損益計算書
12ヶ月終了 | 売り上げ 高 | 営業利益(損失) | Motorola Solutions, Inc.に帰属する当期純利益(損失) |
---|---|---|---|
2023/12/31 | 9,978) | 2,294) | 1,709) |
2022/12/31 | 9,112) | 1,661) | 1,363) |
2021/12/31 | 8,171) | 1,667) | 1,245) |
2020/12/31 | 7,414) | 1,383) | 949) |
2019/12/31 | 7,887) | 1,581) | 868) |
2018/12/31 | 7,343) | 1,255) | 966) |
2017/12/31 | 6,380) | 1,282) | (155) |
2016/12/31 | 6,038) | 1,067) | 560) |
2015/12/31 | 5,695) | 994) | 610) |
2014/12/31 | 5,881) | (1,006) | 1,299) |
2013/12/31 | 8,696) | 1,215) | 1,099) |
2012/12/31 | 8,698) | 1,256) | 881) |
2011/12/31 | 8,203) | 858) | 1,158) |
2010/12/31 | 19,282) | 789) | 633) |
2009/12/31 | 22,044) | (148) | (51) |
2008/12/31 | 30,146) | (2,391) | (4,244) |
2007/12/31 | 36,622) | (553) | (49) |
2006/12/31 | 42,879) | 4,092) | 3,661) |
2005/12/31 | 36,843) | 4,696) | 4,578) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 売上高の動向
- 2005年から2015年にかけて、売上高は一時的な減少を示しながらも、2010年以降は一貫して増加傾向にあります。特に2011年から2021年にかけては、売上高はおおむね安定して上昇し、2022年には過去最高の9978百万米ドルに達しています。これにより、同期間において同社の収益力の回復と成長戦略の成功を示唆しています。
- 営業利益の動向
- 2005年には高い営業利益を記録していたが、2007年から2009年にかけて大きな減少を示し、2008年には営業損失を計上しています。その後、2010年以降は段階的に改善し、2011年以降は黒字を維持しています。特に2020年から2023年にかけては、営業利益が1746百万米ドルから2294百万米ドルに増加し、堅調に推移しています。これにより、収益性の改善と経営効率の向上が見られる。
- 純利益の推移
- 純利益は2005年に4578百万米ドルと高水準を記録した後、2007年まで減少、その後2009年にかけて大きな損失を出しています。2010年代は黒字に回復し、2011年から2019年にかけては2000百万米ドルを超える安定した利益を維持しています。特に2020年以降は、純利益が1200百万米ドルから1700百万米ドル台へと増加し、2023年には過去最高の1709百万米ドルに達しています。これらの動きは、収益性の全体的な改善と、利益の安定化を示すものと解釈できる。
- 総括
- 2005年以降、売上高と利益ともに变動を経ながらも、2010年代後半から2020年代にかけての業績は堅調な成長を示しています。特に、売上高の持続的な増加と営業利益および純利益の安定的な改善は、同社の収益性の向上と事業運営の効率化を反映しています。ただし、2007年から2009年の一時的な収益悪化や損失の発生は、外部環境や内部要因に起因するリスクを示唆しており、今後も注意深い経営管理が必要とされる。総合的に見れば、過去15年間の業績推移は、同社の基本的な事業基盤の強化と持続的成長の兆候を示している。
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2023/12/31 | 5,725) | 13,336) |
2022/12/31 | 5,255) | 12,814) |
2021/12/31 | 5,412) | 12,189) |
2020/12/31 | 4,327) | 10,876) |
2019/12/31 | 4,178) | 10,642) |
2018/12/31 | 4,272) | 9,409) |
2017/12/31 | 3,950) | 8,208) |
2016/12/31 | 3,468) | 8,463) |
2015/12/31 | 4,582) | 8,387) |
2014/12/31 | 6,879) | 10,423) |
2013/12/31 | 7,020) | 11,851) |
2012/12/31 | 7,401) | 12,679) |
2011/12/31 | 8,768) | 13,929) |
2010/12/31 | 17,154) | 25,577) |
2009/12/31 | 16,032) | 25,603) |
2008/12/31 | 17,363) | 27,869) |
2007/12/31 | 22,222) | 34,812) |
2006/12/31 | 30,975) | 38,593) |
2005/12/31 | 27,869) | 35,649) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産の動向
