損益計算書
12ヶ月終了 | 売り上げ 高 | バクスターに帰属する当期純利益 |
---|---|---|
2015/12/31 | 9,968) | 968) |
2014/12/31 | 16,671) | 2,497) |
2013/12/31 | 15,259) | 2,012) |
2012/12/31 | 14,190) | 2,326) |
2011/12/31 | 13,893) | 2,224) |
2010/12/31 | 12,843) | 1,420) |
2009/12/31 | 12,562) | 2,205) |
2008/12/31 | 12,348) | 2,014) |
2007/12/31 | 11,263) | 1,707) |
2006/12/31 | 10,378) | 1,397) |
2005/12/31 | 9,849) | 956) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 売り上げ高の推移
- 2005年から2014年度までの期間にわたって、売り上げ高は一貫して増加傾向を示している。特に2009年から2014年までの間にかけて、年間の売上高は一段と拡大し、最終年度には約1万6671百万米ドルに達している。2015年度には大きく減少しており、前年の約1万6671百万米ドルから9968百万米ドルに落ち込んでいる。
- 純利益の動向
- 当期純利益は、2005年度から2007年度にかけて順調に増加し、2007年度には1707百万米ドルに達している。その後も2008年度には2014百万米ドルと最高値を記録したが、その後は2010年度に1420百万米ドルに一旦低下した後、再び増加して200イヤーには2497百万米ドルを記録している。なお、2015年度には968百万米ドルに減少している。全体として純利益は変動しつつも、2005年度から2014年度にかけては一定の増加傾向が見られる。
- 総合的な分析
- 売り上げ高と純利益は、2005年度から2014年度にかけて双方ともに堅調に推移しており、会社の収益性は向上していることが示唆される。ただし、2015年度に売り上げと純利益の双方で著しい減少が見られ、これが一時的なものか継続的なトレンドに向かうのかは、さらなる検討が必要である。総じて、同期間においては拡大期から成熟期に向かいつつある段階と考えられる。
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2015/12/31 | 11,796) | 20,975) |
2014/12/31 | 10,351) | 25,917) |
2013/12/31 | 10,004) | 25,869) |
2012/12/31 | 9,260) | 20,390) |
2011/12/31 | 8,650) | 19,073) |
2010/12/31 | 7,989) | 17,489) |
2009/12/31 | 8,271) | 17,354) |
2008/12/31 | 7,148) | 15,405) |
2007/12/31 | 7,555) | 15,294) |
2006/12/31 | 6,970) | 14,686) |
2005/12/31 | 5,116) | 12,727) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産の推移
- 2005年から2015年までの期間において、流動資産は全体的に増加傾向を示している。特に、2008年から2014年にかけては、2009年の一時的な減少後、一貫して増加し、最終的には1,173.6百万米ドルまで拡大している。この動きは、短期資産の積み増しや流動性の向上を示す可能性がある。
- 総資産の推移
- 総資産についても、2005年から2011年にかけて一貫して増加し、2011年には19,073百万米ドルに達している。その後、2012年に一時的に増加した後、2013年以降は減少傾向に転じ、2015年には20.975百万米ドルから21,975百万米ドルへと上昇しているが、2014年と比較すると減少の兆しも見られる。総資産の増加は、企業の規模拡大や資産基盤の強化を示すものであるが、一部の期間では減少に転じている点は注意が必要である。
- 全体の傾向と解釈
- 全体として、流動資産と総資産の双方が大きな変動を伴いつつも基本的には増加傾向を維持している。特に、2008年以降の期間においては、市場環境や企業の戦略的な資産運用が反映されていると考えられる。ただし、2013年以降の総資産の一部減少は、資産の再構築や経済環境の変化による調整の可能性も示唆している。これらの動向から、同社は収益性の向上や資産管理の改善に努めつつも、変動要因に対応していることが伺える。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 総負債およびリース債務 | バクスターの株主資本合計 | |
---|---|---|---|
2015/12/31 | 5,750) | 6,520) | 8,846) |
2014/12/31 | 6,042) | 9,305) | 8,120) |
2013/12/31 | 5,906) | 9,166) | 8,463) |
2012/12/31 | 4,759) | 5,930) | 6,938) |
2011/12/31 | 4,857) | 5,195) | 6,585) |
2010/12/31 | 4,041) | 4,387) | 6,567) |
2009/12/31 | 4,464) | 4,151) | 7,191) |
2008/12/31 | 3,635) | 3,756) | 6,229) |
2007/12/31 | 3,812) | 3,089) | 6,916) |
2006/12/31 | 3,610) | 2,801) | 6,272) |
2005/12/31 | 4,165) | 3,338) | 4,299) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動負債の推移
