包括利益計算書
包括利益とは、非所有者の源泉からの取引やその他のイベントや状況による、期間中の企業の資本(純資産)の変化です。これには、所有者による投資および所有者への分配に起因するものを除き、期間中の資本のすべての変動が含まれます。
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Boston Scientific Corp.、連結包括利益計算書
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 2022/12/31 | 2021/12/31 | 2020/12/31 | 2019/12/31 | 2018/12/31 | ||||||
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| 当期純利益(損失) | |||||||||||
| 外貨換算調整 | |||||||||||
| デリバティブ金融商品の純変動 | |||||||||||
| 確定給付年金等純増減 | |||||||||||
| その他の包括利益(損失)(税引後) | |||||||||||
| 包括利益(損失) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31).
- 当期純利益(損失)
- 2018年には大きな利益を計上しており、約1671百万米ドルとなっている。一方、2019年には著しい増加を見せて4700百万米ドルに達したが、2020年には損失に転じて約-82百万米ドルとなった。その後は再び黒字化し、2021年には約1041百万米ドル、2022年には約698百万米ドルと利益を維持している。この推移から、一定の変動はあるものの、利益水準は比較的高水準を維持する傾向にあると考えられる。特に2019年の急増は注目に値し、その原因については詳細な要因分析が必要である。
- 外貨換算調整
- 2018年はマイナスの-21百万米ドルであったが、2019年に大きく増加し195百万米ドルとなった。その後、2020年はプラスに戻り76百万米ドルとなるが、2021年と2022年にはマイナスに転じ、-125百万米ドル、-94百万米ドルと推移している。これらの変動は、為替相場の変動や資産・負債の外貨建て比率の変化に起因している可能性がある。外貨換算調整の増減は、財務に対して為替リスクの影響を示唆している。
- デリバティブ金融商品の純変動
- この項目は2018年と2019年にあまり変動なく約110百万米ドル、62百万米ドルを記録した後、2020年に大きくマイナスの-138百万米ドルを示した。2021年には再び170百万米ドルとプラスに転じ、その後2022年には63百万米ドルに落ち着いている。これらの動きは、市場リスクヘッジやデリバティブ戦略の変動を反映しており、変動性は比較的大きい。特に2020年のマイナスは、市場環境の不確実性やリスク管理の調整によるものと推測される。
- 確定給付年金等純増減
- この項目は、2018年と2020年にほぼ横ばいで約2百万米ドルと少額の増減にとどまり、2019年にはマイナスの-20百万米ドルとなったが、2021年に10百万米ドル、2022年には37百万米ドルと増加している。これは、年金負債や資産の評価変動に伴う調整を反映しており、一時的な負の調整も経験しているが、全般的には増加傾向にある。2022年の増加は、年金制度の財務状態の改善または評価基準の変動を示唆している可能性がある。
- その他の包括利益(損失)(税引後)
- この項目は、2018年と2019年に大きな利益を計上しており、それぞれ91百万米ドル、237百万米ドルを記録しているが、2020年には損失の-63百万米ドルを示した。2021年と2022年は再びプラスに戻り55百万米ドルと6百万米ドルとなっている。包括利益の変動は、子会社の評価変動やその他の包括的利益に関連する経済要因を反映していると考えられる。特に2020年の損失は、市場の動揺や評価損の増加を示唆している可能性がある。なお、2021年以降は回復基調にある。
- 包括利益(損失)
- 全体として、2018年には約1762百万米ドルの利益を計上しているが、2019年のピークは約4937百万米ドルと著しく高い数値であった。しかし、2020年には-145百万米ドルと大幅な損失に転じ、その後2021年には約1096百万米ドルと回復し、2022年には約704百万米ドルの利益を維持している。これらの波動は、純利益およびその他の包括利益の変動に大きく左右されており、経済環境や為替、市場の評価の影響を受けていることが示唆される。総合的に見て、2021年と2022年には安定した利益水準に回復していると評価できる。急激な変動局面を経て、一定の回復と安定を獲得していると考えられる。特に純利益と包括利益の動きは、企業の財務状態において重要な指標となりうる。