損益計算書
12ヶ月終了 | 収益 | Twenty-First Century Fox, Inc.の株主に帰属する当期純利益(損失) |
---|---|---|
2018/06/30 | 30,400) | 4,464) |
2017/06/30 | 28,500) | 2,952) |
2016/06/30 | 27,326) | 2,755) |
2015/06/30 | 28,987) | 8,306) |
2014/06/30 | 31,867) | 4,514) |
2013/06/30 | 27,675) | 7,097) |
2012/06/30 | 33,706) | 1,179) |
2011/06/30 | 33,405) | 2,739) |
2010/06/30 | 32,778) | 2,539) |
2009/06/30 | 30,423) | (3,378) |
2008/06/30 | 32,996) | 5,387) |
2007/06/30 | 28,655) | 3,426) |
2006/06/30 | 25,327) | 2,314) |
2005/06/30 | 23,859) | 2,128) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30), 10-K (報告日: 2015-06-30), 10-K (報告日: 2014-06-30), 10-K (報告日: 2013-06-30), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-06-30), 10-K (報告日: 2010-06-30), 10-K (報告日: 2009-06-30), 10-K (報告日: 2008-06-30), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-06-30), 10-K (報告日: 2005-06-30).
- データの構成と期間
- 対象は年次ベースの財務データで、収益と株主に帰属する当期純利益(損失)の2指標を含む。単位は百万米ドル。期間は2005/06/30から2018/06/30までの各年次データで、欠損値は空欄として扱われる。
- 収益の推移
- 初期の期間は急速な成長を示し、2005/06/30から2008/06/30の間に最大33,996へ達する。以降2009年は約30,423へ減少するが、2010年から2012年は再度回復して33,706付近まで戻る。2013年は大幅に低下し27,675へ落ち込むが、2014年には再び回復して31,867となる。その後2015年は28,987へ低下、2016年は27,326と再び下落、2017年は28,500、2018年は30,400へと回復している。全体として、長期的には成長の波があるものの、年ごとに顕著な変動を伴うボラティリティが見られる。
- 株主に帰属する当期純利益の推移
- 2005/06/30から2008/06/30は着実な増加で、ピークは5,387となる。2009年には-3,378の大幅赤字へ転じ、黒字へは2010年から回復する。2012年は1,179と低水準が続くが、2013年には7,097へ急増する。2014年は4,514へ低下するが、2015年には8,306へ再び大きく改善。2016年は2,755と再び低下し、2017年は2,952、2018年は4,464へ回復している。年によって大きな振れがあり、利益の安定性は低位に留まっている。
- 収益と純利益の関係性(利益率の推移)
- 利益率は年度により大きく変動する。2005/06-2008/06は高水準で推移し、純利益率はおおむね10%台後半から16%程度を記録する。一方、2009年は売上水準の比較的安定にも関わらず赤字転換でマージンが大幅に悪化。2012年は低水準ながら、2013年には売上が相対的に低いにもかかわらず純利益が大きく改善し約25%の高いマージンを示す。2015年には売上が低下する局面にも関わらず純利益が大幅に増加して高いマージンを記録。2016年以降は再びマージンが不安定となり、売上の動向とともに純利益の動きも大きく揺れている。
- 総括的洞察
- 収益は長期的な成長の波を持つ一方で、年次ベースの変動幅は大きい。純利益は売上の動き以上に振れ幅が大きく、特定の年度で高い利益率を示す反面、赤字に転じる年もある。これらのパターンは、非経常的項目やコスト構造の変化、事業ポートフォリオの変動などが影響している可能性を示唆するが、本データから特定の要因は断定できない。結果として、収益規模は成長局面を見せつつも、利益の安定性には欠ける状態が継続していると読み取れる。
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2018/06/30 | 19,333) | 53,831) |
2017/06/30 | 16,286) | 50,724) |
2016/06/30 | 14,949) | 48,365) |
2015/06/30 | 17,376) | 50,051) |
2014/06/30 | 15,376) | 54,793) |
2013/06/30 | 15,567) | 50,944) |
2012/06/30 | 19,448) | 56,663) |
2011/06/30 | 21,784) | 61,980) |
2010/06/30 | 18,024) | 54,384) |
2009/06/30 | 15,836) | 53,121) |
2008/06/30 | 14,362) | 62,308) |
2007/06/30 | 15,906) | 62,343) |
2006/06/30 | 13,123) | 56,649) |
2005/06/30 | 12,779) | 54,692) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30), 10-K (報告日: 2015-06-30), 10-K (報告日: 2014-06-30), 10-K (報告日: 2013-06-30), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-06-30), 10-K (報告日: 2010-06-30), 10-K (報告日: 2009-06-30), 10-K (報告日: 2008-06-30), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-06-30), 10-K (報告日: 2005-06-30).
