Chipotle Mexican Grill Inc. (NYSE:CMG)

収入（Revenue、単位：千米ドル）

2005年末から2024年末にかけて総収入は着実に増加しており、2005年は627,695千米ドル、2008年には1,331,968千米ドル、2014年には4,108,269千米ドルへと成長した。その後も高水準を維持し、2015年には4,501,223千米ドルへ上昇。2016年には3,904,384千米ドルへ大幅に減少するが、2017年以降は再び回復し、2019年には約5,886,369千米ドル、2020年には約5,984,634千米ドルと横ばい域を示した。2021年以降は成長ペースが加速し、2021年7,547,061千米ドル、2022年8,634,652千米ドル、2023年9,871,649千米ドル、2024年には11,313,853千米ドルへと史上最高水準に達している。

営業利益（Operating income、単位：千米ドル）

営業利益は2005年の30,994千米ドルから2015年の763,589千米ドルまで安定的に増加していたが、2016年には34,567千米ドルへ急落し、極端に低水準となった。その後、2017年に270,794千米ドルへ回復し、2018年は258,368千米ドル、2019年は443,958千米ドルと再び改善。2020年は290,164千米ドル、2021年は804,943千米ドルへ拡大、2022年には1,160,403千米ドル、2023年には1,557,813千米ドル、2024年には1,916,333千米ドルへと継続的な成長を示している。

手取り（Net income、単位：千米ドル）

手取りは2005年の37,696千米ドルから2015年には475,602千米ドルへ増加した。その後2016年には22,938千米ドルへ急落し、以降は回復局面へ移行。2017年は176,253千米ドル、2018年は176,553千米ドル、2019年には350,158千米ドル、2020年には355,766千米ドルへと持ち直す。2021年には652,984千米ドル、2022年は899,101千米ドル、2023年は1,224,737千米ドル、2024年には1,534,110千米ドルへと成長を続け、最終年度は過去最高水準に達している。

収益性の傾向（目安のマージン指標）

営業利益率の推移は、2005年時点で約4.9%、2014年には約17.3%、2015年も約17.0%と高水準を維持。2016年は約0.9%へ急低下し、再び2017年には約9.0%台、2020年には約4.8%程度へ回復。2021年以降は再成長が進み、2024年時点で約16.0%前後の水準へ改善している。純利益率は2005年約6.0%、2014年約10.8%、2015年約10.6%と高水準を維持するが、2016年の約0.6%へ急落。2021年以降は約8.6%→約10.4%→約12.4%→約13.6%と着実に改善し、2024年には約13.6%の水準となっている。

流動資産

2005年には流動資産が17,824千米ドルと全資産に対して相対的に小さかったが、2006年には178,837千米ドルへ急増した。その後、2007年から2014年にかけては安定して増加し、2014年には878,479千米ドルへ達した。その後は2015年に814,647千米ドルへ減少し、2016年には522,374千米ドルへ大幅に落ち込んだ。2017年には629,535千米ドル、2018年には814,794千米ドルと回復し、2019年には1,072,204千米ドル、2020年には1,420,237千米ドルと過去最高水準に接近した。2021年は1,381,564千米ドル、2022年は1,175,837千米ドルと微減を挟みつつも、2023年には1,620,713千米ドル、2024年には1,780,587千米ドルへ再度増加している。総資産に対する流動資産の比率は、2005年の約4.5%から2006年以降はおおむね20-30%台で推移し、2014年時点で約34.5%となって以降は総資産の伸長に対して相対比率が低下し、2024年時点では約19%程度となっている。

総資産

総資産は、2005年の392,495千米ドルから2014年の2,546,285千米ドルへ一貫して増加した。その後2015年には2,725,066千米ドルへ微増したが、2016年には2,026,103千米ドルへ大幅に低下する局面があった。2017年は2,045,692千米ドルとほぼ横ばいで推移し、2018年には2,265,518千米ドルへ回復。2019年には5,104,604千米ドルへ急激に拡大し、以降2020年5,982,896千米ドル、2021年6,652,958千米ドル、2022年6,927,504千米ドル、2023年8,044,362千米ドル、2024年9,204,374千米ドルへと継続的に増加している。流動資産の増加と同様に総資産の規模拡大は顕著であり、特に2019年以降の跳躍は長期的な資産の大幅拡大を示唆する。総資産に占める流動資産の比率は、2005年時点の低水準から、2014年時点で高水準へ上昇した後、2024年時点で再び縮小している。

データの前提と留意点

本分析の対象期間は 2005/12/31 から 2024/12/31 まで、単位は千米ドル。項目は流動負債、総負債、株主資本の3項目で構成される。データの2行目にある「総負債」の項目には欠損値があるほか、同名の項目が二重に記載されている行が確認され、データ品質の点で留意が必要である。

流動負債の推移と示唆

流動負債は 2005年 41,982千米ドルから 2024年 1,168,768千米ドルへ、年を追うごとに着実に増加している。初期の期間は比較的安定した伸びで推移するが、2010年代以降は増加ペースが加速する局面が見られる。最終年度の水準は大きく上昇しており、2005年比で約27.8倍、約2,680%の増加となる。流動資産の動向は本データに含まれていないため、流動比率の正確な推移は算出できないものの、流動負債の継続的な増加は短期資金繰りの圧力を示唆する可能性がある。

総負債の推移と示唆

総負債は 2005年 83,141千米ドルから 2024年 5,548,828千米ドルへと大幅に拡大している。期間全体を通じて一貫した増加傾向であり、特に 2010年代に成長ペースが顕著になる局面が見られる。初期比で約66.8倍、約6,580%の増加となっており、財務レバレッジの拡大が顕著に読み取れる。なお、データには欠損部を含む別行の「総負債」記載がある点に留意が必要である。

