Airbnb Inc. (NASDAQ:ABNB)

総括

期間は2020/12/31から2024/12/31の5年間。売上高は3,378百万米ドルから11,102百万米ドルへと着実に拡大し、総規模は約3.3倍に達した。成長は初年で非常に高く、その後は年度ごとに鈍化する傾向が見られる。営業利益は2020年の赤字から黒字へ転換し、2024年には2,553百万米ドルとなりこの期間で最高水準を記録した。純利益も大幅な赤字から黒字化が進み、2023年には最大の4,792百万米ドルを計上した一方、2024年は2,648百万米ドルへ減少した。売上の拡大とともに利益の規模も大きく改善しているものの、純利益の動向には年次での変動要因が見られる。

収入の推移

売上高は年次で継続的に増加。2020年3,378百万米ドル、2021年5,992百万米ドル、2022年8,399百万米ドル、2023年9,917百万米ドル、2024年11,102百万米ドル。成長率は、2021年が前年度比約77%、2022年が約40%、2023年が約18%、2024年が約12%と、初期の高成長から鈍化している。

営業利益の推移

2020年は-3,590百万米ドルの赤字。2021年には黒字化して429百万米ドル、2022年には1,802百万米ドルへ拡大。2023年は1,518百万米ドルへ減少したが、2024年には2,553百万米ドルへ回復し、同期間の最高水準となった。

当期純利益の推移

2020年は-4,585百万米ドル、2021年は-352百万米ドル、2022年は1,893百万米ドル、2023年は4,792百万米ドル、2024年は2,648百万米ドル。大幅な赤字から黒字化が進み、2023年には最大を記録した後、2024年は減少している。

利益率の推移

純利益率は2020年-135.9%、2021年-5.9%、2022年22.6%、2023年48.3%、2024年23.8%。営業利益率は2020年-106.2%、2021年7.2%、2022年21.5%、2023年15.3%、2024年23.0%。この期間を通じて、2022年以降は黒字化が進み、2023年には高水準の利益率を達成したが、2024年には再び低下・回復を繰り返している。

データの要旨

単位は百万米ドル、期間は2020/12/31から2024/12/31の5年分である。流動資産は 8,916 → 12,386 → 14,861 → 16,509 → 17,180、総資産は 10,491 → 13,708 → 16,038 → 20,645 → 20,959 と年次で増加を続けている。

傾向とパターン

流動資産は年を追うごとに増加しており、2021年の伸びが最も大きく、以降は伸び率が年次で徐々に低下していく。総資産も同様に増加したが、2023年の増加幅が特に大きく、2024年には増加幅が再び小さくなる傾向がみられる。

家計を構成する非流動資産は、総資産と流動資産の差から推定すると2020年1,575、2021年1,322、2022年1,177、2023年4,136、2024年3,779となり、2023年に大幅に膨らんだことが読み取れる。これにより、総資産の大部分の押し上げは非流動資産の拡大によるものであった可能性が高い。

流動資産の総資産に対する比率は、2020年約85%、2021年約90%、2022年約93%と上昇した後、2023年には約80%台へ低下し、2024年も約82%で安定した水準となっている。これにより、初期には流動性の厚さを維持しながら、2023年に非流動資産の比率が大きく高まったことが示唆される。

期間別の洞察と示唆

全体としては、2020年から2023年にかけて資産総額が大幅に増加し、2024年には増加ペースが鈍化して安定化に向かっている。特に2023年の非流動資産の大幅拡大が総資産の主要な要因であり、長期的な資本投資や設備投資、またはソフトウェア/その他の長期資産の拡充が進んだ可能性がある。2024年はその一部が縮小もしくは安定化し、流動資産の増加は小幅に留まっている。全体の資産構成は、流動資産比率の高水準を保ちながらも、非流動資産の寄与が大きくなる局面を経験したと解釈できる。

本データに基づく年度財務指標の動向を要約する。以下は、提供された各項目の年次推移と資本構成の変化から読み取れる傾向である。

流動負債

流動負債は2020/12/31の5140百万米ドルから2024/12/31の10161百万米ドルへ着実に増加しており、年次成長率は2021年約23.7%、2022年約25.5%、2023年約24.7%と高水準を維持したあと、2024年には約2.1%へ鈍化した。流動負債は総負債に占める比重を年々高めており、2020年67.8%、2021年71.1%、2022年76.2%、2023年79.8%、2024年80.9%と上昇している。これらは短期的な資金ニーズの拡大を示唆する可能性があり、現金・現金同等物といった流動資産との相対関係を今後の注視点とするべきである。