- 全体の傾向の要約
- 2005/06/30から2018/06/30の期間において、流動資産と総資産ともに年次を通じて変動が見られ、特に2007年〜2011年頃にピークまたは高水準へ達した後、2012年以降は総資産ベースで長期的な低下が観察され、その後2017年〜2018年にかけて部分的に回復している。これにより、期間前半は資産水準が比較的安定的に上昇する一方、後半は低下局面が長く続いた後の反発が見られる。
- 流動資産の動向と所見
- 流動資産は2005/06/30の12,779百万USDから始まり、2007/06/30の15,906百万USD、2008/06/30の14,362百万USDを経て、2011/06/30には21,784百万USDへ大幅に増加した。その後は2012/06/30の19,448百万USD、2013/06/30の15,567百万USD、2014/06/30の15,376百万USD、2015/06/30の17,376百万USDと変動を続け、2016/06/30には14,949百万USDへ低下。2017/06/30には16,286百万USDへ回復し、2018/06/30には19,333百万USDへ再び上昇している。期間を通じて、ピークは2011年時点での水準であったものの、総じて上昇と下降を繰り返すボラティリティが顕著である。2005年と比較すると2018年時点では約1.5倍程度の水準に相当する。流動資産の総資産比率は、2005年の約23%から2011年には約35%台、2018年には約36%台へと上昇しており、資産構成に占める流動性の比率が高まっている。
- 総資産の動向と所見
- 総資産は2005/06/30の54,692百万USDから2007/06/30の62,343百万USDへ上昇し、2008/06/30には62,308百万USDとほぼ横ばい。その後2009/06/30には53,121百万USDへ大きく低下し、2010/06/30には54,384百万USDへ回復。2011/06/30には61,980百万USDへ再び上昇するが、2012/06/30の56,663百万USD、2013/06/30の50,944百万USDと長期的に低下傾向が続く。2014/06/30には54,793百万USDへ反発するも、2015/06/30には50,051百万USD、2016/06/30には48,365百万USDへ下落。2017/06/30には50,724百万USD、2018/06/30には53,831百万USDへ回復している。ピークは2007年頃にかけて見られ、2011年には再び高水準へ回復するものの、2016年を境に長期的な低下トレンドが顕著となり、2018年時点の水準は2007年のピーク時および2011年の高水準を下回って推移している。
- 資産構成の示唆と要約
- 期間を通じて、総資産の水準は2007年頃をピークにその後低下する局面が長く続いたのに対し、流動資産は2011年を境に一時的なピークを形成した後も比較的高い水準を維持している。流動資産の総資産比率は2005年の約23%から2011年以降は約35%前後へと上昇しており、現金及び現金等価物を含む流動資産の相対的重要性が高まっている。これにより、資産構成の安定性は改善傾向にある可能性が示唆される一方、総資産自体の基盤は2016年ごろに低下して回復局面にあるものの、2007年のピーク時と比較しては低位にとどまっている。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 借入金総額 | Twenty-First Century Fox, Inc.の株主資本合計 | |
---|---|---|---|
2018/06/30 | 8,244) | 19,523) | 19,564) |
2017/06/30 | 7,238) | 19,913) | 15,722) |
2016/06/30 | 7,068) | 19,725) | 13,661) |
2015/06/30 | 7,262) | 19,039) | 17,220) |
2014/06/30 | 8,856) | 19,058) | 17,418) |
2013/06/30 | 8,435) | 16,458) | 16,998) |
2012/06/30 | 9,617) | 15,455) | 24,684) |
2011/06/30 | 9,571) | 15,495) | 29,506) |
2010/06/30 | 8,862) | 13,320) | 25,113) |
2009/06/30 | 10,639) | 14,289) | 23,224) |
2008/06/30 | 9,182) | 13,511) | 28,623) |
