貸借対照表の構造:負債と株主資本
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-Q (報告日: 2016-09-30), 10-Q (報告日: 2016-06-30), 10-Q (報告日: 2016-03-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-Q (報告日: 2015-09-30), 10-Q (報告日: 2015-06-30), 10-Q (報告日: 2015-03-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-Q (報告日: 2014-09-30), 10-Q (報告日: 2014-06-30), 10-Q (報告日: 2014-03-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-Q (報告日: 2013-09-30), 10-Q (報告日: 2013-06-30), 10-Q (報告日: 2013-03-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-Q (報告日: 2012-09-30), 10-Q (報告日: 2012-06-30), 10-Q (報告日: 2012-03-31).
- 負債構造の変化
- 買掛金の負債総額に占める割合は、2012年から2017年にかけて一定の範囲内で変動しており、特に平均的には左肩上がりの傾向は見られない。2016年の四半期ごとにおいて比率が若干低下し、その後は再び中間水準に回復している傾向がある。ただし、全体として大きな変動はなく、買掛金の資本に占める割合は概ね安定していると判断できる。
- 流動負債の動向
- 流動負債の全体に対する比率は、2012年から2017年にかけて比較的安定して推移しているものの、特に2014年以降、18.81%というピークに達した後、急激な低下を見せ、その後は一定範囲内で推移している。これは短期借入金の増減や流動負債の構成変化による可能性が示唆される。
- 長期負債の推移
- 長期借入金の負債全体に対する割合は、2012年には約28-30%であったが、2015年以降はおよそ33-36%の範囲で推移しており、比較的緩やかに増加傾向にある。この傾向は、長期資金調達を積極的に進めている可能性を示すものであり、負債構造の長期化の動きと考えられる。
- 資本構成の変化
- 自己株式の比率は、-1.52%から-2.48%の範囲で変動しており、一方で資本金および剰余金の割合は上昇している。資本金は2012年時点で約14.5%、2017年には27-28%と増加しており、株主資本の拡充および株主還元策の一環と推察される。また、剰余金の比率も長期的に減少傾向をたどり、資本の内部蓄積を示している。
- 自己株式の動向
- 自己株式の比率は、継続的にマイナス値を示し、4年間を通じて約-1.52%から-2.48%の範囲で推移している。これは株主資本の一部を自己株買いにより削減していると解釈され、株式還元を目的とした株主優遇策が行われていることが示唆される。
- その他の包括損失や株主資本の動き
-
その他包括損失の累計額は、-1.09%から-1.14%の範囲で一貫して低レベルで推移し、全体的な株主資本の安定に寄与していることが示唆される。株主資本の比率は、総負債に対して増加傾向にあり、2012年の約37.19%から2017年の約25%へと低下しているが、全体の負債比率に対して相対的に堅調に維持されている。
また、非支配持分法の比率も着実に上昇し、2012年の1.62%から2017年の7.18%に達していることから、子会社や関連会社の資本構成の変化があることも読み取れる。
- 総資本と負債比率の動向
- 負債総額は、2012年の約61.18%から2017年には約67.72%へと上昇し、資本に対する負債の比率が高まっていることが示されている。この傾向は、レバレッジの増加や資金調達戦略の変化を反映していると考えられる。一方、総資本比率も一定範囲で推移し、負債と資本の比率がやや増加していることにより、豊富な資金調達手段を活用した経営状況の変化と理解できる。