- 2005年から2015年にかけて、流動負債は大きな変動を見せており、2008年から2009年にかけて増加傾向を示したが、その後は減少または横ばいの期間が続いている。特に2013年以降の増加は顕著であり、2014年には6042百万米ドルまで上昇した後、2015年には5750百万米ドルに減少している。この動きからは、短期的な負債管理の変化や資金調達手段の調整可能性が考えられる。
- 総負債およびリース債務の動向
- 総負債およびリース債務は2005年から2015年にかけて一定の増加を示し、2008年以降特に顕著な上昇が見られる。2008年の3756百万米ドルから2012年には5930百万米ドルに達し、その後2013年に9305百万米ドルとピークに達したことから、借入れやリース負債の増加が企業の資金調達戦略の一環であった可能性が示唆される。ただし、2015年には6520百万米ドルに減少しており、負債圧縮の取り組みが行われた可能性も考えられる。
- 株主資本の推移
- 株主資本は2005年から2015年まで一貫して増加している。特に2006年から2007年にかけて大きく増加し、その後も大きな変動は見られず、概して堅実な成長が継続している。2015年に8846百万米ドルのピークに達しており、利益の蓄積や資本効率の向上を通じて企業の財務的安定性の強化が図られていることが示唆される。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動によるキャッシュフロー | 投資活動によるキャッシュフロー | 財務活動によるキャッシュフロー |
---|---|---|---|
2015/12/31 | 1,129) | (861) | (357) |
2014/12/31 | 3,215) | (1,542) | (1,402) |
2013/12/31 | 3,198) | (5,362) | 1,645) |
2012/12/31 | 3,106) | (1,569) | (1,115) |
2011/12/31 | 2,817) | (1,427) | (1,137) |
2010/12/31 | 3,003) | (1,264) | (1,716) |
2009/12/31 | 2,909) | (1,146) | (1,012) |
2008/12/31 | 2,515) | (993) | (1,931) |
2007/12/31 | 2,305) | (305) | (1,971) |
2006/12/31 | 2,183) | (342) | (123) |
2005/12/31 | 1,550) | (367) | (1,447) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 営業活動によるキャッシュフローの推移
- 2005年から2014年にかけて、営業活動によるキャッシュフローは堅調に増加傾向を示しており、2009年に2909百万米ドルまで増加した後も安定して推移していた。2015年には1129百万米ドルへ大きく減少しており、過去最高値からの鈍化または一時的な減少傾向が見られる。ただし、2014年までの期間では収益性とキャッシュ創出能力の堅実性が示唆される。
- 投資活動によるキャッシュフローの傾向
- 投資活動によるキャッシュフローは、2005年から2014年にかけて一貫してマイナスを維持している。同期間中は大きな変動なく負の値が続いており、特に2008年に約993百万米ドルの大幅な減少が見られる。また、2013年は-1542百万米ドルと最も大きなマイナスを示し、資産取得や投資活動の拡大を反映していると考えられる。これらの数値は、継続的な資産投資や設備更新に積極的である可能性を示唆する。
- 財務活動によるキャッシュフローの傾向
- 財務活動によるキャッシュフローは、2005年から2014年にかけて概ねマイナス圏にあり、負の値が続いている状況が観察される。2007年や2009年に大きなマイナスが見られるが、2012年には約1645百万米ドルのプラスに転じている。2013年には再びマイナスに転じており、借入金の返済や配当支払などの資金流出が主な要因と推測される。全体としては、資金調達や返済の活動が複雑に絡み合っていることが示唆される。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2015/12/31 | 1.78 | 1.76 | 1.27 |
2014/12/31 | 4.61 | 4.56 | 2.05 |
2013/12/31 | 3.70 | 3.66 | 1.92 |
2012/12/31 | 4.22 | 4.18 | 1.57 |
2011/12/31 | 3.91 | 3.88 | 1.27 |
2010/12/31 | 2.41 | 2.39 | 1.18 |
2009/12/31 | 3.63 | 3.59 | 1.07 |
2008/12/31 | 3.22 | 3.16 | 0.91 |
2007/12/31 | 2.65 | 2.61 | 0.72 |
2006/12/31 | 2.15 | 2.13 | 0.58 |
2005/12/31 | 1.54 | 1.52 | 0.58 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 利益の推移
-
2005年から2011年までの期間において、1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益は全体として上昇傾向を示している。特に2007年から2008年にかけて利益の増加が顕著であり、その後も一定の高水準を維持していたが、2011年以降にはやや変動が見られる。
2012年以降は再び上昇し、2014年には最高値を記録したが、2015年に大きく減少している。この変動は、市場環境や会社の業績に一時的な変動要因があった可能性を示唆している。
- 配当金の動向
-
1株当たり配当金については、2005年から2014年にかけて着実に増加している。特に2012年と2013年にかけて顕著に増加し、株主への還元意欲が高まっていたことがうかがえる。
しかしながら、2014年にピークを迎え、その後2015年には約三分の一にまで減少している。この動きは、当期の収益性の低下や配当方針の見直しを反映している可能性がある。総じて、利益と配当の関係には一定の連動性が確認できるが、2015年のデータにより、その関係の変動性が示唆される。