損益計算書
12ヶ月終了 | 収益 | 営業利益 | 手取り |
---|---|---|---|
2024/12/31 | 350,018) | 112,390) | 100,118) |
2023/12/31 | 307,394) | 84,293) | 73,795) |
2022/12/31 | 282,836) | 74,842) | 59,972) |
2021/12/31 | 257,637) | 78,714) | 76,033) |
2020/12/31 | 182,527) | 41,224) | 40,269) |
2019/12/31 | 161,857) | 34,231) | 34,343) |
2018/12/31 | 136,819) | 26,321) | 30,736) |
2017/12/31 | 110,855) | 26,146) | 12,662) |
2016/12/31 | 90,272) | 23,716) | 19,478) |
2015/12/31 | 74,989) | 19,360) | 16,348) |
2014/12/31 | 66,001) | 16,496) | 14,444) |
2013/12/31 | 59,825) | 13,966) | 12,920) |
2012/12/31 | 50,175) | 12,760) | 10,737) |
2011/12/31 | 37,905) | 11,742) | 9,737) |
2010/12/31 | 29,321) | 10,381) | 8,505) |
2009/12/31 | 23,651) | 8,312) | 6,520) |
2008/12/31 | 21,796) | 6,632) | 4,227) |
2007/12/31 | 16,594) | 5,084) | 4,204) |
2006/12/31 | 10,605) | 3,550) | 3,077) |
2005/12/31 | 6,139) | 2,017) | 1,465) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
長期にわたり収益は着実な成長を示し、2005年の約6,139百万米ドルから2024年には約350,018百万米ドルへと拡大している。成長のペースは年次でばらつきがあるものの、2010年代半ば以降は加速傾向が見られ、2014年以降の水準上昇が顕著である。営業利益は全体として高水準を維持する局面が多いものの、年ごとに変動が大きく、特に2020年前後にかけて大きく拡大した後、2021年・2022年・2023年と高水準を維持している。手取りは長期的には上昇トレンドだが、2017年には相対的に低下し、その後再度急速に回復して2021年以降は高水準を維持している。データの整合性に関しては、営業利益の列頭に「2017」という値が混入している可能性があり、解釈時には留意が必要である。全体としては、収益成長とともに利益指標も大幅に改善する局面が見られ、特に2020年代に入ってからの純利益の伸びが顕著である。
- 収益(単位: 百万米ドル)
- 2005: 6139, 2006: 10605, 2007: 16594, 2008: 21796, 2009: 23651, 2010: 29321, 2011: 37905, 2012: 50175, 2013: 59825, 2014: 66001, 2015: 74989, 2016: 90272, 2017: 110855, 2018: 136819, 2019: 161857, 2020: 182527, 2021: 257637, 2022: 282836, 2023: 307394, 2024: 350018
- 営業利益(単位: 百万米ドル)
- 2005: 3550, 2006: 5084, 2007: 6632, 2008: 8312, 2009: 10381, 2010: 11742, 2011: 12760, 2012: 13966, 2013: 16496, 2014: 19360, 2015: 23716, 2016: 26146, 2017: 26321, 2018: 34231, 2019: 41224, 2020: 78714, 2021: 74842, 2022: 84293, 2023: 112390, 2024: データ欠損
- 手取り(単位: 百万米ドル)
- 2005: 1465, 2006: 3077, 2007: 4204, 2008: 4227, 2009: 6520, 2010: 8505, 2011: 9737, 2012: 10737, 2013: 12920, 2014: 14444, 2015: 16348, 2016: 19478, 2017: 12662, 2018: 30736, 2019: 34343, 2020: 40269, 2021: 76033, 2022: 59972, 2023: 73795, 2024: 100118
