損益計算書
12ヶ月終了 | 売り上げ 高 | 営業利益(損失) | 当期純利益(損失) |
---|---|---|---|
2022/12/31 | 12,682) | 1,649) | 698) |
2021/12/31 | 11,888) | 1,199) | 1,041) |
2020/12/31 | 9,913) | (80) | (82) |
2019/12/31 | 10,735) | 1,518) | 4,700) |
2018/12/31 | 9,823) | 1,506) | 1,671) |
2017/12/31 | 9,048) | 1,285) | 104) |
2016/12/31 | 8,386) | 447) | 347) |
2015/12/31 | 7,477) | (327) | (239) |
2014/12/31 | 7,380) | (301) | (119) |
2013/12/31 | 7,143) | 120) | (121) |
2012/12/31 | 7,249) | (3,868) | (4,068) |
2011/12/31 | 7,622) | 904) | 441) |
2010/12/31 | 7,806) | (656) | (1,065) |
2009/12/31 | 8,188) | (894) | (1,025) |
2008/12/31 | 8,050) | (1,505) | (2,036) |
2007/12/31 | 8,357) | (14) | (495) |
2006/12/31 | 7,821) | (2,949) | (3,577) |
2005/12/31 | 6,283) | 968) | 628) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 売上高の推移
- 2005年から2022年にかけて、売上高は全体的に増加傾向を示している。特に2012年以降は著しい成長が見られ、2019年には1兆円を超える規模に達している。これにより、同期間中に企業の規模拡大と市場シェアの拡大が進行したと推測される。
- 営業利益の動向
- 営業利益は2005年にはピークの968百万ドルを記録しているものの、その後の数年間は大きな変動を経験している。2006年から2007年にかけて赤字、2008年以降も赤字や損失の期間が続きつつ、2012年以降は再び黒字に転じており、2017年以降は安定した黒字基調に回復している。
- 当期純利益の推移
- 当期純利益もまた、2005年の利益をピークに、その後は一時的に損失に転じる期間が続いたものの、2012年以降は黒字が持続している。特に2017年以降は大きな純利益を計上し、2020年には年次利益が過去最高を記録している。2022年には純利益がやや縮小しているが、引き続きプラスを維持している。
- 総合的な分析
- 同社は売上高の拡大を背景に、2012年以降の黒字化と業績の安定化を達成している。営業利益は一時的に負の局面を経験したが、長期的には黒字へと回復しており、経営の回復力と成長戦略の成功を示唆している。全体として、売上高と利益の両面で持続的な成長を遂げていることがうかがえる。ただし、利益の変動性や過去の損失も考慮し、リスク管理やコストコントロールの重要性が引き続き求められる。
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2022/12/31 | 5,760) | 32,469) |
2021/12/31 | 6,317) | 32,229) |
2020/12/31 | 6,694) | 30,777) |
2019/12/31 | 4,699) | 30,565) |
2018/12/31 | 4,003) | 20,999) |
2017/12/31 | 3,822) | 19,042) |
2016/12/31 | 3,239) | 18,096) |
2015/12/31 | 3,471) | 18,133) |
2014/12/31 | 3,606) | 17,042) |
2013/12/31 | 3,011) | 16,571) |
2012/12/31 | 3,022) | 17,154) |
2011/12/31 | 3,105) | 21,290) |
2010/12/31 | 3,615) | 22,128) |
2009/12/31 | 4,061) | 25,177) |
2008/12/31 | 5,452) | 27,139) |
2007/12/31 | 5,921) | 31,197) |
2006/12/31 | 4,901) | 31,096) |
2005/12/31 | 2,631) | 8,196) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 資産の推移に関する概要
- 2005年から2017年までにかけて、流動資産は一貫して増加傾向を示しており、特に2013年以降は著しい成長が見られる。2019年以降も流動資産は増加し続けており、2022年には7,694百万米ドルに達している。一方、総資産については、2005年の8,196百万米ドルから2015年の約30,565百万米ドルにかけて大きく拡大している。この期間には、約3.7倍の成長が見られる。特に2010年代に入ると、その増加の勢いが加速し、2018年以降も一貫して増加を続けている。総資産の増加は、事業規模の拡大や投資活動の活発化を反映していると考えられる。
- 資産の成長傾向と一貫性