2007/06/30 | 7,494) | 12,502) | 32,922) |
2006/06/30 | 6,373) | 11,427) | 29,874) |
2005/06/30 | 6,649) | 10,999) | 29,377) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30), 10-K (報告日: 2015-06-30), 10-K (報告日: 2014-06-30), 10-K (報告日: 2013-06-30), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-06-30), 10-K (報告日: 2010-06-30), 10-K (報告日: 2009-06-30), 10-K (報告日: 2008-06-30), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-06-30), 10-K (報告日: 2005-06-30).
- データの範囲と構成
- 本分析の対象期間は 2005/06/30 から 2018/06/30 までで、単位は百万米ドル。分析対象は流動負債、借入金総額、株主資本合計の3項目。空白値は欠損データを意味するが、本データには欠損値は見られない。
- 流動負債の傾向
- 期間内の数値は大きく変動しており、2009/06/30 に 10,639 百万米ドルとピークを付けた後、2010/06/30 の 8,862 百万米ドルへ大幅に低下した。その後も 2011/06/30 の 9,571、2012/06/30 の 9,617 とやや持ち直す局面がある一方、2013/06/30 の 8,435、2015/06/30 の 7,262、2016/06/30 の 7,068 と再び低下。2017/06/30 の 7,238 から 2018/06/30 の 8,244 に回復した。全体としては期間を通じて変動が大きく、2009年のピーク以降は横ばい〜緩やか回復の範囲で推移している。
- 借入金総額の傾向
- 長期的には上昇傾向が顕著。2005/06/30 が 10,999 百万米ドル、2009/06/30 が 14,289、2010/06/30 の 13,320 で一時的に低下を挟みつつ、2014/06/30 の 19,058、2015/06/30 の 19,039、2016/06/30 の 19,725、2017/06/30 の 19,913、2018/06/30 の 19,523 へと着実に増加。全体としては約 8,524 百万米ドルの増加(2005/06/30 から 2018/06/30 比)となり、期間を通じてレバレッジの高まりが読み取れる。2010年に一時的な低下が見られるものの、それ以降は高い水準で推移している。
- 株主資本合計の傾向
- 長期的には大きな変動を伴う減少傾向が顕著。2005/06/30 の 29,377 百万米ドルから 2007/06/30 の 32,922 をピークに上昇後、2008/06/30 の 28,623、2009/06/30 の 23,224 と大幅に低下。2010/06/30 の 25,113 で若干回復した後、2011/06/30 の 29,506 へ再度上昇する局面があるが、2012/06/30 の 24,684、2013/06/30 の 16,998 と急減。2014/06/30 の 17,418、2015/06/30 の 17,220、2016/06/30 の 13,661 と再び低下。2017/06/30 の 15,722、2018/06/30 の 19,564 で回復を見せるが、2005/06/30 の水準には達していない。全体としては約 9,813 百万米ドル(約33%)の減少となり、期間を通じて大きく揺れ動く構造が確認できる。
- 総括
- 期間全体を通じて、借入金総額の顕著な上昇と株主資本合計の長期的な低下が特徴的である。流動負債は大きく変動しつつも、2017-2018年に回復の動きを示している。総じて自己資本の相対的な比重は低下傾向にあり、資本構造としては借入依存度の高まりが観察される。これらの変動は、資本戦略や財務安定性の評価に影響を与える可能性がある。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
---|---|---|---|
2018/06/30 | 4,227) | (1,177) | (1,464) |
2017/06/30 | 3,785) | (752) | (1,281) |
2016/06/30 | 3,048) | (1,638) | (5,330) |
