貸借対照表の構造:負債と株主資本
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EQT Corp.、連結貸借対照表の構造:負債・自己資本(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31).
- 債務構成の動向
- 負債の現在の部分は、2018年から2020年にかけては比較的安定して推移していたが、2021年以降は明らかに増加傾向を示している。特に、流動負債の割合は2021年末に大きく増加し、その後も一定の高水準を維持している。一方、非流動負債は、全体として安定した割合を維持しているものの、2022年にやや低下している。
- 買掛金とデリバティブ商品
- 買掛金の割合は、2018年から2022年にかけて徐々に増加し、2022年には約7.5%に達している。これに対して、デリバティブ商品（公正価値）の割合は、2020年以降著しく増加し、2021年には約24.58%、2022年には20.19%に達している。これらは、為替や金利リスクの管理を目的とした金融商品への依存度が高まっていることを示唆している。
- 資本構成の変化
- 普通株主資本の割合は、2018年から2021年にかけて高水準を維持した後、2022年にはやや低下に転じている。特に、利益剰余金は2020年にピークを迎え、その後赤字へと転じていることから、収益性の低下や配当支払いの増加が影響している可能性がある。自己株式の負の割合はほぼ一定しており、資本の自己調整による株主還元を示す。
- 資本構成の総合的な分析
- 普通株式と普通株主資本の合計は相対的に安定しており、2022年時点では約43〜44%の割合を占めるが、2022年の利益剰余金の減少とともに割合が低下している。総資本に占める自己株式や包括損失の割合は一定範囲内で推移しており、全体的には資本構造は比較的安定している。ただし、利益剰余金の赤字化や負債比率の上昇は、財務の健全性に一定のリスクをもたらしている可能性がある。
- リスクと資本調達の傾向
- 信用枠借入金やシニアノートの比率は、2020年までに一定の水準を示していたが、2021年以降、借入金の割合は減少し、その他の借入手段の調整が見られる。コロナ禍や市場状況の変化に対応して、リスク管理や資本調達戦略の見直しが行われている可能性が考えられる。
- 総合評価
- 全体として、2018年から2022年にかけて負債の増加とともに資本比率がやや低下し、収益性指標の悪化や金融リスクの拡大が観察される。特に、デリバティブ商品の増加と利益剰余金の赤字化は、財務戦略におけるリスク調整の必要性を示唆している。今後は、負債管理と収益性の改善を両立させることが重要となると考えられる。