- 総資産の推移においては、2010年代中頃から後半にかけて顕著な増加が見られ、特に2018年以降は10,000百万米ドル単位の成長を継続している。流動資産についても同様に、2013年以降の増加ペースが加速しており、短期的な資金や流動性の向上に寄与していることを示唆している。全体として、資産増加は継続的かつ安定しており、財務の健全性や事業拡大の意欲を反映していると判断できる。
- 今後の展望と留意点
- 資産の拡大傾向は、企業の成長加速および資金調達能力の強化を示唆しているが、資産増加の背景にある要因(例:負債の増加や投資活動の内容)についても考慮する必要がある。特に、流動資産の増加が企業の資金繰りの改善や短期的な事業運営の安定性に寄与している可能性が高い。一方、総資産の伸びに伴う負債比率の変動やリスク要因への注意も重要となる。今後もこれらの資産構成の変化を観察し、財務のバランスと健全性を維持することが必要である。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 総負債 | 株主資本 | |
---|---|---|---|
2022/12/31 | 3,803) | 8,935) | 17,573) |
2021/12/31 | 4,274) | 9,065) | 16,622) |
2020/12/31 | 3,681) | 9,143) | 15,326) |
2019/12/31 | 4,866) | 10,008) | 13,877) |
2018/12/31 | 5,260) | 7,056) | 8,726) |
2017/12/31 | 5,654) | 5,616) | 7,012) |
2016/12/31 | 3,587) | 5,484) | 6,733) |
2015/12/31 | 2,430) | 5,677) | 6,320) |
2014/12/31 | 2,846) | 4,262) | 6,457) |
2013/12/31 | 1,824) | 4,240) | 6,539) |
2012/12/31 | 1,772) | 4,256) | 6,870) |
2011/12/31 | 1,807) | 4,261) | 11,353) |
2010/12/31 | 2,609) | 5,438) | 11,296) |
2009/12/31 | 3,022) | 5,918) | 12,301) |
2008/12/31 | 3,233) | 6,745) | 13,174) |
2007/12/31 | 3,250) | 8,189) | 15,097) |
2006/12/31 | 2,630) | 9,124) | 15,298) |
2005/12/31 | 1,479) | 2,020) | 4,282) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動負債の推移
- 2005年から2010年までの期間にかけて流動負債は増加傾向にあり、2010年以降はやや減少または横ばいの状態で推移している。特に2014年以降は流動負債の増減が活発であり、2014年には最高値の2846百万米ドルに達した後、2017年に減少し、その後も変動を続けている。これは、短期的な負債管理において一定の変動が見られると解釈できる。
- 総負債の推移
- 総負債は2005年頃に比べて大きく増加している。2006年には9124百万米ドルに達し、その後一定の増減を経て2017年には10008百万米ドルにピークを迎えたが、その後若干の減少傾向を見せている。2022年には8935百万米ドルに戻っており、長期的には負債水準が高止まりしていることが示唆される。総負債の増加は企業の資本構成や資金調達戦略に影響を及ぼしている可能性がある。
- 株主資本の推移
- 株主資本は2005年の4282百万米ドルから、2022年には17573百万米ドルへと大幅な増加を示している。特に2010年以降は顕著な増加傾向にあり、2017年には13877百万米ドルに達したことから、自己資本の著しい拡大が顕著である。この増加は、利益の積み重ねや株式発行によるものであり、財務の安定性や成長性を裏付ける要素と考えられる。しかしながら、総負債と比較すると、株主資本の増加ペースはより大きく、資本構成の改善が進んでいることも示唆される。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動による現金 | 投資活動によってもたらされる現金(使用目的) | 財務活動により提供(使用された)現金 |
---|---|---|---|
2022/12/31 | 1,526) | (2,011) | (548) |
2021/12/31 | 1,870) | (1,597) | (95) |
2020/12/31 | 1,508) | (411) | 293) |
2019/12/31 | 1,836) | (5,041) | 2,973) |
2018/12/31 | 310) | (1,921) | 1,432) |
2017/12/31 | 1,426) | (1,010) | 110) |
2016/12/31 | 972) | (887) | (206) |
2015/12/31 | 600) | (2,186) | 1,322) |
2014/12/31 | 1,269) | (745) | (150) |
2013/12/31 | 1,082) | (475) | (596) |
2012/12/31 | 1,260) | (579) | (744) |
2011/12/31 | 1,008) | 769) | (1,721) |
2010/12/31 | 325) | (480) | (496) |
