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損益計算書
Walt Disney Co.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 収益 | ウォルト・ディズニー・カンパニー(以下、ディズニー)に帰属する当期純利益(損失) |
|---|---|---|
| 2024/09/28 | ||
| 2023/09/30 | ||
| 2022/10/01 | ||
| 2021/10/02 | ||
| 2020/10/03 | ||
| 2019/09/28 | ||
| 2018/09/29 | ||
| 2017/09/30 | ||
| 2016/10/01 | ||
| 2015/10/03 | ||
| 2014/09/27 | ||
| 2013/09/28 | ||
| 2012/09/29 | ||
| 2011/10/01 | ||
| 2010/10/02 | ||
| 2009/10/03 | ||
| 2008/09/27 | ||
| 2007/09/29 | ||
| 2006/09/30 | ||
| 2005/10/01 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-09-28), 10-K (報告日: 2023-09-30), 10-K (報告日: 2022-10-01), 10-K (報告日: 2021-10-02), 10-K (報告日: 2020-10-03), 10-K (報告日: 2019-09-28), 10-K (報告日: 2018-09-29), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-10-01), 10-K (報告日: 2015-10-03), 10-K (報告日: 2014-09-27), 10-K (報告日: 2013-09-28), 10-K (報告日: 2012-09-29), 10-K (報告日: 2011-10-01), 10-K (報告日: 2010-10-02), 10-K (報告日: 2009-10-03), 10-K (報告日: 2008-09-27), 10-K (報告日: 2007-09-29), 10-K (報告日: 2006-09-30), 10-K (報告日: 2005-10-01).
- データの範囲と欠損データの有無
- 対象期間は2005/10/01から2024/09/28まで。すべての項目に数値が付与されており、欠損データは存在しないため、年次比較が可能である。
- 収益の長期的傾向
- 収益は2005年の31,944百万米ドルから2024年の91,361百万米ドルへと着実に増加している。2009年と2017年に小幅な落ち込みを挟むが、全体としては上昇基調。2019年には大きく伸び、その後2020年には一時的な減少が生じたものの、2022年以降は急速な成長を示し、2023年・2024年にも継続的な拡大を記録している。パンデミック期の影響を受けて一時的に伸びが鈍化する局面を経た後、回復フェーズでの拡大が顕著である。
- 当期純利益の動向と周期的波及要因
- 当期純利益は2005年から2018年にかけて着実に上昇し、2018年には12,598百万米ドルへピークを形成。2019年は減少、2020年には大幅な赤字(-2,864百万米ドル)となり、2021年も赤字となる。その後2022年に黒字へ転じ、2024年には再び大きく回復して4,972百万米ドルへ到達する。一方、2023年は前年度より低い水準となっている。外部ショックの影響（特に2020年の影響）が大きく、利益のボラティリティは高い。収益の成長と比べて利益にはタイムラグが生じやすく、回復局面の進展に応じて利益の改善が遅れて表れる傾向が見られる。
- 転換点の整理
- 2017年を境に利益の動きがやや不安定となり、2018年の利益急増が長期的な高収益水準の形成に寄与した。2020年の赤字は期間内で最も顕著なネガティブ転機であり、その影響が2021年にも継続。2022年以降は再び黒字化と成長を取り戻しているが、2023年の伸び悩みを経て2024年には回復が進んでいる。トップラインの拡大と比較したとき、利益は外部要因の影響を強く受ける性質が持続している。
貸借対照表:資産
Walt Disney Co.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2024/09/28 | ||
| 2023/09/30 | ||
| 2022/10/01 | ||
| 2021/10/02 | ||
| 2020/10/03 | ||
| 2019/09/28 | ||
| 2018/09/29 | ||
| 2017/09/30 | ||
| 2016/10/01 | ||
| 2015/10/03 | ||
| 2014/09/27 | ||
| 2013/09/28 | ||
| 2012/09/29 | ||
| 2011/10/01 | ||
| 2010/10/02 | ||
| 2009/10/03 | ||
| 2008/09/27 | ||
| 2007/09/29 | ||
| 2006/09/30 | ||
| 2005/10/01 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-09-28), 10-K (報告日: 2023-09-30), 10-K (報告日: 2022-10-01), 10-K (報告日: 2021-10-02), 10-K (報告日: 2020-10-03), 10-K (報告日: 2019-09-28), 10-K (報告日: 2018-09-29), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-10-01), 10-K (報告日: 2015-10-03), 10-K (報告日: 2014-09-27), 10-K (報告日: 2013-09-28), 10-K (報告日: 2012-09-29), 10-K (報告日: 2011-10-01), 10-K (報告日: 2010-10-02), 10-K (報告日: 2009-10-03), 10-K (報告日: 2008-09-27), 10-K (報告日: 2007-09-29), 10-K (報告日: 2006-09-30), 10-K (報告日: 2005-10-01).