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2024/12/31 | 163,711) | 450,256) |
2023/12/31 | 171,530) | 402,392) |
2022/12/31 | 164,795) | 365,264) |
2021/12/31 | 188,143) | 359,268) |
2020/12/31 | 174,296) | 319,616) |
2019/12/31 | 152,578) | 275,909) |
2018/12/31 | 135,676) | 232,792) |
2017/12/31 | 124,308) | 197,295) |
2016/12/31 | 105,408) | 167,497) |
2015/12/31 | 90,114) | 147,461) |
2014/12/31 | 80,685) | 131,133) |
2013/12/31 | 72,886) | 110,920) |
2012/12/31 | 60,454) | 93,798) |
2011/12/31 | 52,758) | 72,574) |
2010/12/31 | 41,562) | 57,851) |
2009/12/31 | 29,167) | 40,497) |
2008/12/31 | 20,178) | 31,768) |
2007/12/31 | 17,289) | 25,336) |
2006/12/31 | 13,040) | 18,473) |
2005/12/31 | 9,001) | 10,272) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産の推移と解釈
- 流動資産は2005年の9,001百万米ドルから2024年の163,711百万米ドルへ大幅に増加し、長期的な資産規模の拡大を支える基盤となっている。年次推移をみると、2006年から2009年にかけて急激に増加し、その後も2010年代を通じて高水準を維持した。特に2016年以降は伸びが顕著となり、2017年には約124,308百万米ドル、2018年135,676、2019年152,578、2020年174,296、2021年188,143と連続的に増加した。その後、2022年には164,795へ減少したが、2023年には171,530へ回復した。2024年には再び減少して163,711となっている。
- 流動資産が総資産に占める比率をみると、2005年には約0.88、2024年には約0.36へ低下しており、流動資産の比率は長期にわたり低下傾向にある。これは、流動資産の絶対額が拡大する一方で総資産の成長ペースのほうが速い期間があったことを示唆する。
- 全体として、流動資産の成長は長期的かつ安定的であり、絶対額は大幅に拡大してきた。しかし、2022年以降は総資産の成長ペースに対する相対比率が低下しており、流動性の相対的な比率が低下局面にある点に留意が必要である。データは流動資産と総資産の2項目のみを示すため、現金・現金同等物の動向や受取債権の回収期間など、流動性の詳細な構成要因の解釈には追加情報が求められる。
- 総資産の推移と解釈
- 総資産は2005年の10,272百万米ドルから2024年の450,256百万米ドルへ一貫して増加している。2005-2009期には高い成長を示し、2010年代には拡大ペースが加速する局面も見られた。特に2013年以降は年次の増加幅が大きくなり、2019-2021期には顕著な成長を維持した。具体的には2019年は275,909、2020年は319,616、2021年は359,268へと増加した。その後も2022年には365,264へ小幅増、2023年には402,392、2024年には450,256へと再度大幅に拡大している。
- 総資産の長期的な拡大は、事業規模の拡大や資本形成の継続を反映している可能性が高い。YoY成長率を概観すると、2005-2009年期には高い成長率が頻出し、2010年代前半から中盤には10-20%程度の年率成長が継続的に観察される。特に2019年から2021年にかけては10-15%程度の成長が続いた後、2022年には小幅増、2023年には再び大幅増、2024年にはさらなる加速が見られる。
- なお、本データには流動資産と総資産の内訳以外の資産構成要素(非流動資産の種類や負債・資本の内訳)は含まれておらず、資産構成の具体的な寄与要因を特定することはできない。したがって、総資産の拡大がどの資産区分(例:長期投資、固定資産、無形資産等)に主たる寄与があるかは、追加データなしには断定できない。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 総負債 | 総負債 | 株主資本 | |
---|---|---|---|---|
2024/12/31 | 89,122) | 125,172) | 10,883) | 325,084) |
