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LyondellBasell Industries N.V. (NYSE:LYB)

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選択した財務データ
2011年以降

Microsoft Excel

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損益計算書

LyondellBasell Industries N.V.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド

百万米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31).


データの範囲と単位
対象期間は2011/12/31から2018/12/31の年次データで、単位は百万米ドル。指標は売上高およびその他の営業収益、営業利益、当社株主に帰属する当期純利益の3種で、すべて各年の数値が示される。欠損値は存在しない前提で分析する。
売上高およびその他の営業収益の推移
2011年: 51035、2012年: 45352、2013年: 44062、2014年: 45608、2015年: 32735、2016年: 29183、2017年: 34484、2018年: 39004。2014年まで横ばいから緩やかに減少し、2015年に急減、2016年にさらなる落ち込みを見せた後、2017年と2018年に回復して2011年水準を下回る。期間を通じて変動幅が大きく、特に2015–2016年の落差が顕著である。
営業利益の推移
2011年: 3998、2012年: 4676、2013年: 5102、2014年: 5736、2015年: 6122、2016年: 5060、2017年: 5460、2018年: 5231。2011年以降は一貫して上昇して2015年にピークを形成し、その後2016年に減少、2017年には再度増加したが2018年は再び低下した。全体としては2011年比で依然高水準を維持しつつ、2015年以降は一定の変動を伴う動き。
当社株主に帰属する当期純利益の推移
2011年: 2147、2012年: 2848、2013: 3857、2014: 4174、2015: 4476、2016: 3836、2017: 4879、2018: 4688。2011年以降緩やかに上昇し、2015年までの間に顕著な成長を示す。2016年には低下した後、2017年には再び上昇、2018年には再び低下するも、2011年初期水準を大幅に上回る水準を維持している。
利益率の傾向
営業利益率は約7.8%(2011年)から開始し、2015年には約18.7%へ改善。その後2016年には約17%台へ低下、2017年約15.8%、2018年約13.4%へ推移。純利益率は約4.2%(2011年)から開始し、2015年までに約13.7%へ上昇。2016年には約13.1%へ低下し、2017年には約14.2%、2018年には約12.0%へ再び低下。全体として、2011–2015年の間に利益率が大きく改善した後、2016年以降は一定の収縮と変動を伴い、2018年時点では初期水準を上回る水準に留まっている。
総括的な示唆
期間を通じて、収益は2015年と2016年にかけて大きく落ち込む局面を経験した一方で、利益指標は2011年以降2015年までに安定的な改善を示した。2017年には再び回復局面となり、2018年には再び伸びが鈍化したが、いずれの指標も2011年初期水準を大きく上回る水準を維持している。利益率は2015年に最も高水準となった後、2016年以降はボラティリティが高まり、2018年時点ではやや低下しているものの、長期的には高水準を維持している。全体としては、需要環境の変動に対する収益性の耐性が示唆され、特定の年に見られる急激な変動にもかかわらず、比較的高い収益性を保つ構造が続いている可能性が示唆される。

貸借対照表:資産

LyondellBasell Industries N.V.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド

百万米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31).


流動資産の推移
2011/12/31: 11435、2012/12/31: 12286、2013/12/31: 14599、2014/12/31: 11645、2015/12/31: 9789、2016/12/31: 9599、2017/12/31: 11738、2018/12/31: 10566(単位は百万米ドル)。2013年にピークをつくり、その後2014年から2016年にかけて大幅に減少した。2017年に回復したものの、2018年には再び減少しており、2018年は2011年水準を下回る水準となっている。
総資産の推移
2011/12/31: 22839、2012/12/31: 24220、2013/12/31: 27298、2014/12/31: 24283、2015/12/31: 22757、2016/12/31: 23442、2017/12/31: 26206、2018/12/31: 28278(単位は百万米ドル)。2013年に最大となった後、2014年から2015年にかけて減少、その後は2016年に回復、2017年および2018年に再び上昇して、2018年には最も高い水準へ達している。
読み取れるパターンと洞察
流動資産は短期的な変動が大きく、ピーク後の大幅な減少と、その後の回復を繰り返している。総資産は中期的な低迷を経た後、2016年以降に再成長へ転じ、2017-2018年には顕著な資産増加がみられる。総資産に対する流動資産の比率は、2011-2013期には約0.50-0.54と高水準だったのが、2018年には約0.37へ低下しており、流動資産の相対的ウェイトが縮小していることが読み取れる。これは長期資産の増加や資産構成のシフトを示唆する可能性がある一方、流動性の余裕が縮小している局面も示唆する。なお、負債データはこのデータセットには含まれていないため、流動性リスクの定量的評価には追加情報が必要である。