- 流動資産の推移
- 単位は百万米ドル。2005/10/01時点で8,845、以後2006/09/30の9,562、2007/09/29の11,314と緩やかに増加する局面が続く。2011/10/01前後に大きな変動はなく、2011/10/01の13,757をピークに一時的な小幅調整を挟みつつ、2014/09/27の15,176、2015/10/03の16,758と着実に増加していく。2016/10/02以降は小幅な変動を繰り返し、2018/09/29には16,825へ達する。2019/09/28には28,124へ急増し、2020/10/03には35,251と大幅に拡大する。2021/10/02は33,657、2022/10/01は29,098と再度低下、2023/09/30は32,763、2024/09/28は25,241と再び変動幅が大きい。総じて、2005年から2014年頃まで穏やかな増加が続き、2019年以降は急激な増加とその後の変動が目立つ。ピーク値は2020年に達し、その後は2019年水準〜2024年水準の間で波動を繰り返している。
- 総資産の推移
- 単位は百万米ドル。2005/10/01から2006/09/30の間に6万を超える増加をみせ、総資産は2007/09/29まで横ばい〜緩やかな成長を継続。2010/10/02以降は安定的な増加が続き、2018/09/29までの期間で約99,000へ到達する。2019/09/28には急激に増加し、193,984へ跳ね上がる。続く2020/10/03には201,549とさらに高水準を維持し、2021/10/02は203,609、2022/10/01は203,631と横ばいに近い水準となる。2023/09/30には205,579へ再度上昇したが、2024/09/28は196,219へ再度低下している。総じて、2005年以降は長期的な成長経路を描き、2019年以降は高水準を維持する局面が続く。ピークは2023年にかけて形成され、2024年にはやや水準を切り下げた。
- 流動資産と総資産の関係性およびパターン
- 流動資産は総資産に対して時期により比率が変動している。2005年の約16.7%、2014年には約18%、2019年には約14.5%、2020年には約17.5%、2021-2022には約14-15%、2023年には約16%、2024年には約12.8%程度となる。総資産の急激な増加期（特に2018年後半から2019年）は、流動資産の伸びが総資産の伸びほど大きくなっていない時期があり、比率が一時的に低下している。2020年には総資産の高水準に対して流動資産も大きく増加したが、2024年には再び比率が低下している。これらのパターンは、総資産の成長ペースと流動資産の成長ペースが分かれることを示しており、期間を通じて総資産の構成変化が影響している可能性を示唆する。なお、構成要素の内訳は本データには示されていないため、要因の特定には追加情報が必要である。
貸借対照表:負債と株主資本
Walt Disney Co.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 借入金総額 | ディズニー株主資本の合計 | |
|---|---|---|---|
| 2024/09/28 | |||
| 2023/09/30 | |||
| 2022/10/01 | |||
| 2021/10/02 | |||
| 2020/10/03 | |||
| 2019/09/28 | |||
| 2018/09/29 | |||
| 2017/09/30 | |||
| 2016/10/01 | |||
| 2015/10/03 | |||
| 2014/09/27 | |||
| 2013/09/28 | |||
| 2012/09/29 | |||
| 2011/10/01 | |||
| 2010/10/02 | |||
| 2009/10/03 | |||
| 2008/09/27 | |||
| 2007/09/29 | |||
| 2006/09/30 | |||