- 2005年から2014年までの期間において、流動資産は全体的に減少傾向を示しており、2005年の2億7,869万米ドルから2014年の約4,582万米ドルまで低下している。その後、2015年から2023年にかけて再び増加し、2023年の5,725万米ドルに到達している。この変動は、一時的な資産圧縮とその後の資産拡大のサイクルを反映していると考えられる。特に、2012年から2017年の間は流動資産の増減が比較的钝やかであるが、2020年以降は明らかに増加に転じている点に注目される。
- 総資産の推移
- 総資産は2005年の3億5,649万米ドルから2008年に一度減少し、2億7,869万米ドルまで落ち込んだ後は、全体的に増加基調をたどっている。特に、2012年以降は着実に資産が積み上げられており、2023年には1億3,336万米ドルの規模に回復している。この間、2008年の急激な減少から回復し、長期的には資産規模を拡大させる trendが見られるため、企業の財務の安定化や成長戦略が進展している可能性が示唆される。
- 総じて
- 両指標の長期的な動きから、2008年の世界金融危機などの外的要因による一時的な影響があったものの、それ以降は徐々に改善傾向にあると読み取れる。流動資産と総資産の両方が、特定の期間において顕著な変動を経ながらも、全体として見れば、資産規模の拡大に向かう一連の回復と成長の過程にあると考えられる。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 長期借入金(当期部分を含む) | Total Motorola Solutions, Inc. 株主資本(赤字) | |
---|---|---|---|
2023/12/31 | 5,736) | 6,018) | 724) |
2022/12/31 | 4,560) | 6,014) | 116) |
2021/12/31 | 4,063) | 5,693) | (40) |
2020/12/31 | 3,489) | 5,175) | (558) |
2019/12/31 | 3,439) | 5,129) | (700) |
2018/12/31 | 3,096) | 5,320) | (1,293) |
2017/12/31 | 2,931) | 4,471) | (1,742) |
2016/12/31 | 2,668) | 4,396) | (964) |
2015/12/31 | 2,193) | 4,390) | (106) |
2014/12/31 | 2,250) | 3,400) | 2,735) |
2013/12/31 | 3,220) | 2,461) | 3,659) |
2012/12/31 | 3,335) | 1,863) | 3,265) |
2011/12/31 | 3,815) | 1,535) | 5,214) |
2010/12/31 | 8,710) | 2,799) | 10,885) |
2009/12/31 | 8,261) | 3,901) | 9,775) |
2008/12/31 | 10,620) | 4,184) | 9,507) |
2007/12/31 | 12,500) | 4,323) | 15,447) |
2006/12/31 | 15,425) | 4,397) | 17,142) |
2005/12/31 | 12,488) | 4,254) | 16,673) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動負債
- 2005年から2010年にかけて流動負債は増加傾向を示しているが、その後は2020年にかけて漸減し、2020年以降は再び増加傾向に転じている。特に2020年から2023年にかけて顕著な増加が見られ、負債の増加は流動性リスクの管理に注意を要する可能性を示唆している。
- 長期借入金
- 2005年から2010年にかけては比較的安定した水準を維持していたが、その後は増加傾向を示し、2020年には6018百万米ドルとなっている。2022年から2023年にかけてわずかに伸びていることから、長期負債の負担も増加傾向にあると考えられる。
- 株主資本
- 2005年から2010年にかけては概ね増加傾向にあったものの、2011年以降は大きく変動している。2011年には大幅に減少し、その後2020年にかけて赤字に転落し、2022年にわずかに黒字に回復している。2023年の株主資本は正の値に復帰しており、企業は一定の回復基調にあると考えられるが、資本の変動は経営状況の改善途上であることを示唆している。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 投資活動によるネットキャッシュ(使用目的) | 財務活動による(財務活動に使用した)ネットキャッシュ |
---|---|---|---|
2023/12/31 | 2,044) | (414) | (1,295) |
2022/12/31 | 1,823) | (1,387) | (906) |
2021/12/31 | 1,837) | (742) | (429) |
2020/12/31 | 1,613) | (437) | (966) |
2019/12/31 | 1,823) | (934) | (1,144) |
2018/12/31 | 1,075) | (1,266) | 220) |
2017/12/31 | 1,346) | (448) | (722) |
2016/12/31 | 1,165) | (1,002) | (1,042) |
2015/12/31 | 1,005) | (528) | (2,382) |
2014/12/31 | (685) | 3,208) | (1,715) |
2013/12/31 | 944) | 2,010) | (1,207) |
2012/12/31 | 1,068) | 797) | (2,305) |