2015/06/30 | 3,617) | 6,736) | (7,102) |
2014/06/30 | 2,964) | (935) | (3,776) |
2013/06/30 | 3,002) | 86) | (4,571) |
2012/06/30 | 3,790) | (1,421) | (5,115) |
2011/06/30 | 4,471) | (2,247) | 1,360) |
2010/06/30 | 3,854) | (313) | (1,445) |
2009/06/30 | 2,248) | (627) | 315) |
2008/06/30 | 3,925) | (6,347) | (643) |
2007/06/30 | 4,110) | (2,076) | (273) |
2006/06/30 | 3,257) | (2,060) | (1,932) |
2005/06/30 | 3,371) | (303) | (681) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30), 10-K (報告日: 2015-06-30), 10-K (報告日: 2014-06-30), 10-K (報告日: 2013-06-30), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-06-30), 10-K (報告日: 2010-06-30), 10-K (報告日: 2009-06-30), 10-K (報告日: 2008-06-30), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-06-30), 10-K (報告日: 2005-06-30).
- データの概要
- 対象期間は 2005/06/30 から 2018/06/30、単位は 百万米ドル。分析対象は以下の3つの財務キャッシュフロー項目で構成される。
- 営業活動によるネットキャッシュの傾向
- データは比較的安定したキャッシュ創出を示すが、年によって変動幅が大きい。2005年は3371、2006年は3257とやや低下した後、2007年は4110、2008年は3925と高水準を維持。2009年に2248へ急減した後、2010年には3854、2011年には4471へ回復し、2012年は3790、2013年は3002、2014年は2964と低めの水準に落ち着く。2015年に3617へ再び上昇し、2016年3048、2017年3785、2018年4227と推移する。2018年は期間初期の水準を上回り、終盤にかけて再び高水準まで回復している。
- 投資活動による(使用済み)ネットキャッシュの傾向
- 投資活動によるキャッシュフローは極端な振れ幅を伴う。初期は-303、-2060、-2076と連続的なマイナスで推移するが、2008年には-6347と著しく大きな流出となる。その後も-627、-313、-2247、-1421などのマイナスが続く局面が見られる。2013年には86とプラス転換、2015年には+6736と大幅な正のキャッシュインフローを記録している。2016年以降は-1638、-752、-1177と再びマイナスに戻る。全体として大きなボラティリティが継続しており、資産の取得・売却を伴う活動がキャッシュフローの年次変動の主因となっている。
- 財務活動による(使用された)ネットキャッシュの傾向
- 財務活動によるキャッシュフローは長期にわたりマイナスが多く、特に2012年 (-5115)、2013年 (-4571)、2014年 (-3776)、2015年 (-7102)、2016年 (-5330) に著しい資金流出を記録。2009年には315、2011年には1360のプラスが見られるものの、それ以外は概ねマイナス基調。これらの動きは株主還元や借入金の返済、資本構成の調整といった資本性動きが主因と考えられ、年次での資本配分方針を反映して大きく変動している。
- 総括的な洞察
- 営業活動によるキャッシュ創出は概ねプラスで推移し、安定した自社資金による運用力を示す場面が多い。一方、投資活動は大きな振れ幅を伴い、資産の取得・処分に起因するキャッシュフローの変動が顕著である。財務活動は長期的にキャッシュの流出が多い傾向があり、特に2012年〜2016年の期間には大規模な資本配分(株主還元・借入返済等)が集中している。2015年には投資活動の正の流入と相まって財務活動のマイナスを一部相殺する局面も見られ、キャッシュポジションの安定化に向けた調整が進んでいる可能性がある。全体として、現金創出力は平均的に高水準を維持する一方、資本配分の戦略は年ごとに大きく異なり、資産の取得・売却と資本市場からの資金動員の組み合わせが年次のキャッシュフローを大きく左右している。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2018/06/30 | 2.41 | 2.40 | 0.36 |