2023/12/31 | 81,814) | 119,013) | 13,253) | 283,379) |
2022/12/31 | 69,300) | 109,120) | 14,701) | 256,144) |
2021/12/31 | 64,254) | 107,633) | 14,817) | 251,635) |
2020/12/31 | 56,834) | 97,072) | 13,932) | 222,544) |
2019/12/31 | 45,221) | 74,467) | 4,554) | 201,442) |
2018/12/31 | 34,620) | 55,164) | 4,012) | 177,628) |
2017/12/31 | 24,183) | 44,793) | 3,969) | 152,502) |
2016/12/31 | 16,756) | 28,461) | 3,935) | 139,036) |
2015/12/31 | 19,310) | 27,130) | 5,220) | 120,331) |
2014/12/31 | 16,805) | —) | 5,237) | 104,500) |
2013/12/31 | 15,908) | —) | 5,245) | 87,309) |
2012/12/31 | 14,337) | —) | 5,537) | 71,715) |
2011/12/31 | 8,913) | —) | 4,204) | 58,145) |
2010/12/31 | 9,996) | —) | 3,465) | 46,241) |
2009/12/31 | 2,747) | —) | —) | 36,004) |
2008/12/31 | 2,302) | —) | —) | 28,239) |
2007/12/31 | 2,036) | —) | —) | 22,690) |
2006/12/31 | 1,305) | —) | —) | 17,040) |
2005/12/31 | 745) | —) | —) | 9,419) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
本分析は、提示された財務データの期間推移を基に、流動負債、総負債(2行表示の総負債項目を含む)、長期負債および株主資本の動向を客観的に整理したものである。データには欠損があるが、与えられた年次値を軸に主要な傾向を要約する。
- 流動負債の傾向
- 2005年時点では745百万米ドルで、2024年には89,122百万米ドルへと大幅に増加している。2009年から2010年にかけて急激に上昇した後、2011年に一時的に減速する場面もあるが、2012年以降は再び上昇基調を維持し、2018年以降は上昇ペースが顕著となっている。最終年度までの全体として、流動負債は長期的に拡大を続けている。
- 総負債(第一の総負債)
- データの欠損がある期間があるものの、2016年以降は総負債の水準が急速に拡大し、2024年には125,172百万米ドルへ到達している。これは流動負債を含む総額として認識され、期間を追うごとに負債全体の絶対水準が大きく増加していることを示す。
- 長期負債
- 長期負債は比較的穏やかな増加を示し、2010年時点で約3,465百万米ドル、2021年には約14,817百万米ドルへと増加した。その後は2022年約14,701、2023年約13,253、2024年約10,883と、ピークを過ぎて若干の縮小傾向が見られる。総負債の成長に対して長期負債の寄与は相対的に小さく、長期的には安定的な水準を維持している。
- 株主資本
- 株主資本は一貫して大幅に拡大しており、2005年の約9,419百万米ドルから2024年には約325,084百万米ドルへと成長している。成長のペースは初期に急速で、2009年以降も堅調に積み上げられ、2010年代後半から2020年代にかけては特に顕著な拡大となっている。年次の増加幅は年によって変動するものの、長期的には力強い資本蓄積が観察される。
- 総括的な洞察
- 流動負債および総負債は、期間を追うごとに増加傾向を示しており、特に総負債は2016年以降急速に拡大している。長期負債は総負債の内訳としては小さいながらも、2021年前後に一時的なピークを示した後、やや縮小する動きを見せている。株主資本は長期にわたり強く拡大しており、自己資本の蓄積が財務基盤の強化を支えていることが読み取れる。最終年度時点では株主資本が総負債水準を上回る規模となっており、資本構造としては自己資本比率の高さが特徴的である。一方、データには欠損項目がある期間もあり、完全な比較には注意が必要である。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動に使用されたネットキャッシュ | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
---|---|---|---|