総負債

総負債は2020/12/31の7590百万米ドルから2024/12/31の12547百万米ドルへと増加を続け、年次では2021年8933百万米ドル、2022年10478百万米ドル、2023年12480百万米ドルへと大幅に拡大した。2024年はわずかに増加して12547百万米ドルとなった。期間全体では約65%の増加となり、特に2023年の伸びが顕著である。2024年の伸びが大幅に鈍化したことから、総負債の成長ペースは再び安定化局面へ入ったと読み取れる。

長期借入金

長期借入金は穏やかな推移で、2020年1816百万米ドルから2024年1995百万米ドルへと小幅に増加した。年間の増加額は+167（2021年）、その後は+4ずつの微増で推移しており、長期借入金の総負債に占める比率は低下傾向にある。具体的には2020年約23.9%、2021年約22.2%、2022年約19.0%、2023年約16.0%、2024年約15.9%となっており、負債構成の安定化が進んでいることが読み取れる。

株主資本

株主資本は2020/12/31の2902百万米ドルから2024/12/31の8412百万米ドルへ大幅に増加している。増加は年次でみると、2021年 +1874、2022年 +784、2023年 +2605、2024年 +247と、特に2023年に大きく拡大した。全体では約5510百万米ドルの増加（約190%増）であり、自己資本の大幅な拡充により財務基盤の強化が進んだ。加えて、2023年以降の資本増強は自己資本比率の改善に寄与しており、総負債に対するレバレッジの低減に寄与している可能性が高い。

総資産の推移も併せて見ると、2020年時点の約10,492百万米ドルから、2023年には約20,645百万米ドルへ増加し、2024年は約20,959百万米ドルでほぼ倍の水準を維持して推移している。これに伴い、負債・資本の構成は大きく変化し、2020年から2023年にかけては資本の追加とともに資産が急拡大したことが読み取れる。2024年は総資産の増加ペースが鈍化したものの、株主資本の増加により自己資本比率の改善が継続している可能性が高い。

総括として、短期的な流動負債の伸長とともに総負債も増加しているが、長期借入金の比率は低下し、株主資本の大幅な拡充により財務レバレッジが抑制されている。2023年の資本増強が特に大きく、以降も安定的に自己資本が拡大している点は、財務安定性の改善に寄与していると解釈される。なお、流動負債の比重が高まっている点は、短期資金ニーズの管理を引き続き注視すべきサインとして位置づけられる。

営業活動によってもたらされた(使用された)ネットキャッシュ

単位: 百万米ドル; 2020/12/31: -630; 2021/12/31: 2190; 2022/12/31: 3430; 2023/12/31: 3884; 2024/12/31: 4518. 2020年はマイナスで推移していたが、2021年以降は大幅に改善し、2024年には過去最高水準に達している。運用キャッシュフローの継続的な改善が、以降の資金循環の基盤となっている。

投資活動による(使用済み)ネットキャッシュ

単位: 百万米ドル; 2020/12/31: 80; 2021/12/31: -1352; 2022/12/31: -28; 2023/12/31: -1042; 2024/12/31: -616. 2021年に大幅な投資支出が発生し、それ以降も投資活動による現金流出は継続的に観察される。2022年は支出規模が小幅化したが、2023年および2024年には再び大きめのキャッシュoutflowとなっている。

財務活動による(使用された)ネットキャッシュ

単位: 百万米ドル; 2020/12/31: 2941; 2021/12/31: 1431; 2022/12/31: -689; 2023/12/31: -2430; 2024/12/31: -3572. 2020年および2021年には資金調達活動によるキャッシュ inflow が観察されるが、2022年以降は資金調達による現金流出が顕著となり、2023年および2024年には大幅な財務キャッシュアウトflow が継続している。

総括

本データセットに含まれる1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益は、2020年の大幅な赤字から2021年の黒字転換へと改善し、2022年には黒字が拡大、2023年にはピークに達した。その後2024年には再び水準を低下させつつも正の領域を維持している。基本EPSと希薄化後EPSは概ね同様の推移を示し、両指標の差は2020年には0ドル、2022年以降は0.18〜0.28ドル程度にとどまっている。これは希薄化要因の影響が限定的であることを示唆する。一株当たり配当金のデータは欠損のため、配当支払いに関する判断は不能である。

1株当たり基本利益

単位: 米ドル; 2020/12/31: -16.12; 2021/12/31: -0.57; 2022/12/31: 2.97; 2023/12/31: 7.52; 2024/12/31: 4.19

希薄化後1株当たり利益

単位: 米ドル; 2020/12/31: -16.12; 2021/12/31: -0.57; 2022/12/31: 2.79; 2023/12/31: 7.24; 2024/12/31: 4.11

1株当たり配当金

2020/12/31: 欠損; 2021/12/31: 欠損; 2022/12/31: 欠損; 2023/12/31: 欠損; 2024/12/31: 欠損