2017/06/30 | 1.59 | 1.59 | 0.36 |
2016/06/30 | 1.42 | 1.42 | 0.30 |
2015/06/30 | 3.91 | 3.90 | 0.28 |
2014/06/30 | 1.99 | 1.99 | 0.25 |
2013/06/30 | 3.03 | 3.03 | 0.17 |
2012/06/30 | 0.47 | 0.47 | 0.18 |
2011/06/30 | 1.04 | 1.04 | 0.15 |
2010/06/30 | 0.97 | 0.97 | 0.14 |
2009/06/30 | -1.29 | -1.29 | 0.12 |
2008/06/30 | 1.82 | 1.81 | 0.12 |
2007/06/30 | 1.14 | 1.14 | 0.12 |
2006/06/30 | 0.76 | 0.76 | 0.13 |
2005/06/30 | 0.74 | 0.73 | 0.10 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-06-30), 10-K (報告日: 2016-06-30), 10-K (報告日: 2015-06-30), 10-K (報告日: 2014-06-30), 10-K (報告日: 2013-06-30), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-06-30), 10-K (報告日: 2010-06-30), 10-K (報告日: 2009-06-30), 10-K (報告日: 2008-06-30), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-06-30), 10-K (報告日: 2005-06-30).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 傾向の要約
- データ期間全体を通じて、1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益は大きく変動しており、特に2009年に赤字を計上した点が顕著である。以降は回復と再拡大を経て、2013年から2015年にかけてピークを形成し、2015年には基本EPSが3.91ドル、希薄化後EPSは3.90ドル程度に達している。2016年以降は再び1.4〜2.4ドルのレンジで落ち着く傾向がみられる。これらの動きは、短期的な収益の揺れと長期的な成長局面の交互作用を示唆する。
- 1株当たり基本利益
- 2005/06から2008/06にかけて0.74→0.76→1.14→1.82と着実な上昇。2009/06は-1.29へ大幅に転落し赤字となる。その後2010/06の0.97、2011/06の1.04、2012/06の0.47と回復と再調整を繰り返す。2013/06は3.03へ大幅上昇し、2014/06は1.99、2015/06は3.91とピークを更新。2016/06の1.42、2017/06の1.59、2018/06の2.41で再び中位水準へ落ち着く。
- 希薄化後1株当たり利益
- 基本EPSとほぼ同様の推移をたどり、2005/06から2008/06は0.73→0.76→1.14→1.81/1.82相当、2009/06は-1.29と赤字、2010/06の0.97、2011/06の1.04、2012/06の0.47、2013/06の3.03、2014/06の1.99、2015/06の3.90、2016/06の1.42、2017/06の1.59、2018/06の2.40。小幅な差異にとどまり、希薄化の影響は限定的と解釈できる。
- 1株当たり配当金
- 配当金は0.10ドルから始まり、2006/06の0.13、2007/06の0.12、2008/06の0.12、2009/06の0.12と横ばいを挟んで、2010/06の0.14、2011/06の0.15、2012/06の0.18と緩やかに増加。2013/06は0.17へ微減するが、2014/06には0.25へ大きく上昇。2015/06の0.28、2016/06の0.30、2017/06の0.36、2018/06の0.36と、長期にわたり増配傾向が継続する一方で、2017年以降は伸びが鈍化している。