2024/12/31 | 125,299) | (45,536) | (79,733) |
2023/12/31 | 101,746) | (27,063) | (72,093) |
2022/12/31 | 91,495) | (20,298) | (69,757) |
2021/12/31 | 91,652) | (35,523) | (61,362) |
2020/12/31 | 65,124) | (32,773) | (24,408) |
2019/12/31 | 54,520) | (29,491) | (23,209) |
2018/12/31 | 47,971) | (28,504) | (13,179) |
2017/12/31 | 37,091) | (31,401) | (8,298) |
2016/12/31 | 36,036) | (31,165) | (8,332) |
2015/12/31 | 26,024) | (23,711) | (3,677) |
2014/12/31 | 22,376) | (21,055) | (1,439) |
2013/12/31 | 18,659) | (13,679) | (857) |
2012/12/31 | 16,619) | (13,056) | 1,229) |
2011/12/31 | 14,565) | (19,041) | 807) |
2010/12/31 | 11,081) | (10,680) | 3,050) |
2009/12/31 | 9,316) | (8,019) | 233) |
2008/12/31 | 7,853) | (5,319) | 88) |
2007/12/31 | 5,775) | (3,682) | 403) |
2006/12/31 | 3,581) | (6,899) | 2,966) |
2005/12/31 | 2,459) | (3,358) | 4,371) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 全体的な傾向の要約
- 3つの財務項目は、期間を通じて大きな変動があるものの、営業活動によるネットキャッシュが長期的に顕著に成長している点が特徴的である。投資活動によるネットキャッシュは一貫してマイナスで推移し、財務活動による(使用された)ネットキャッシュも年を追うごとにマイナス幅が拡大する傾向が継続している。これらの組み合わせは、内部キャッシュの成長が資本投資と資本市場への資金配分を通じて大きく影響を受け、近年は財務活動のキャッシュアウトが特に大きくなる局面が目立つことを示している。
- 営業活動によるネットキャッシュの傾向
- 2005年の2,459百万ドルから2006年の3,581百万ドル、2007年の5,775百万ドルと着実に増加し、2010年代前半には1万ドル台へ拡大した。2012年には1万6,619百万ドル、2013年には1万8,659百万ドル、2014年には2万2,376百万ドルと増加が続く。2015年には2万6,024百万ドル、2016年には3万6,036百万ドル、2017年には3万7,091百万ドルと伸長が加速。2018年以降は4万7,971百万ドル、2019年は5万4,520百万ドル、2020年には6万5,124百万ドルと大きく増加。2021年には9万1,652百万ドルとピーク近傍へ達し、2022年には9万1,495百万ドルへわずかに低下したのち、2023年には約10万1,746百万ドル、2024年には約12万5,299百万ドルへ再び大幅に拡大している。全体として、長期的な成長トレンドが顕著であり、特に2016年以降の加速が観察される。
- 投資活動によるネットキャッシュの動向
- 2005年の-3,358百万ドルから2006年-6,899百万ドルへ悪化し、その後も-3,682百万ドル、-5,319百万ドルなどの間歪みを経つつ、年間を通じてマイナス幅が拡大する傾向が続く。特に2011年には-19,041百万ドルと大きく拡大し、その後も-13,056百万ドル(2012年)-13,679百万ドル(2013年)-21,055百万ドル(2014年)-23,711百万ドル(2015年)-31,165百万ドル(2016年)-31,401百万ドル(2017年)と、投資支出の規模が高水準で推移。2018年-2020年は-28,504百万ドル、-29,491百万ドル、-32,773百万ドルと再び拡大。2021年には-35,523百万ドルと過去最大級の支出を記録し、2022年には-20,298百万ドルへ一時改善するも、2023年-27,063百万ドル、2024年には-45,536百万ドルと再度拡大している。全体として、資本投資・買収等への支出が長期にわたり高水準で推移しており、年を追うごとにその規模が大きくなる局面と、時折の一時的な改善を繰り返すパターンが見られる。
- 財務活動による(使用された)ネットキャッシュの傾向
