Halliburton Co. (NYSE:HAL)

データの対象と単位

対象期間は2005/12/31から2018/12/31までで、指標は収入、営業利益（損失）、会社に帰属する当期純利益（損失）を、単位は百万米ドルで示している。

収入の推移と解釈

収入は2005年の21007百万米ドルから2014年の32870百万米ドルへ増加し、長期的な成長局面を形成した。2015年には23633へ、2016年には15887へ急落し、2017年には20620、2018年には23995へ回復した。2014年のピークに比べると、2015-2016年の落ち込みが大きく、2017-2018年の回復は進んでいるもののピーク水準には達していない。

営業利益の推移と解釈

2009年以降は概ね黒字を維持し、2011年には最高水準4737、2014年には5097と高水準を示した。一方で2015年は-165、2016年は-6778と大幅な赤字に転じ、財務・事業要因の悪化が顕著だった。2017年に1362、2018年に2467へ回復したが、2014年のピークには及ばず、赤字期間の影響が継続的な収益性に影響を与えた。

純利益の推移と解釈

純利益は2014年に3500でピーク、その後2015年には-671と黒字を失い、2016年には-5763と大幅な赤字となった。2017年は-463、2018年は1656へと回復した。営業利益の動向と同様に、2015-2016年の赤字が純利益の大幅な変動要因となっており、回復局面は2018年までには見られるが、長期の黒字安定には至っていない。

総括的な洞察

収益性は期間を通じてボラティリティが高く、特に2015-2016年の赤字転落が指標全体のトレンドを大きく左右している。収入の回復は見られるものの、2014年のピーク水準には戻っていない。営業利益と純利益は回復局面を示す一方で、2018年時点の水準は2014年のピークを下回っており、安定的な利益創出の観点では収益構造の変化や費用管理の改善が継続課題として認識される。

提供された年度別データの要点を、傾向と洞察の観点から要約する。

流動資産の動向

絶対額は2005年の9327百万ドルから2006年に11183百万ドルへ増加する一方、2007年には7573百万ドルへ大幅に減少し、その後も2008年は低水準の7411百万ドルで推移した。2009年から2014年にかけて緩やかに回復し、2014年には15068百万ドルへ上昇した。2015年には21609百万ドルへ急増したが、2016年には11677百万ドルへ大幅に落ち込み、その後2017年が10777百万ドル、2018年が11151百万ドルと再び低水準で推移している。全体として、長期的には2010年代前半の安定期を経て2015年に一時的なピークを形成し、その後は再度低水準での推移が続くパターンが読み取れる。

総資産の動向

総資産は2005年の15010百万ドルから2006年に16820百万ドルへ増加後、2007年には13135百万ドルへ大幅に減少するなど、年々の変動が大きい。2008年以降は再び成長し、2015年には36942百万ドルへ到達してピークを形成した。その後2016年には27000百万ドルへ大幅に減少し、2017年は25085百万ドル、2018年は25982百万ドルへ緩やかに回復している。全体として、2005年以降の上昇局面と、2015年をピークにした調整局面が明確に現れている。

流動資産比率の動向

流動資産は総資産に対して年次で変動が見られる。2005-2006は約0.62〜0.67の範囲で推移し、2010年代前半は約0.48〜0.49付近に安定する時期がある。2015年には約0.59〜0.60へ上昇して比率が高まったが、2016年以降は再び約0.43程度へ低下している。これにより、資産構成の比率面での変動が顕著であり、流動性の観点からは変動幅が大きい期間が存在したと解釈できる。

流動負債

期間を通じて顕著な変動が見られ、2005年から2006年にかけて微増した後、2007年には大きく低下して低水準へ移行した。その後2008年から2010年にかけては安定した水準帯を維持し、2011年以降は再び上昇に転じて2014年には約5883百万ドルとこの期間の高水準に達した。2015年には約5359百万ドルへ低下したが、2016年には約4023百万ドルへ再度落ち込み、2017年には約4862百万ドル、2018年には約4802百万ドルと、2013年以降は高水準と低水準が交互に現れる動きを示している。全体としては、短期的な変動が大きい一方で、長期的には2005年水準を超える水準で推移する局面と、2016年以降の相対的な低水準での推移が交互に現れている。

