損益計算書の構造
Baxter International Inc.、連結損益計算書の構成
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31).
- 総合的な収益性傾向
- 2011年から2014年までにおいては、売上総利益率は概ね50%前後で安定して推移していた。ところが、2015年には42%台に低下しており、利益率の減少が顕著となっている。この間に営業利益率も同様に減少し、2011年には約21.2%から2015年には4.5%へと大きく縮小していることから、収益性の圧迫が進んでいることが示唆される。
- コスト構造の変化
- 売上原価は、全期間を通じて売上高に対して約49%から58%の範囲で推移しており、特に2015年に58.41%と高水準に達している。このことは、売上高に対する原価比率が上昇し、販売や製造コストが増加した可能性を示している。一方で、研究開発費は売上高の約6%から8%の範囲で推移し、2015年には6.05%までであったが、全体としては比較的安定した割合を示している。
- 販管費の増加と収益への影響
- マーケティングおよび管理費は売上高の約22.7%から31.04%に増加しており、特に2015年に大きく跳ね上がっている。この増加は、企業の運営やマーケティング活動のコスト拡大を反映していると考えられる。これに伴い、営業利益率は大きく横ばいから低下し、経営効率の悪化を示している。また、研究開発費の割合はやや変動しつつも全体的には一定の範囲内に収まっている。
- 財務活動・その他の収益
- 売上高に対する利息負担は全期間一定の範囲内で推移し、2015年には外貨為替差損益や非継続事業の利益が加味されて、非営業関連の項目も増加傾向にある。特に、2015年には外国為替差損益が約1.13%と新たに表れ、また一時的な損失や利益も見られるが、こうした項目は収益の波動の一因となっている。
- 純利益の変動
- 継続事業の税引前利益率は2011年には20.22%に達し、その後2014年まで安定して推移していた。しかし、2015年には約4.29%まで大きく低下し、手取りも16.39%、14.98%とやや減少した。一方で、非継続事業からの利益が2014年に5.77%を示すなど、一部に一時的な利益増加の要因がみられるが、総じて収益性の課題が指摘できる。
- 総評
- 全般的に見ると、同期間にわたり利益率の低下とコスト増加が顕著であり、収益構造の圧迫が進んでいることが明らかとなった。特に2015年においては、売上総利益率や営業利益率の低下が顕著であり、これに伴う営業効率の悪化やコスト増加の影響が反映されている。一方、非営業項目の動向や非継続事業の利益も収益の一部として考慮されており、企業の収益構造の変化やリスク要因を総合的に評価する必要があると考えられる。