株主資本の推移と示唆

株主資本は 2005年 309,354千米ドルから 2024年 3,655,546千米ドルへと大幅に増加している。総じて長期的な成長を示すが、2015年から2016年にかけて急激に減少し、2017年も低位にとどまる局面が続く。その後は2018年以降に回復し、2019年以降は再び伸長。最終年度には 2005年比で約11.8倍、約1,081%の増加となる。急減の年は要因が推測されるが、本データのみからは確定できない。

財務構造の総合的な変化

期間を通じて総負債の伸びが株主資本の伸びを上回っており、財務レバレッジは上昇傾向にある。流動負債の総負債に占める割合は初期の約50%程度から 2024年には約21%程度へ低下しており、短期負債の相対的比率は低下している。一方で長期的には資本調達と内部留保の積み上げを通じ株主資本が拡大しており、総資本に対する負債の割合は高まっている。これらの動きは、長期資金調達の拡大と資本構成の変化を反映している。

総括

本データにおけるキャッシュフローの推移は、営業活動によるキャッシュの創出力が年を追うごとに高水準へと拡大している一方で、投資活動と財務活動によるキャッシュの流出が顕著に発生している点が特徴的である。特に2021年以降の営業キャッシュフローの急増は、以降の2022年・2023年・2024年の水準上昇を支え、年次ベースでのキャッシュ創出力の強化を示唆する。投資活動は概ねマイナスを継続しており、2016年だけが例外的に正の数値となっている。一方、財務活動によるキャッシュの流出は2015年以降拡大傾向を示し、2024年には最大の年間流出を記録している。これらの組み合わせから、営業キャッシュフローの成長を背景に、資本配分の優先度や資本構成の調整が進んでいる可能性が読み取れる。

営業活動によるネットキャッシュの傾向

2005年の約77千ドルから2010年代前半は緩やかに増加し、2011年には約411千ドル、2014年には約682千ドルへと成長した。2016年には約349千ドルへ落ち込む局面があり、その後2017年ˆ2019年は再び上昇し、2020年には約664千ドルとなった。2021年には約1,282万ドル、2022年には約1,323万ドル、2023年には約1,783万ドル、2024年には約2,105万ドルへと急拡大しており、近年の営業キャッシュフローの成長が全体のキャッシュ創出力を大きく押し上げている。主要な転換点は2016年の大幅な落ち込みと、それ以降の回復・加速である。

投資活動によるネットキャッシュ(使用済み)の傾向

ほとんどの期間で投資活動によるキャッシュはマイナスとなり、資本支出や資産売却等によるキャッシュ流出が継続的に発生している。2005年から2011年にかけて連続してマイナスが拡大し、2012年〜2014年には約-355千ドル〜-519千ドル程度の大きな流出となった。2015年は約-464千ドル、2016年には正の326千ドルと一時的に資金の流入が発生したが、2017年以降は再び大幅なマイナスへ転じ、2018年以降は-166千ドル〜-946千ドルと年を追って大きな流出が継続した。2022年以降は-830千ドル〜-947千ドルと極めて大きな資本支出を示しており、資産投資の規模が拡大した可能性が高い。

財務活動による(使用された)ネットキャッシュの傾向

財務活動によるキャッシュは、2005年には小規模な流入/流出の変動が見られたが、2006年には大幅な流入(+147千ドル)を記録する局面もある。以降は2012年以降、財務活動によるキャッシュがマイナスへ転じ、年々流出額が大きくなる傾向が強まっている。特に2015年以降は-386,440千ドル、-836,283千ドルと大きな流出が連続し、2016年には財務活動でのキャッシュ流出が最大規模に達している。その後も-285,894千ドル、-166,535千ドル、-201,735千ドル、-104,851千ドルと年次で大きく変動しつつマイナス圏を維持している。2024年には-1,073,699千ドルと年間流出が再度拡大しており、株主還元や債務返済等の資本配分が積極的に行われた可能性が示唆される。

本データセットに基づく年次1株当たり利益の推移は、2005年から2015年にかけて着実な成長を示した後、2016年に著しい落ち込みを記録し、2017年以降は再び回復・成長局面へ転じている。特に2019年以降は堅調な伸びを続け、2024年には1株当たり基本利益が1.12米ドルに達している。希薄化後のEPSは基本EPSとほぼ同水準の推移を示し、両指標の差は小さい。配当金のデータは欠損しており、配当実績の評価はこのデータセットだけでは行えない。

1株当たり基本利益（EPS 基本）

単位: 米ドル; 2005: 0.03, 2006: 0.03, 2007: 0.04, 2008: 0.05, 2009: 0.08, 2010: 0.11, 2011: 0.14, 2012: 0.18, 2013: 0.21, 2014: 0.29, 2015: 0.31, 2016: 0.02, 2017: 0.12, 2018: 0.13, 2019: 0.25, 2020: 0.25, 2021: 0.46, 2022: 0.65, 2023: 0.89, 2024: 1.12

1株当たり希薄化後利益（EPS 稀薄化後）

単位: 米ドル; 2005: 0.03, 2006: 0.03, 2007: 0.04, 2008: 0.05, 2009: 0.08, 2010: 0.11, 2011: 0.14, 2012: 0.18, 2013: 0.21, 2014: 0.28, 2015: 0.30, 2016: 0.02, 2017: 0.12, 2018: 0.13, 2019: 0.25, 2020: 0.25, 2021: 0.46, 2022: 0.64, 2023: 0.89, 2024: 1.11

1株当たり配当金

データなし