総負債

初期には緩やかな上昇と下落を繰り返す動きがみられたが、2013年以降は急速な上昇が顕著となった。2005年から2006年は約8493〜8997百万ドル、2007年には約6175百万ドルへ低下、2008年以降は約6641〜7910百万ドルの範囲で推移した。2011年以降は上昇ペースが加速し、2013年には約15608百万ドル、2014年には約15942百万ドルと水準を大きく積み上げた。2015年には約21447百万ドルへ急増し、その後2016年約17552百万ドル、2017年約16736百万ドル、2018年約16438百万ドルへと徐々に低下した。総じて、2010年代中盤には大幅な資本構成の変更を示唆する高水準が続き、2018年時点でも2005年を大きく上回っている。

短期支払手形および長期債務

水準は期間を通じて大きく揺れている。2005年から2008年は約2600〜3200百万ドルで推移した後、2009年には約4574百万ドルへ急増し、2010年には約3824百万ドルへ再び低下した。2011年および2012年には約4820百万ドルで安定化した後、2013年と2014年には約7816〜7854百万ドルへ大幅に膨張した。2015年には約15346百万ドルへ再び急増し、その後2016年約12384百万ドル、2017年約10942百万ドル、2018年約10457百万ドルと、2015年以降は高水準を維持しつつも徐々に縮小傾向となっている。全体として、借入金の波も大きく、資本調達の拡張局面とその反動による縮小局面が交互に現れている。

会社の株主資本

株主資本は2005年から2012年にかけて着実に拡大し、2012年には約15765百万ドルへ達した。その後、2013年には約13581百万ドルへ減少し、2014年には約16267百万ドルへ回復した。2015年には約15462百万ドルへ低下、2016年には約9409百万ドルへ大きく落ち込んだ。2017年には約8322百万ドルへ、2018年には約9522百万ドルへと回復している。全体としては、初期には成長局面が続く一方で、2013-2016年の間に大きなボラティリティを伴う下落が生じ、その後2018年には再び回復の兆しが見られる。

総括

提供されたデータは、2005/12/31〜2018/12/31の期間における三種のキャッシュフローを示しており、運用・投資・財務の各活動別に強い変動を確認できる。営業活動によるキャッシュフローは全体として正の水準が続くものの、2016年に急落して負に転じ、その後2017年・2018年にかけて回復している。投資活動によるキャッシュフローは長期にわたり負の値が続き、資本支出や大規模投資の影響が継続的に観察される。財務活動によるキャッシュフローは年次で大きく変動し、2015年には7081百万ドルの大幅な正の寄与がある一方、その他の時期には負のキャッシュフローが支配的である。これら三つの要素の組み合わせは年ごとに大きく異なり、特に2015年の大幅な正味資金供給以降は2016年の強いマイナス圧力へ転じた点が特徴的である。

営業活動によるキャッシュフローの年次推移と示唆

2005年は701百万ドル、2006年は3657百万ドルと高水準へ改善した後、2007年は2695百万ドル、2008年は2674百万ドル、2009年は2406百万ドル、2010年は2212百万ドルと、2011年には3684百万ドル、2012年には3654百万ドル、2013年には4447百万ドル、2014年には4062百万ドルと、2011〜2013年および2013年を中心に再び高水準を維持する局面がみられた。2015年には2906百万ドルへ低下するも、その後2016年に-1703百万ドルへ急落して大幅に減少した。2017年には2468百万ドル、2018年には3157百万ドルへ回復しており、運用キャッシュフローは周期的な改善と悪化を繰り返す傾向が続く。これらは、操業効率の変動や運転資本の変動が影響している可能性を示唆する。

投資活動によるキャッシュフローの年次推移と示唆

2005年は510百万ドルの正の寄与に留まるが、2006年は-426百万ドル、2007年は-3648百万ドル、2008年は-1856百万ドル、2009年は-3085百万ドルと、以降は2010年-1755百万ドル、2011年-3190百万ドル、2012年-3688百万ドル、2013年-2870百万ドル、2014年-3138百万ドル、2015年-2192百万ドルと、投資活動によるキャッシュアウトフローが長期にわたり高水準で継続する。特に2007年・2012年・2014年の大幅なマイナスは、資本支出や大型投資の規模の大きさを示している。2016年には-710百万ドルとやや縮小したものの、依然として資金の流出が続く状態である。全体として、投資活動は資金の在庫を減少させる主因となりやすい局面が続く。