2011/12/31 | 848) | 2,426) | (5,528) |
2010/12/31 | 1,534) | 246) | (468) |
2009/12/31 | 629) | (668) | (210) |
2008/12/31 | 242) | 794) | (645) |
2007/12/31 | 785) | 2,379) | (3,301) |
2006/12/31 | 3,499) | (1,048) | (3,161) |
2005/12/31 | 4,605) | (2,384) | (1,190) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 営業活動によるネットキャッシュの動向
- 2005年から2023年までの期間において、営業活動によるネットキャッシュは全体的に増加傾向を示している。2008年頃までの一時的な減少や2009年のマイナスを除くと、その後は成長を維持しており、特に2010年以降は安定的な増加が見られる。2020年に一度減少したが、その後は再び増加し続けていることから、コロナ禍の影響も含めて、営業キャッシュフローは堅調に回復している。
- 投資活動によるネットキャッシュの変動
- 投資活動によるネットキャッシュは、2005年から2010年にかけてはマイナスの値が多く見られ、企業の投資活動が活発であったことを示唆している。特に2007年には大きなプラスに転じ、その後も比較的高い投資が継続しているが、2014年以降はマイナスに傾き、投資活動によるキャッシュアウトフローが再び増加している。2020年以降は再びマイナスの値が持続し、設備投資や買収活動等が継続していることが推察される。
- 財務活動によるネットキャッシュの変動
- 財務活動によるネットキャッシュは一貫してマイナスの値が多く、特に2006年から2011年にかけて大きな資金流出を示している。これは借入金の返済や配当支払い、株式買戻し等の財務活動による資金流出を反映していると考えられる。特に2008年のピーク時には資金流出が顕著であり、その後も変動しながらも概ね負の状態を維持している。2014年以降はやや緩和される傾向にあるが、継続的な資金流出が見られる。
- 総合的な傾向と解釈
- 全体として、営業活動によるキャッシュフローの安定的な増加と、投資および財務活動による資金流出の高さのバランスが企業の資金運用を示している。特に営業キャッシュフローの改善は将来の収益性と財務の健全性を支持する要素である一方、投資や財務活動の大きなキャッシュアウトフローは成長投資と資金負担を意味している。コロナ禍の影響を受けつつも、2020年代に入りキャッシュフローが良好に推移していることから、業績の回復と企業財務の安定性が見られることが伺える。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2023/12/31 | 10.23 | 9.93 | 3.62 |
2022/12/31 | 8.14 | 7.93 | 3.25 |
2021/12/31 | 7.36 | 7.17 | 2.92 |
2020/12/31 | 5.58 | 5.45 | 2.63 |
2019/12/31 | 5.21 | 4.95 | 2.35 |
2018/12/31 | 5.95 | 5.62 | 2.13 |
2017/12/31 | -0.95 | -0.95 | 1.93 |
2016/12/31 | 3.30 | 3.24 | 1.70 |
2015/12/31 | 3.06 | 3.02 | 1.43 |
2014/12/31 | 5.29 | 5.29 | 1.30 |
2013/12/31 | 4.13 | 4.06 | 1.14 |
2012/12/31 | 3.01 | 2.96 | 0.96 |
2011/12/31 | 3.47 | 3.41 | 0.22 |
2010/12/31 | 1.90 | 1.87 | 0.00 |
2009/12/31 | -0.16 | -0.16 | 0.35 |
2008/12/31 | -13.11 | -13.11 | 1.40 |
2007/12/31 | -0.15 | -0.15 | 1.40 |
2006/12/31 | 10.50 | 10.23 | 1.26 |
2005/12/31 | 12.95 | 12.67 | 1.12 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 収益性の変動
- 2005年から2023年にかけて、1株当たり基本利益および希薄化後1株当たり利益は、全体的に上昇傾向を示している。特に、2020年以降は着実に増加しており、最終年度の2023年には約10米ドルに達している。これにより、長期的には収益性の改善が見られる一方、一部の短期年次ではマイナスや低迷を示す年も存在している。例えば、2007年や2008年には著しい損失が記録されていることから、経済情勢や業界の状況に左右されやすい側面も考えられる。
- 配当の推移
- 1株当たり配当に関しては、2005年から2019年まで一貫して増加傾向を示しており、2023年には3.62 米ドルに達している。配当金の連続的な増加は、企業の安定性と利益配分の姿勢を反映していると考えられる。ただし、2009年には配当支払いが行われておらず、その期間の業績悪化や資金政策の変化が影響した可能性がある。
- 総合的な財務動向
- 利益指標と配当の変化を総合すると、2009年頃の一時的な業績低迷の後、2010年代に入ってからは収益性と株主還元の両面で明らかな改善が見られる。特に、2020年以降の利益増加と配当の拡大は、企業の財務健康度の向上と株主価値の増加を示唆している。この期間中のデータは、企業が困難局面を克服しつつ、持続的な成長を目指している状況を反映していると考えられる。