損益計算書の構造
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31).
- 売上構成と推移
- 売上高に占める「積」部門の割合は、2020年3月期に78.56%から2025年6月期には85.13%へと増加しており、全期間を通じて徐々に増加傾向を示している。これに対し、「サービス」部門の割合は逆に減少しており、2020年3月期の21.44%から2025年6月期の14.87%に低下している。これにより、売上の構成比の中で、積部門の比重が高まる傾向が観察される。
- 利益率の変化
- 営業利益は全期間を通じて増加傾向にあり、2020年3月期の28.61%から2025年6月期には44.73%に達している。これにより、収益性の向上が示唆される。粗利益率も同様に全期間を通じて高まっており、2020年3月期の64.67%から2025年6月期には65.25%に改善している。
- 運営費とコストの推移
- 運営費の占める割合は、2020年3月期の36.06%から2025年6月期の20.52%へと大幅に減少している。これはコスト管理の改善や効率化の結果と推測される。一方、収益コストは全期間を通じてやや変動しつつも、2025年6月期には34.75%と比較的安定した割合を示している。これらの動きは、コスト構造の最適化と収益性向上に寄与している可能性が高い。
- 研究開発と販管費の動向
- 研究開発費の収益比率は、2020年3月期の-21.63%から2025年6月期には-13.45%と改善している一方、販促費も比率が縮小傾向にあり、2020年3月期の-10.91%から2025年6月期には-5.74%となっている。これにより、研究開発と販促費の相対的な負担が軽減され、利益率の向上に寄与していると考えられる。
- 収益の純利益と収益性
- 税引前当期純利益は、2020年3月期の30.94%から2025年6月期には48.99%に増加し、収益全体の中での収益性が向上している。手取り利益率も同様に、2020年3月期の26.47%から2025年6月期には40.31%に高まっていることから、純粋な収益性の大幅な改善が示されている。これらの動きは、総合的なコスト管理と売上高増加の成果と解釈できる。
- 総括
- 全体として、売上構成比において積部門の比重が高まる一方で、収益性は持続的に向上している。コスト管理や研究開発投資の効率化により、営業利益率や純利益率の改善が達成されていることが示唆される。この傾向は、同社が事業の効率化と価値創造に成功していることを示すとともに、今後も収益性の維持・向上に向けた取り組みが継続されることが期待される。