貸借対照表:負債と株主資本

LyondellBasell Industries N.V.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド

百万米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31).


流動負債
単位は百万米ドル。2011/12/31 から2018/12/31 の期間における流動負債の推移は、5,018 → 5,096 → 5,510 → 5,437 → 4,349 → 4,540 → 4,777 → 5,513 と、概ね増減を繰り返しつつ最終的には上昇している。特に2015年に大きく減少した後、2016年以降は回復基調で2018年には2013年レベル付近へ戻っている。短期財務義務の水準は年々変動しており、資金繰りの季節性や短期借入の活用状況が反映されている可能性がある。
総負債
単位は百万米ドル。総負債は2011年 4,032 から2016年 8,981 へ一貫して増加し、2017年には 8,619 に小幅減少、2018年には 9,387 へ再び上昇している。期間を通じて負債水準は上昇傾向が強く、特に2012〜2016年にかけての上昇が顕著である。2017年の小幅な減少は短期的な返済や再編成の影響を示唆する可能性があり、2018年には再び上昇している。総じてレバレッジの拡大傾向が観察される。
当社株主資本の持分合計
単位は百万米ドル。株主資本の持分合計は2011年 10,593 から2013年 12,478 へ増加した後、2014年 8,314、2015年 6,550、2016年 6,048 へ大幅に低下し、2017年 8,949、2018年 10,257 へ回復している。2013年のピークから2014〜2016年にかけて約30〜40%程度の大幅な減少を見せ、その後の2017〜2018年には回復が進んだ。回復局面は利益水準の改善や資本構成の再編成が寄与している可能性があり、2017年以降は財務健全性の改善が進んだと読み取れる。

キャッシュフロー計算書

LyondellBasell Industries N.V.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド

百万米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31).


