損益計算書の構造
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31).
- 売上高の構成と変動
- 売上高に占める割合は一貫して100%であり、売上の規模や構成比率に変動は見られない。これにより、売上高の絶対値や成長傾向は示されていないものの、売上高の相対的な構成は安定していると考えられる。
- 販売コストと粗利益の推移
- 販売された製品のコストは、売上高に対しておおむね28%から35%の範囲で推移し、2020年には一時的に36%を超えるなど、コスト構造に変動がある。これに伴い、粗利益率は2018年から2020年まで徐々に低下し、2020年には約65%まで落ち込んだが、その後は再び69%前後に回復している。全体として、コスト効率の一時的な悪化とその後の改善が見て取れる。
- 販売費及び一般管理費と研究開発費の動向
- 販売費及びG&A費は売上高の約36%前後で比較的一定であり、市場や事業規模の変動に伴う大きな変動は示されていない。一方、研究開発費は売上高の約11%前後で安定しており、持続的な研究投資を継続していることが窺える。ただし、2021年には若干減少したが、その後回復基調にある。
- その他の費用と特殊項目
- ロイヤリティや償却費は売上高の一定割合で推移し、特に償却費は約6%前後で推移している。無形資産の減損費用は2020年に一時的に4.6%に上昇したが、それ以外の期間は比較的低い水準にある。特に、特定費用や費用調整項目は、2020年に一時的な増加や減少が観察されている。
- 営業利益と純利益の推移
- 営業利益率は2018年の15.33%から2020年に大きくマイナスに転じ、-0.81%となったことが確認できる。2021年以降は回復局面を示し、2022年には13%と堅調な利益率を示している。税引前利益、純利益も同様に、2020年に大きな減少を経験したが、その後は回復しており、2022年には総じて安定した利益を計上している。特に、純利益の変動には税効果や特殊項目の影響も反映されている。
- 利息費用とその他の収益
- 利息費用は売上高の約3%前後で推移し、負債コストの一定性を示す。その他関連収益は変動はあるが、2020年から2022年にかけてはマイナスに再び転じており、純粋な収益性に限定された状況が見られる。
- 最終的な利益と株主還元
- 当期純利益率は2018年の17.01%から2020年に大きくマイナスに沈んだ後(-0.83%)、2021年には8.76%、2022年には5.5%と、リカバリーの兆しが見える。なお、優先株主への配当は存在せず、普通株主に帰属する純利益は同様の傾向を示し、安定回復を図っていると解釈できる。