| 2005/10/01 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-09-28), 10-K (報告日: 2023-09-30), 10-K (報告日: 2022-10-01), 10-K (報告日: 2021-10-02), 10-K (報告日: 2020-10-03), 10-K (報告日: 2019-09-28), 10-K (報告日: 2018-09-29), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-10-01), 10-K (報告日: 2015-10-03), 10-K (報告日: 2014-09-27), 10-K (報告日: 2013-09-28), 10-K (報告日: 2012-09-29), 10-K (報告日: 2011-10-01), 10-K (報告日: 2010-10-02), 10-K (報告日: 2009-10-03), 10-K (報告日: 2008-09-27), 10-K (報告日: 2007-09-29), 10-K (報告日: 2006-09-30), 10-K (報告日: 2005-10-01).
- 分析の対象と前提
- 分析対象の財務データは、流動負債、借入金総額、株主資本の合計の3項目を、2005/10/01 から 2024/09/28 までの年次ベースで示す。単位は百万米ドルで、欠損値は含まれていない。表現は客観的な三人称で要約され、表への直接的な言及を避けつつ、期間を通じた傾向とパターンに焦点を置く。
- 流動負債の傾向
- 期間全体では、流動負債は長期的な上昇トレンドを示しつつ、局所的な変動がみられる構造をとる。初期段階の水準は約9,168から始まり、2014年頃には約13,292へ増加。2015年以降は上昇ペースが加速し、2017年には約19,595と顕著に増加。2018年は約17,860と一時的に低下する場面があるものの、2019年には約31,341へ急増し、2020年には約26,628へ再度下振れ。その後は再び上昇に転じ、2021年約31,077、2022年約29,073、2023年約31,139、2024年約34,599と高水準を維持・再拡大している。2009年には一時的な低下がみられ、全体としては2005年以降の水準を着実に上回る水準へと推移している。総じて、長期的な上昇と2019年・2020年の特殊事象に伴うボラティリティが特徴的である。
- 借入金総額の傾向
- 借入金総額は、2005年から2014年にかけては安定的（約12,5千～15,0千百万ドル程度）に推移した後、2015年以降に上昇ペースを強める。2017年には約25,3千百万ドルへ大きく増加し、2018年には約20,9千百万ドルへ一時的に低下する場面がある。2019年には約46,986千百万ドル、2020年には約58,628千百万ドルと急激に上昇し、以降は2021年約54,406、2022年約48,369、2023年約46,431、2024年約45,815と、再度低下しているものの2014年以前の水準を上回る高水準を維持している。全体としては、2019-2020年にかけて急増後、やや緩やかな deleveraging の動きが見られる。
- 株主資本の合計の傾向
- 株主資本の合計は、2005年約26,210、2010年代を通じて緩やかに増加していき、2013年には約45,429へ到達。その後2014年には約44,958、2015年約44,525、2016年約43,265、2017年約41,315とやや調整的な推移を挟む。大きく動いたのは2018年以降で、2018年約48,773、2019年約88,877へ飛躍的に増加。2020年は約83,583へ減少したが、以降は再拡大して2021年約88,553、2022年約95,008、2023年約99,277、2024年約100,696と高水準を維持している。2019年の飛躍は特筆的で、その後も長期にわたり高水準を維持している。
- 相互関係と総括的な洞察
- 分析対象期間全体を通じて、流動負債と借入金総額はともに長期的な上昇傾向を示しつつ、2019-2020年の前後に顕著な急増を経験している。特に借入金総額は2019-2020年にかけて大きく膨張し、その後も高水準を維持する一方で、流動負債は2020年以降も上昇基調を維持しており、財務レバレッジの動向が重要な要素として読み取れる。株主資本の合計は全体として長期的な成長を示し、2019年の急激な拡大に続いて高水準を保っている。これらの組み合わせは、資本構成が大規模な投資活動や事業展開を支える一方で、短期・中期の流動性リスクと財務レバレッジの水準を同時に高めている可能性を示唆する。財務の健全性を評価する際には、流動性の確保と長期資本構成の持続性、及びキャッシュフロー創出力との整合性を継続的に監視する必要がある。
- データの制約と注意点