総括
本データの期間における運用キャッシュフローは概ねプラスを維持しており、2011年の約2,869百万米ドルから2014年には約6,048百万米ドルへ大幅に拡大した。その後は2015年の約5,842百万米ドル、2016年の約5,606百万米ドル、2017年の約5,206百万米ドルと緩やかに減少し、2018年には再度約5,471百万米ドルへ回復した。投資活動によるキャッシュアウトフローは年々変動が大きく、2014年と2018年に特に大きな支出を計上している。財務活動によるキャッシュアウトフローは年次で大きく変動し、2011年と2014年にピークを打ち、2012-2013年の抑制と2015-2018年の水準の安定化を示している。全体として、運用キャッシュフローが安定的にプラスを生み出す一方、投資と財務のキャッシュアウトが大きく変動する性質が継続しており、特定の年度には総キャッシュフローがマイナスに転じる年も生じている。
営業活動によるネットキャッシュの傾向
期間を通じてプラス圏の運用キャッシュフローが顕著であり、2011→2014には急速に増加して約6,048百万米ドルへ達した。2014年以降は2015年-2017年にかけて減少傾向が続くが、2018年には再び約5,471百万米ドルへ回復している。平均値は約5,083百万米ドル(約5.08十億米ドル)と、長期的には高水準のキャッシュ創出能力を示唆する。一方で年によってボラティリティが生じており、マクロ要因(価格動向、需要動向、売上債権回収等)との連動が窺われる。
投資活動によるネットキャッシュの傾向
投資活動によるネットキャッシュは常にマイナスで推移しており、資産取得や長期投資を反映している。2011年と2012年は比較的小さなマイナス、2013年には-1,602へ拡大、2014年には-3,531と大幅に増加して以降も2015年-1,051、2016年-2,297、2017年-1,756と水準が再度上下する。2018年には-3,559と再び大きな投資支出を記録した。全体として、投資支出は年ごとに大きく変動し、2014年と2018年の大幅投資が総キャッシュアウトの主要要因となっている。これにより、営業キャッシュフローが堅調であっても、純キャッシュフローの年間変動幅が拡大している。
財務活動によるネットキャッシュの傾向
財務活動によるキャッシュアウトフローは長期的にマイナスで推移。2011年は約-4,964百万米ドル、2014年には約-5,907百万米ドルと最大規模を記録した後、2012年-2,145、2013年-1,589と抑制局面を経て、2015年-4,850、2016年-3,349、2017年-2,859、2018年-3,008と3,000〜4,000百万米ドルのレンジで推移している。大半はデットの返済・配当・自社株買い等の資本配分を反映していると考えられ、年間を通じて資本コストの返済が継続的に行われていることが読み取れる。
全体的な示唆
運用キャッシュフローの安定性と、投資・財務の大きな年次変動の組み合わせが特徴的である。特に2014年と2018年には投資支出と財務支出が同時に大きく膨らみ、総キャッシュフローを大きくマイナスへ転じさせる局面が生じている。反対に、2012-2013年および2017年には投資・財務の支出が相対的に抑制され、純キャッシュフローがプラスになる年がある。これらのパターンは、資本支出の波及効果と資本構成の調整が財務安定性に対して重要な影響要因となっていることを示唆する。

一株当たりのデータ

LyondellBasell Industries N.V.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド

米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31).

1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。


1株当たり基本利益
本データの全期間において、1株当たり基本利益は2011年の3.76米ドルから2018年の12.04米ドルへと着実に上昇している。年次推移では2011→2015にかけて顕著な成長が続き、2015年には9.62へ達した。一方、2015→2016には0.47ポイントの小幅な減少を示し、成長ペースが一時鈍化した。その後、2016→2017にかけて急速な上昇をみて12.23へ到達し、2017→2018には0.19ポイントのわずかな調整で12.04となった。基本EPSと希薄化後EPSは年を追うごとに近接した水準で推移しており、両者の差は0.02〜0.05ポイント程度にとどまる。長期の成長トレンドは高い水準で持続しており、概算の複合年間成長率は約18%程度と捉えられる。欠損データは確認されない。
希薄化後1株当たり利益
全期間を通じて希薄化後のEPSも基本EPSとほぼ同様の推移を示しており、2011年の3.74米ドルから2018年の12.01米ドルへと成長している。年次では2011→2015にかけて力強く上昇し、2015年には9.13→9.59の成長を経て高水準に到達した。その後、2016には小幅に低下した後、2017年に再び顕著な上昇をみせ、2018年には12.01へと調整された。基本EPSとの差は0.02〜0.05ポイント程度に留まり、両指標はほぼ平行に動いている。長期成長率は基本EPSと同様に約18%程度と見込まれる。欠損データは確認されない。
1株当たり配当金
初期水準は2011年の5.05米ドルで高水準にあったが、2012年4.2、2013年には2.0へ大きく低下した。その後は2014年2.7、2015年3.04、2016年3.33、2017年3.55と緩やかに回復し、2018年には4.00へ達した。全期間を通じて配当金はEPSを上回る水準だった2011年を除き、2012年以降はEPSの約0.29〜0.36倍程度の水準で推移しており、安定的な回復基調を示している。長期的な継続性を示す観点では、配当金の成長は低〜中位のペースであり、2011年比では約-3%程度の年平均成長率となる見込み。ただし直近2年は回復局面にある。欠損データは確認されない。