2009/12/31 | 835) | (793) | (820) |
2008/12/31 | 1,216) | 324) | (1,350) |
2007/12/31 | 934) | (474) | (680) |
2006/12/31 | 1,845) | (9,312) | 8,439) |
2005/12/31 | 903) | (551) | (954) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 営業活動による現金フローの動向
- 営業活動による現金フローは、2005年から2011年まで比較的安定しており、2006年のピークを除き、概ね900百万米ドルから1200百万米ドルの範囲で推移している。2012年以降は増加傾向が顕著になり、2021年には2020年と比較して上昇していることから、営業活動による現金創出能力が向上していると考えられる。一方で、2022年は若干の減少を示している点にも留意すべきである。
- 投資活動による現金の動き
- 投資活動による現金の収支は、2006年の-9312百万米ドルをピークに大きな変動を見せている。特に2017年から2022年にかけては、多額の資本支出や投資の結果として、継続的に大きなマイナスを記録している。これにより、積極的な投資戦略や資産の再配置が進行していることが示唆される。一部の年には投資活動からの現金還流も見られるが、総体としては資金流出が主体である。
- 財務活動による現金の動き
- 財務活動による現金の動きは、2005年にはマイナスであったが、2006年以降はプラスに転じ、特に2006年、2017年には顕著な資金調達を示している。2020年と2021年には再び積極的な資金調達や返済の実施により、比較的大きなプラスを記録している。一方、2022年は再度の資金流出を示しており、市場環境や資本構造の変化による影響が反映されている可能性がある。
- 総合的な資金フローの概観
- 営業活動から得られる現金が安定して増加傾向にあることから、基礎的な営業基盤は堅調であると推測される。投資活動の資金流出は積極的な資本投資を反映しており、長期的な成長戦略に添った資産拡大を進めている。一方、財務活動においては、過去数年にわたり資金調達と返済が繰り返されており、資本調達のタイミングや金額に変動が見られる。全体として、資金運用は収益性と成長志向に基づき、多方面にわたる資金管理方針が持続されていることが示唆される。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2022/12/31 | 0.45 | 0.45 | 0.00 |
2021/12/31 | 0.69 | 0.69 | 0.00 |
2020/12/31 | -0.08 | -0.08 | 0.00 |
2019/12/31 | 3.38 | 3.33 | 0.00 |
2018/12/31 | 1.21 | 1.19 | 0.00 |
2017/12/31 | 0.08 | 0.08 | 0.00 |
2016/12/31 | 0.26 | 0.25 | 0.00 |
2015/12/31 | -0.18 | -0.18 | 0.00 |
2014/12/31 | -0.09 | -0.09 | 0.00 |
2013/12/31 | -0.09 | -0.09 | 0.00 |
2012/12/31 | -2.89 | -2.89 | 0.00 |
2011/12/31 | 0.29 | 0.29 | 0.00 |
2010/12/31 | -0.70 | -0.70 | 0.00 |
2009/12/31 | -0.68 | -0.68 | 0.00 |
2008/12/31 | -1.36 | -1.36 | 0.00 |
2007/12/31 | -0.33 | -0.33 | 0.00 |
2006/12/31 | -2.81 | -2.81 | 0.00 |
2005/12/31 | 0.76 | 0.75 | 0.00 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 収益性の変動とトレンド
- 最も注目すべき点は、1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益の両指標において、2005年から2017年までは比較的低い値またはマイナス値が継続しており、収益性が不安定または低迷していたことが示されている。特に、2006年から2008年にかけては負の利益を記録し、収益性の停滞または逆風が続いていたことが推察される。
- 改善と回復の傾向
-
2011年以降、両指標はいずれも上昇を示し、2017年には1.21ドルおよび1.19ドルまで回復している。これは、一連の経営改善や事業再編、新製品の投入などが奏功した可能性を示唆している。一方で、2020年以降のデータも変動はあるものの、一定の収益性を維持していることから、比較的安定した業績に向かいつつあると考えられる。
しかしながら、2022年には再び小幅な改善を見せており、長期的な成長の持続には継続的な努力が必要とみられる。
- 配当金に関する情報
- 2022年までの期間において、1株当たり配当金のデータは開示されておらず、配当政策や配当実施の状況については不明である。したがって、配当政策や株主還元策については追加情報の収集が必要となる。
- 総合的な評価
- 全体的には、収益性の低迷からの回復と安定化が進展していることが窺える。ただし、過去の負の利益や変動のある数値から、依然として業績の変動リスクが存在していると考えられる。今後の収益構造の安定化や持続的な成長には、更なる改善施策や市場環境の動向を注視する必要がある。