財務活動によるキャッシュフローの年次推移と示唆

初期の2005年-720百万ドル、2006年-1280百万ドル、2007年-1552百万ドル、2008年-1523百万ドルと、財務活動は連続して負の寄与が続く。2009年には1670百万ドルへ正に転じ、2010年-1114百万ドル、2011年833百万ドル、2012年-172百万ドル、2013年-1754百万ドル、2014年-1030百万ドルと推移。2015年には7081百万ドルの大幅な正の寄与を記録し、資金調達の積極化が顕著となる。一方、2016年-3540百万ドル、2017年-2161百万ドル、2018年-1419百万ドルと再び負に転じ、年次での資金調達戦略の変動が確認される。これらは、資本構成の調整や借入・返済・株式関連の動きが大きく影響していることを示唆する。

純キャッシュフローの年次推移と総括的洞察

各年の純キャッシュフローは、2005年・2006年にかけて堅調な開始を示す一方、2007年以降は投資と財務の影響を受けて変動が大きい。2015年には財務活動の正の寄与が極めて大きく、純キャッシュフローが大幅にプラスとなる局面を形成する。2016年には三つの活動が揃ってマイナス寄与となり、純キャッシュフローが大きく悪化。以降、2017年〜2018年は営業キャッシュフローの回復が見られるものの、投資と財務の寄与は依然としてマイナス圧力を伴い、純キャッシュフローの安定性は低下傾向が続く。投資活動の継続的な資金流出と、それを補完する財務活動の変動が、短期および中期の資金繰りの安定性に対する主要リスク要因として捉えられる。

データ構成の要点

期間は2005/12/31から2018/12/31までの年次データで、1株当たり基本利益、希薄化後1株当たり利益、1株当たり配当金の3指標が示されている。EPS（基本と希薄化後）は全期間で同一の値を示しており、希薄化の影響が実務上顕著でなかったことを示唆している。

1株当たり基本利益の推移と主要局面

2005年2.34、2006年2.31とわずかに低下後、2007年3.83と大幅に上昇。2008年1.75、2009年1.27と低下を経て回復局面に入り、2010年2.02、2011年3.09で再び高水準へ。2012年2.85、2013年2.37と再び低位に推移後、2014年に4.13とピークを記録。以降、2015年-2017年は大幅な赤字（-0.79、-6.69、-0.53）となり、2018年には1.89へ回復した。これにより、期間全体を通じて利益水準は高低を繰り返す強いボラティリティが特徴として読み取れる。

希薄化後1株当たり利益の推移

基本EPSと同一の推移を示しており、同様の変動パターンを追う。2005年2.27、2006年2.23、2007年3.68、2008年1.7、2009年1.27、2010年2.01、2011年3.08、2012年2.84、2013年2.36、2014年4.11、2015年-0.79、2016年-6.69、2017年-0.53、2018年1.89。

1株当たり配当金の推移

配当金は2005年0.25、2006年0.30、2007年0.35、2008年0.36、2009年0.36、2010年0.36、2011年0.36、2012年0.36と安定。その後2013年に0.53へ引き上げ、2014年には0.63へ増加。2015年以降は0.72へ引き上げられ、2016年〜2018年も0.72で安定的に継続している。

データから読み取れる洞察

EPSの推移には大きなボラティリティが見られ、2014年のピーク後に2015年～2017年にかけて大幅な赤字となり回復が遅延している点が特徴的である。配当方針は earningsの揺れにもかかわらず、2009年以降ほぼ安定的に支払いを維持し、2013年以降は段階的に引き上げたうえで2015年以降も0.72を長期間維持している。基本EPSと希薄化後EPSが同一である価格は、希薄化の影響が実務上小さかった可能性を示唆する。全体として、収益性の変動にもかかわらず、株主還元を比較的堅持する姿勢が見て取れる。