損益計算書
四半期データ

損益計算書は、一定期間にわたる企業の事業活動の財務結果に関する情報を示しています。損益計算書は、会社が期間中にどれだけの収益を生み出したか、そしてその収益を生み出すことに関連してどのような費用がかかったかを伝えます。

Edwards Lifesciences Corp.、連結損益計算書(四半期データ)

千米ドル

3ヶ月終了	2021/12/31	2021/09/30	2021/06/30	2021/03/31	2020/12/31	2020/09/30	2020/06/30	2020/03/31	2019/12/31	2019/09/30	2019/06/30	2019/03/31	2018/12/31	2018/09/30	2018/06/30	2018/03/31	2017/12/31	2017/09/30	2017/06/30	2017/03/31
売り上げ高	1,329,700)	1,310,200)	1,376,000)	1,216,600)	1,191,700)	1,140,900)	925,000)	1,128,700)	1,174,100)	1,094,000)	1,086,900)	993,000)	977,700)	906,600)	943,700)	894,800)	888,500)	821,500)	841,800)	883,500)
売上原価	(309,500)	(311,700)	(334,300)	(293,400)	(296,300)	(281,000)	(238,200)	(265,100)	(286,200)	(292,400)	(304,000)	(231,800)	(234,700)	(224,900)	(246,200)	(233,600)	(235,300)	(213,300)	(211,100)	(215,600)
粗利	1,020,200)	998,500)	1,041,700)	923,200)	895,400)	859,900)	686,800)	863,600)	887,900)	801,600)	782,900)	761,200)	743,000)	681,700)	697,500)	661,200)	653,200)	608,200)	630,700)	667,900)
販売費、一般管理費	(424,000)	(364,400)	(374,500)	(330,800)	(338,500)	(307,200)	(274,900)	(307,800)	(347,200)	(306,200)	(308,500)	(280,300)	(288,100)	(269,500)	(274,900)	(256,000)	(266,700)	(244,600)	(243,800)	(229,600)
研究開発費	(232,800)	(238,000)	(225,300)	(207,000)	(195,700)	(195,500)	(182,100)	(187,400)	(193,900)	(195,500)	(191,900)	(171,400)	(163,100)	(161,800)	(154,100)	(143,200)	(146,600)	(142,900)	(134,400)	(128,700)
知的財産訴訟収入(費用)、純額	(7,100)	(4,700)	(2,400)	(6,400)	(4,600)	(8,400)	(379,900)	(12,500)	(13,900)	(7,900)	(7,000)	(4,600)	(194,900)	(7,900)	(5,500)	(5,700)	104,900)	(13,700)	(7,700)	(10,200)
偶発対価負債の公正価値の変動	18,100)	(1,100)	102,600)	4,500)	(5,200)	9,000)	(19,600)	2,200)	18,500)	2,300)	(8,000)	(6,700)	14,000)	6,400)	(10,900)	(3,800)	(2,600)	16,700)	(3,100)	(1,100)
特別料金	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	(40,600)	—)	—)	(24,000)	(116,200)	—)	—)	—)	—)	(9,700)	—)	—)
その他の運営費	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	(700)	—)
営業利益(損失)	374,400)	390,300)	542,100)	383,500)	351,400)	357,800)	(169,700)	358,100)	310,800)	294,300)	267,500)	274,200)	(5,300)	248,900)	252,100)	252,500)	342,200)	214,000)	241,000)	298,300)
受取利息(費用)、純額	500)	(800)	(1,000)	300)	500)	800)	1,800)	4,500)	4,300)	2,800)	2,400)	2,000)	1,800)	(500)	—)	800)	1,000)	(100)	(1,400)	(2,400)
特別利益(手数料)、純額	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	7,100)	(18,500)	(500)	(31,200)	—)
その他の収入(費用)、純額	1,400)	1,400)	4,400)	5,500)	4,200)	5,700)	(300)	1,900)	400)	4,600)	1,400)	1,800)	1,700)	300)	(1,100)	3,100)	(800)	(1,600)	(2,800)	(2,300)
法人税の利益(引当金)前の所得(損失)	376,300)	390,900)	545,500)	389,300)	356,100)	364,300)	(168,200)	364,500)	315,500)	301,700)	271,300)	278,000)	(1,800)	248,700)	251,000)	263,500)	323,900)	211,800)	205,600)	293,600)
所得税の給付(に関する規定)	(41,000)	(50,800)	(56,000)	(51,100)	(46,600)	(39,100)	46,300)	(53,900)	(35,300)	(27,000)	(29,000)	(28,300)	8,800)	(22,800)	31,700)	(56,900)	(326,700)	(41,700)	(19,500)	(63,400)
当期純利益(損失)	335,300)	340,100)	489,500)	338,200)	309,500)	325,200)	(121,900)	310,600)	280,200)	274,700)	242,300)	249,700)	7,000)	225,900)	282,700)	206,600)	(2,800)	170,100)	186,100)	230,200)

売り上げ高: 2017年から2021年にかけて、売り上げ高は全体として上昇傾向を示している。特に2020年以降は、新型コロナウイルス感染症の影響にもかかわらず、売上は堅調に推移しており、2021年にはピークを記録している。
売上原価: 売上原価は年度を通じて増加しているものの、売上高の増加に追随しているため、利益率は維持されている。2020年に一時的に増加した後も、2021年にはさらに高水準に維持されている。
粗利: 粗利は売上高の増加に伴い、概ね上昇傾向にあり、2019年以前は比較的安定して推移していた。2020年以降は括条件の変動により変動幅が拡大しているが、全体として増加していることが確認できる。
販売費および一般管理費: 販売費及び一般管理費は継続的に増加しており、売上高増加に対応しているが、大幅な増加も散見されることから、経費の増加ペースが売上の増加を上回る場面も見られる。
研究開発費: 研究開発費も増加の一途をたどっており、特に2020年以降は大きく上昇している。これは新技術や新製品の開発投資を継続していることを示唆している。
営業利益(損失): 2017年度には堅調な利益を記録していたが、2018年から2019年にかけては変動が見られる。特に2020年の第3四半期には営業損失が一時的に拡大したが、その後回復している。2021年には再び増加し、2021年第4四半期には最高値を記録している。
当期純利益(損失): 全体的に見ると、純利益は2017年以降概ね増加の傾向を示す一方、2020年の第3四半期には純損失となったが、その後は回復基調にある。2021年には再び高水準に回復し、事業の収益性が改善していることが示されている。
法人税の利益（引当金）前の所得（損失）: 所得は2017年から2020年にかけて増加傾向にあるが、2020年には一時的に減少している。2021年には再び増加し、2021年度の最高値を記録していることから、総合的な事業規模の拡大と収益性の改善が伺える。
特別利益・損失及びその他の収入: 特別利益については2020年に目立った増加が見られ、その後は変動している。特に2020年には特別利益の計上が大きく、これが利益の伸びに寄与した可能性がある。その他の収入も年次を通じて一定程度の増加傾向にある。
利益に関する総合的考察: 総じて、売上高と利益は長期的に上昇しており、研究開発投資の増大や新技術の展開、効率的なコスト管理により、企業の収益性は改善傾向にあると考えられる。ただし、特定の四半期では損失や経費増による変動も存在しており、外部ショックや経営戦略の変化に対して一定のリスクを抱えていると推測される。今後も売上と利益の持続的な拡大を維持するためには、コスト管理と新規事業の展開が重要な要素となる可能性が高い。

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