貸借対照表の構造:資産
四半期データ
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).
- 現金および現金同等物
- 2017年3月期から2018年6月期にかけては、総資産に占める割合が大きく減少し、その後も変動しているが、2021年3月期には一部回復し、約17%程度の水準を維持している。一方、2022年や直近期の割合はやや低下傾向が見られる。これにより、流動性の一部改善や資金保有方針の変化を示唆している可能性がある。
- 短期投資
- 2017年6月期に最も高まり、総資産に占める割合が約14%に達した後、2020年および2021年にかけて徐々に増加し、2021年6月期の7.1%まで上昇した。これにより、流動性の管理・投資戦略の変化が見られ、短期資産への依存が高まったことを示唆している可能性がある。
- 売掛金(引当金控除後)、その他の債権
- 2020年以降にかけて特に売掛金の割合が安定しており、約8%の範囲で推移している。これは売掛金の管理や債権回収能力の保持を反映していると考えられる。
- 引当金控除額(旧式)
- 概ね一定の比率を維持しつつ、2017年時点では10%以上であったが、2018年以降は8-10%の範囲で推移している。引当金バジェットの調整や資産評価の安定性を示すと考えられる。
- 在庫
- 総資産に占める割合は、概ね9-11%の範囲で安定している。特に2018年から2019年にかけてやや増加傾向が見られるが、2021年には再びやや縮小している。これにより、在庫管理の効率化または需要動向の変化を反映している可能性がある。
- 前払い費用
- 全期間を通じて大きな変動はなく、約1%台の範囲で安定していることから、前払費用の管理が一定の範囲内で推移していることが示唆される。
- 流動資産
- 2017年から2021年にかけて、総資産に占める割合は44%~48%の間で推移し、特に2020年に若干縮小したものの、概ね高い比率を維持している。これにより、流動性の確保と短期的な資金運用が重視されていることが示されている。
- 長期投資
- 2017年から2021年にかけて、総資産に占める割合は約6%~13%の範囲で変動し、2021年には約21.57%まで増加している。これは、長期的な資産形成や投資戦略の拡大を反映していると考えられる。
- 有形固定資産、ネット
- 全期間を通じて約12%~19%の範囲で推移し、2021年に最も高い数値を示している。これは、設備投資や資産の拡充に積極的であることを示唆している。
- 好意およびその他の無形固定資産
- 好意の割合は概ね17%~21%の範囲で推移し、総資産の中で重要な無形資産を示している。一方、その他の無形固定資産は4%台に縮小傾向が見られる。無形資産の重視傾向とともに、M&A等による資産の偏重が考えられる。
- 繰延法人税
- 一定の範囲で推移し、おおむね2%~3%の比率を保っていることから、税効果の調整が安定していると見られる。
- その他の資産
- 比較的低い割合で推移しており、資産の多角化や補充的資産運用の一部と考えられる。
- 長期資産
- 2017年から2021年にかけて約53%~58%の範囲で推移し、総資産の半分近くを占めている。特に2021年にやや高い割合を示しており、資産の長期化と資本配分の重点を反映している。
- 総資産
- 全期間で基準値の100%とし、資産構成の変動はそれぞれの割合によって示されている。総じて長期資産と流動資産のバランスを取りながら、資産運用の多様化を進めていると評価できる。