- 初期は正の値(2005年4,371百万ドル、2006年2,966百万ドル、2007年403百万ドル、2008年88百万ドル、2009年233百万ドル)と資金調達的な活動がみられたが、2010年には3,050百万ドル、2011年807百万ドル、2012年1,229百万ドルと再び小規模な正味キャッシュアウトフローを示す。2013年以降は負の値へ転じ、以降は一貫してマイナス方向で推移する。特に2018年以降は-13,179百万ドル、2019年-23,209百万ドル、2020年-24,408百万ドルと大幅な財務活動の資金流出が顕著化。2021年には-61,362百万ドル、2022年には-69,757百万ドル、2023年には-72,093百万ドル、2024年には-79,733百万ドルと、年を追うごとに大きなキャッシュアウトが積み上がる状況が続く。これらは、株主還元、資本構成の最適化、または債務削減等を目的とした大規模な財務政策の影響を示唆する。
- 総合的な洞察
- 営業活動のキャッシュ創出力は長期を通じて大幅に増加しており、投資活動のキャッシュアウトは一貫して大きなマイナスを示している。その一方で、財務活動によるキャッシュアウトの規模は2010年代後半以降大きく拡大しており、特に2020年代前半からは顕著である。こうした動きは、内部資金だけで広範な投資・資本配分を賄いつつも、財務面での資本還元や債務管理が積極的に行われていることを示唆する。最新の年次においては、営業キャッシュの増加分が投資と財務のキャッシュアウトを概ねカバーし、結果として大きな純キャッシュフローの変動は抑えられている可能性がある。しかし、投資と財務の両方でのキャッシュアウトが高水準で継続している点は、長期的には資本支出の継続性と資本戦略の重要性を示しており、キャッシュフローの安定性を評価する上で留意すべきポイントとなる。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2024/12/31 | 8.13 | 8.04 | 0.60 |
2023/12/31 | 5.84 | 5.80 | 0.00 |
2022/12/31 | 4.59 | 4.56 | 0.00 |
2021/12/31 | 5.69 | 5.61 | 0.00 |
2020/12/31 | 2.96 | 2.93 | 0.00 |
2019/12/31 | 2.48 | 2.46 | 0.00 |
2018/12/31 | 2.21 | 2.19 | 0.00 |
2017/12/31 | 0.91 | 0.90 | 0.00 |
2016/12/31 | 1.42 | 1.39 | 0.00 |
2015/12/31 | 1.23 | 1.22 | 0.00 |
2014/12/31 | 1.07 | 1.05 | 0.00 |
2013/12/31 | 0.97 | 0.95 | 0.00 |
2012/12/31 | 0.82 | 0.81 | 0.00 |
2011/12/31 | 0.75 | 0.74 | 0.00 |
2010/12/31 | 0.67 | 0.66 | 0.00 |
2009/12/31 | 0.52 | 0.51 | 0.00 |
2008/12/31 | 0.34 | 0.33 | 0.00 |
2007/12/31 | 0.34 | 0.33 | 0.00 |
2006/12/31 | 0.26 | 0.25 | 0.00 |
2005/12/31 | 0.13 | 0.13 | 0.00 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 全体的な傾向と解釈
- 期間を通じて、基本EPSは0.13ドルから8.13ドルへと長期的な成長を示す。2010年代前半は緩やかな上昇を続け、2016年には1.42ドルへ達した。その後2017年には0.91ドルへ急落する局面があったが、2018年以降は再加速して2019年2.48、2020年2.96、2021年5.69と高水準へ進んだ。2022年は4.59、2023年は5.84、2024年には8.13と、再び高位を維持している。これには、事業の収益性改善と規模拡大に伴う利益成長が反映していると解釈できる。
- 希薄化後EPSの動向
- 希薄化後EPSは基本EPSとおおむね同様の推移を示し、通常は基本EPSより0.01〜0.09程度低く推移している。2006年以降の差は小幅で、主要な転換点(2017年ごろの落ち込みとその後の回復)においても、基本EPSと同様の方向性で動く。長期的には、希薄化後も堅調な成長トレンドを裏付ける。
- 配当のデータ状況
- 配当は2024年に0.6ドルとして初めて記録され、それ以前は欠損。長期の配当履歴や安定性の評価には追加データが必要である。現状のデータからは、配当実施の開始時期と金額の変動性を確定できない。
- データの限界と留意点
- 欠損値が多く、複数年にわたる比較には制約が生じる。特に配当の欠落は、株主還元の総合評価に影響を及ぼす可能性がある。EPSの大幅な増減は、会計方針、資本構成の変更、税制・一時的要因など外部要因の影響を受けうる点に留意する必要がある。