- 本データセットには欠損値は含まれていない。値はすべて百万米ドルで表され、年次ごとの単一指標として並べられている点に留意が必要である。実務上は、これらの数値が財務諸表の特定の構成要素と対応する場合があり得るため、他の指標（キャッシュフロー、純利益、資本支出等）と合わせて解釈することが望ましい。
キャッシュフロー計算書
Walt Disney Co.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動による現金 | 投資活動に使用したキャッシュ | 財務活動により提供された(使用された)現金 |
|---|---|---|---|
| 2024/09/28 | |||
| 2023/09/30 | |||
| 2022/10/01 | |||
| 2021/10/02 | |||
| 2020/10/03 | |||
| 2019/09/28 | |||
| 2018/09/29 | |||
| 2017/09/30 | |||
| 2016/10/01 | |||
| 2015/10/03 | |||
| 2014/09/27 | |||
| 2013/09/28 | |||
| 2012/09/29 | |||
| 2011/10/01 | |||
| 2010/10/02 | |||
| 2009/10/03 | |||
| 2008/09/27 | |||
| 2007/09/29 | |||
| 2006/09/30 | |||
| 2005/10/01 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-09-28), 10-K (報告日: 2023-09-30), 10-K (報告日: 2022-10-01), 10-K (報告日: 2021-10-02), 10-K (報告日: 2020-10-03), 10-K (報告日: 2019-09-28), 10-K (報告日: 2018-09-29), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-10-01), 10-K (報告日: 2015-10-03), 10-K (報告日: 2014-09-27), 10-K (報告日: 2013-09-28), 10-K (報告日: 2012-09-29), 10-K (報告日: 2011-10-01), 10-K (報告日: 2010-10-02), 10-K (報告日: 2009-10-03), 10-K (報告日: 2008-09-27), 10-K (報告日: 2007-09-29), 10-K (報告日: 2006-09-30), 10-K (報告日: 2005-10-01).
- 総括的な傾向
- 営業活動による現金は長期的に成長傾向を示し、2005年の4269百万米ドルから2014年頃にかけて着実に増加し、2018年にはピーク付近の14295百万米ドルに達した。その後2019年に大きく減速して5984百万米ドルへ落ち込んだが、2020年以降は再び回復基調となり、2024年には13971百万米ドルと過去の水準を上回る水準に復活している。
- 投資活動による現金の動向
- 投資活動による現金の純支出は長期的にマイナスを維持する構造で推移しており、2010年代を通じて-2000〜-6000百万米ドルの範囲で変動してきた。2019年には-15096百万米ドルと突出して大きく支出が増加し、その後は-3000〜-7000百万米ドル程度の水準に戻る動きが見られる。大きな投資活動は特定の年度に集中する傾向がある。
- 財務活動による現金の動き
- 財務活動による現金は、2005年以降長期にわたりマイナスの推移が続く年が多く、資金調達を伴う支出が多い状態で推移してきた。2020年には+8480百万米ドルの純流入が発生する局面があり、資金調達の構造が大きく転換したことを示唆する。その後2021年以降は再びマイナス圧力が強まり、2024年には大幅な純流出となっている。
- 年度別の総合的なキャッシュフローの変動
- 三つの指標を合算した年度別の純キャッシュフローは、2005年・2008年・2010年・2014年などで赤字となる年度がある一方、2006年・2007年・2011年・2012年・2013年・2016年・2018年には黒字となる年度も見られる。2019年は投資と財務の大規模な支出が重なり大幅なマイナスとなり、2020年には財務活動の資金調達が大幅に進んで総合の純キャッシュフローが改善した。2024年には再び大きなマイナスに転じ、キャッシュのボラティリティが高い年度であった。
