貸借対照表の構造:資産
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レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31).
- 総資産の構成と変動傾向
- 2019年から2023年までの期間において、総資産のうち流動資産の割合はおおむね堅調に推移しており、2019年の39.26%から2023年には42.93%へと増加している。特に2021年にかけて上昇し、その後も維持されている。一方、固定資産の割合は55.6%から始まり、徐々に低下し、2023年には57.07%を記録して最も低い値となった。これにより、流動資産比率の増加と固定資産比率の減少が示唆されている。その他、棚卸資産の割合は2021年に6.46%にピークを迎え、その後やや縮小している。総じて、資産の流動性向上と非流動資産の比率低下が見られる。
- 現金および現金同等物の推移
- 現金および現金同等物は、2019年の9.41%から2021年に15.37%とピークに達し、その後2022年に10.34%、2023年には12.78%と変動しながらも比較的高水準を維持している。これにより、キャッシュポジションの充実が図られている可能性が示唆される。
- 売掛金及び契約資産の動向
- 売掛金の割合は全体的に安定しており、2019年から2023年までの範囲で12%前後で推移している。一方、契約資産は2019年に9.83%であったが、2022年には7.6%に低下し、その後2023年には8.26%へと反発している。この動きは、売上回収と契約資産管理の動向を反映していると考えられる。
- 棚卸資産の動向
- 棚卸資産の割合は2019年から2020年にかけて増加し、2021年には6.46%にピークアウト、その後減少傾向が見られる。この傾向は、在庫管理の改善や供給チェーンの調整と連動している可能性を示唆している。
- 資産のその他の変動
- 使用権オペレーティングリース資産の比率は、2019年の5.21%から2023年には3.71%に縮小しており、リース資産の減少またはリースの会計処理の変化を示す可能性がある。戦略的投資や会社所有生命保険契約の比率は比較的低いながらも微減しており、資産構成の安定に寄与している。総じて、資産構造の見直しや会計基準の変更が影響している可能性がある。
- その他の資産および負債の動き
- 確定法人税資産の比率は一定の範囲内で推移し、2023年には7.96%にやや減少している。無形固定資産の比率は2021年に9.07%を記録後、徐々に低下し、今回9.41%に落ち着いた。好意(のれん)の比率は引き続き高水準にあり、2022年には25.85%、2023年には25.5%となっている。これは、買収や企業結合によるのれんの残存を示唆している。
- 全体の傾向と示唆
- この期間において、資産の流動性向上と固定資産比率の低下が明確に示されていることから、企業は資産の流動性を高める戦略を採用していると考えられる。また、キャッシュの水準を高めることで資産の安全性や短期的な資金需要に対応していると推測される。加えて、のれんや無形資産の割合が高いことは、過去の買収活動や企業の成長戦略に起因している可能性が高い。資産構成の変動は、経営方針や市場環境の変化に適応した結果と見なせる。