)	1,560)	1,566)	1,511)	1,326)	1,257)	360)	1,166)	1,016)	1,008)	839)	974)	787)	707)	454)	589)
株式投資による収入	33)	38)	39)	38)	45)	48)	39)	41)	46)	41)	35)	43)	50)	44)	38)	1)	37)	43)	16)	23)	29)	17)
継続事業からの利益(非支配持分を含む)	1,806)	1,707)	1,769)	1,603)	1,700)	1,665)	1,576)	1,601)	1,612)	1,552)	1,361)	1,300)	410)	1,210)	1,054)	1,009)	876)	1,017)	803)	730)	483)	606)
非継続事業からの利益(税引後)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	2)	1)	1)	1)	1)	1)	—)	2)
当期純利益(非支配持分を含む)	1,806)	1,707)	1,769)	1,603)	1,700)	1,665)	1,576)	1,601)	1,612)	1,552)	1,361)	1,300)	410)	1,210)	1,056)	1,010)	877)	1,018)	804)	731)	483)	608)
非支配持分法	(40)	(34)	(44)	(53)	(37)	(38)	(33)	(36)	(37)	(36)	(33)	(27)	(38)	(36)	(30)	(31)	(36)	(38)	(34)	(31)	(25)	(35)
当期純利益、Linde plc	1,766)	1,673)	1,725)	1,550)	1,663)	1,627)	1,543)	1,565)	1,575)	1,516)	1,328)	1,273)	372)	1,174)	1,026)	979)	841)	980)	770)	700)	458)	573)

売上高の傾向: 分析期間を通じて、売上高は全体的に増加傾向を示しており、2020年の約6739百万米ドルから2025年予測の上昇の中で、2024年以降は特に堅調に推移している。特に2022年以降においては、前年比での増加が見られ、継続的な売上拡大傾向が見て取れる。
売上総利益率の変動: 売上総利益率は年間を通じて安定して上昇し、2020年の約2896百万米ドルから2023年には3888百万米ドルに達している。これは売上高増加に伴う収益性の改善を示しており、効率的なコスト管理または高付加価値商品の比率増加を示唆している可能性がある。
販売費及び一般管理費の動向: 販売、一般および管理費は一貫して増加しているものの、増加幅は比較的小さく、売上高の伸びに対して一定のコントロールが続いていると見られる。また、売上に対する比率の観点では一定範囲内で推移し、運営効率の維持に努めていると評価できる。
研究開発費の推移: 研究開発費は安定しており、全体的に横ばいまたはわずかな増減にとどまっている。これにより、継続的な技術革新や商品開発への投資は一定水準を保っていることが示唆される。
コスト削減プログラム和その他の費用: この項目は変動が激しく、特に2022年の第4四半期において大きな支出が見られるが、その後は一定程度の調整が進んでいる。コスト管理の柔軟性が高いことを示す一方、特定四半期においてはコスト圧縮の難しさや一時的な費用増加も反映している可能性がある。
営業利益の推移: 営業利益は一貫して増加しており、特に2022年以降においては堅調に推移している。2023年から2024年にかけても安定した成長を示しており、経営効率の向上とともに収益性が改善していることが認められる。
純利益の動向: 当期純利益は2020年の約573百万米ドルから2025年予測にかけて継続的に増加している。特に2022年から2024年にかけて大きな伸びを示し、経営の収益性と効率性の向上を反映していると考えられる。非支配持分を含めた利益もほぼ連動しており、事業全体の稼働効率の高さを示している。
税負担と純利益の割合: 所得税は一定の範囲で推移しており、純利益に対して割合も安定している。これにより法人税負担が一定であることがうかがえる。税引後利益も増加し、総合的な利益成長に寄与している。
支払利息およびその他の費用: 支払利息は全体として小幅に増加傾向にあり、財務レバレッジの影響とみられる。その他の費用も年度によって変動があるが、全体的にはコスト管理が一定のレベルで維持されていると推測される。
総括: 期間を通じて総じて収益性が改善しており、売上・利益の増加に伴う経済的基盤の強化が見られる。売上総利益率の向上や費用コントロールにより、高付加価値の製品・サービス展開と効率的なコスト管理が実現されていると考えられる。将来的には、研究開発投資の継続とコスト管理の最適化が今後の成長促進の鍵となる見込みである。

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