一株当たりのデータ
Walt Disney Co.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2024/09/28 | |||
| 2023/09/30 | |||
| 2022/10/01 | |||
| 2021/10/02 | |||
| 2020/10/03 | |||
| 2019/09/28 | |||
| 2018/09/29 | |||
| 2017/09/30 | |||
| 2016/10/01 | |||
| 2015/10/03 | |||
| 2014/09/27 | |||
| 2013/09/28 | |||
| 2012/09/29 | |||
| 2011/10/01 | |||
| 2010/10/02 | |||
| 2009/10/03 | |||
| 2008/09/27 | |||
| 2007/09/29 | |||
| 2006/09/30 | |||
| 2005/10/01 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-09-28), 10-K (報告日: 2023-09-30), 10-K (報告日: 2022-10-01), 10-K (報告日: 2021-10-02), 10-K (報告日: 2020-10-03), 10-K (報告日: 2019-09-28), 10-K (報告日: 2018-09-29), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-10-01), 10-K (報告日: 2015-10-03), 10-K (報告日: 2014-09-27), 10-K (報告日: 2013-09-28), 10-K (報告日: 2012-09-29), 10-K (報告日: 2011-10-01), 10-K (報告日: 2010-10-02), 10-K (報告日: 2009-10-03), 10-K (報告日: 2008-09-27), 10-K (報告日: 2007-09-29), 10-K (報告日: 2006-09-30), 10-K (報告日: 2005-10-01).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 期間を通じた1株当たり基本利益の動向
- 2005年から2014年にかけて相対的に安定的に上昇し、2014年には4.31へ到達する。2015年と2016年にも高水準を維持した後、2018年に8.40へピークを記録するなど、2010年代前半は全般的に成長トレンドが強まっていた。2019年は6.68へやや調整、2020年には-1.58と大幅にマイナスへ転じ、正の値へ戻るのは2021年以降となった。2021年は1.10、2022年1.73、2023年1.29と回復ペースは鈍化したが、2024年には2.72へ回復している。長期的には成長局面と大幅な落差を伴う局面を交互に経験しており、直近では早期のピーク水準には戻っていない。
- 希薄化後1株当たり利益の動向
- 基本EPSと同様の推移をたどり、2010年代前半から2018年にかけて大幅な伸びを示した。2018年には8.36へ達し、その後2019年は6.64へ低下、2020年には-1.58と大幅なマイナスへ転じた。2021年は1.09、2022年は1.72、2023年は1.29と回復は限定的で、2024年には2.72へ戻っている。基本EPSと同様、データの欠落は見られない期間との比較では大きな乖離は確認できず、全体的に同一方向の変動が観察される。
- 1株当たり配当金の推移と資本配分のパターン
- 配当金は2005年の0.24から、2014年の0.86まで安定的に増加した後、2015年には1.81へ急増して高水準を維持する局面がみられた。2016年には1.42、2017年には1.56、2018年には1.68、2019年には1.76と、2015年以降も高水準を保つ年が続いた。その後、2020年には0.88へ大きく減少し、2021年から2023年にはデータが欠測となっている。2024年には0.75へ回復している。全体としては、長期的には配当の増加傾向が見られたが、2020年以降は配当の継続性に対する不確実性が高まっており、欠測期間を挟んで再開した形になる。欠測期間があることから、継続的な配当の安定性を評価する際には注意が必要である。