損益計算書の構造
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12ヶ月終了 | 2025/06/30 | 2024/06/30 | 2023/06/30 | 2022/06/30 | 2021/06/30 | 2020/06/30 | |||||||
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売り上げ 高 | |||||||||||||
売上原価 | |||||||||||||
粗利 | |||||||||||||
研究開発 | |||||||||||||
セールス&マーケティング | |||||||||||||
一般および管理 | |||||||||||||
運営費 | |||||||||||||
営業利益 | |||||||||||||
その他の収入(費用)、純額 | |||||||||||||
利息 | |||||||||||||
法人税引当前当期純利益 | |||||||||||||
所得税引当金 | |||||||||||||
持分投資先からの利益(損失)の割合(税引後) | |||||||||||||
手取り |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-06-30), 10-K (報告日: 2024-06-30), 10-K (報告日: 2023-06-30), 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30).
- 売上高に占める割合の指標
- 全期間を通じて、売上高に対する売上原価の割合は大きく変動しておらず、概ね80%台後半で推移している。このことから、同社の売上高に対する粗利率は約11%から16%の範囲で比較的一定している。ただし、2024年にかけて一時的に粗利率が上昇し、その後2025年には低下傾向を示している。
- コスト構造と利益の推移
- 研究開発費やセールス・マーケティング費用は、いずれも売上高に対して相対的に安定した割合で推移しており、これらのコストは売上高とともに縮小または拡大していることがうかがえる。特に、運営費は売上高に対して継続的に減少傾向にあり、効率化が進んでいる可能性が示唆される。営業利益率は2020年から2023年にかけて大きく増加し、2023年には約10.68%まで達したが、その後2024年に再び減少し、2025年には約5.7%に落ち着いている。
- 純利益と収益性
- 法人税引前当期純利益は、2020年から2023年にかけて持続的に増加し、2023年には売上高の約10.59%を占めるまでに成長した。これに伴い、手取り純利益も同様の傾向を示し、2023年には約8.98%に達したが、その後2024年と2025年にかけて低下し、最終的には売上高に対する割合が約4.77%に落ち着いている。利息負担も増加傾向にあり、財務費用の増加が純利益の伸びを抑制する要因となっている可能性がある。
- その他の要素と総合評価
- その他の収入や費用、持分投資先からの利益は、全期間を通じて小規模ながらも売上高に対して変動している。特に、法人税負担や所得税引当金の割合は、税負担の変動を反映しており、税金コスト管理の重要性を示唆している。総じて、売上高に対して利益率が向上した期間と、その後の収益性の縮小を見れば、成長のピークは2023年にあったと考えられるが、その後のコスト増加と収益性の低下が見られることから、今後の収益性維持には効率化とコスト管理への注力が求められる。