貸借対照表:資産
四半期データ
貸借対照表は、債権者、投資家、アナリストに、会社のリソース(資産)とその資本源(資本および負債)に関する情報を提供します。通常、企業の資産の将来の収益能力に関する情報や、売掛金や棚卸資産から生じる可能性のあるキャッシュフローの指標も提供します。
資産とは、過去の出来事の結果として会社が管理し、将来の経済的利益が事業体に流れると予想される資源です。
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レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31).
- 資産の変動傾向
- 全期間を通じて、総資産は緩やかに増加しているものの、2020年に入ってから著しい伸びを示している。特に、2020年以降においては、総資産が約六割以上増加しており、資産規模の拡大が顕著となっている。流動資産も同様に増加傾向を示し、現金及び現金同等物の増加もその要因と考えられる。
- 流動資産と現金保持
- 流動資産は全期間にわたり拡大しており、特に2020年以降の増加が明らかである。現金及び現金同等物も着実に増加(例:2020年3月期から2023年6月期にかけては約5.2百万ドル増加)していることから、流動性資産の厚みを増している傾向が見られる。売掛金も増加傾向にあり、収益拡大に伴う資金回収の改善を示唆している。
- 固定資産と使用権資産
- 有形固定資産は長期的に増加しており、特に2021年以降に大幅に増加している(例:2022年6月期に約330万ドルに達する)。一方、使用権資産のリースに関しては、2018年以降のDataが欠損している期間もあるが、2021年以降は一定の増加と変動を示し、資産構造の多様化が進んでいると考えられる。
- 無形固定資産と繰延税金資産
- 無形固定資産は全体的に減少傾向を示すが、2021年を境に若干安定化。繰延法人税資産は一定の水準を維持しつつ、2022年辺りから再び増加基調となっており、税務上の資産管理の変化を反映している可能性がある。
- 負債の動向
- 短期負債の記録は端緒に見られないが、長期資産の増大と比較しても、流動負債の詳細データは得られないため、負債の正確な構造についてはさらなる情報が必要である。ただし、総資産増加と合わせて長期資産の増加が見られることから、長期負債の増加も想定される。
- 純資産と収益性指標の傾向
- 純資産の推移詳細は示されていないが、資産規模の拡大から自己資本の増加も想定される。収益性指標の直接的な情報は提供されていないものの、有形・無形固定資産の増加と資産拡大による収益基盤の強化を示唆している。キャッシュポジションの増加は、資金調達や運転資金の安定性確保に寄与していると考えられる。