損益計算書
12ヶ月終了 | 売上高 | 営業利益(損失) | 当期純利益(損失) |
---|---|---|---|
2016/12/31 | 8,447) | (2,599) | (3,071) |
2015/12/31 | 9,486) | (8,809) | (6,692) |
2014/12/31 | 16,375) | 5,403) | (1,750) |
2013/12/31 | 14,867) | 3,333) | 801) |
2012/12/31 | 13,307) | 3,727) | 2,391) |
2011/12/31 | 13,882) | (1,870) | (2,649) |
2010/12/31 | 10,842) | 1,769) | 761) |
2009/12/31 | 8,210) | 377) | (135) |
2008/12/31 | 14,640) | 6,162) | 3,261) |
2007/12/31 | 11,132) | 7,347) | 3,781) |
2006/12/31 | 10,099) | 4,887) | 4,854) |
2005/12/31 | 7,100) | 4,015) | 2,471) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 売上高の推移
- 2005年から2014年にかけて、売上高は一貫して増加傾向を示しており、2014年には1億6375万ドルに達した。その後、2015年には大きく減少し、2016年には8400万ドルまで低下している。これは市場環境の変動や事業規模の縮小を反映している可能性がある。
- 営業利益(損失)の変動
- 営業利益は2005年から2007年にかけて好調であり、2007年には7347万ドルの最高値を記録している。しかし、2008年にやや減少した後、2009年に再び上昇したものの、2011年以降は不安定な動きが見られる。特に2012年以降は赤字に転じる年もあり、2014年には再び黒字を回復するも、2015年と2016年には大きな赤字に落ちている。
- 当期純利益(損失)の動向
- 当期純利益も営業利益と同様に、2005年から2007年にかけて安定した増加を示し、2007年に3,781万ドルとなった。しかし、その後の数年間で変動が激しくなり、2008年の純利益は3,261万ドルに減少した後、2009年に再び増加している。2010年以降は、2012年に大きな赤字(-2,649万ドル)を経験し、その後も大きなマイナス額を示している。特に2015年と2016年には、それぞれ-6,692万ドルと-3,071万ドルの赤字を記録しており、損失の拡大傾向が見て取れる。
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2016/12/31 | 5,266) | 45,564) |
2015/12/31 | 3,982) | 46,414) |
2014/12/31 | 11,221) | 61,689) |
2013/12/31 | 7,108) | 55,781) |
2012/12/31 | 6,795) | 52,589) |
2011/12/31 | 6,931) | 51,779) |
2010/12/31 | 6,675) | 51,559) |
2009/12/31 | 6,083) | 50,123) |
2008/12/31 | 5,375) | 48,923) |
2007/12/31 | 4,516) | 48,481) |
2006/12/31 | 4,614) | 58,844) |
2005/12/31 | 2,916) | 22,588) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産の推移
- 2005年から2014年まで、流動資産は全体的に増加傾向を示している。特に2010年以降、急激な増加が見られ、2014年には大きく増加したことが示されている。一方、2015年と2016年には再び減少しているが、依然として2005年時点と比較すると高い水準を維持している。これにより、資産流動性の面では一時的な調整を経つつも、全体としては資産の拡大と流動性の保持に努めていると解釈できる。
- 総資産の推移
- 総資産は2005年から2014年まで、安定した増加を示し、特に2006年には大幅な増加が見られる。2010年をピークにし、その後は2005年の水準を下回る期間もあるが、概ね横ばいまたは緩やかに減少傾向にある。2012年以降は総資産の増加が鈍化しており、2014年から2016年にかけてはやや縮小傾向を見せている。これらの動きは、資産規模の拡大に一定の勢いがあったが、近年は資産の積極的な拡大から一部縮小への局面にあることを示唆する。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 長期借入金(当期部分を含む) | 株主資本 | |
---|---|---|---|
2016/12/31 | 3,328) | 15,323) | 12,212) |
2015/12/31 | 4,181) | 15,751) | 12,819) |
2014/12/31 | 10,234) | 15,092) | 19,725) |
2013/12/31 | 5,703) | 13,565) | 21,857) |
2012/12/31 | 3,994) | 13,269) | 20,629) |
2011/12/31 | 4,899) | 15,230) | 18,105) |
2010/12/31 | 4,114) | 13,013) | 20,684) |
2009/12/31 | 3,824) | 11,149) | 19,928) |
2008/12/31 | 5,536) | 10,600) | 18,795) |
2007/12/31 | 5,257) | 12,547) | 16,364) |
2006/12/31 | 16,758) | 22,991) | 14,913) |
2005/12/31 | 2,403) | 3,677) | 527) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動負債の推移
- 2005年から2006年にかけて大幅に増加し、その後2007年から2008年までは若干の変動を見せながらも増加傾向が継続している。しかし、2015年以降は著しい減少が見られ、2015年末と2016年末で大きく減少している。これは短期負債の減少や流動性の改善を示唆している可能性がある。
- 長期借入金の推移
- 2005年から2006年にかけて大きく増加し、その後は一定の変動を伴いつつも2010年頃まで増加傾向が続いた。2011年から2012年にかけて若干の減少がみられるが、2013年以降は横ばいまたはわずかに増加している。2016年には再びやや減少しているが、総じて高水準を維持している。
- 株主資本の推移
- 2005年から2007年まで一定の増加傾向にあった。その後2008年に一時的に減少し、2010年にかけて回復を見せたが、2011年には再び減少が顕著となっている。2014年から2016年にかけて大幅に減少しており、2016年末にはピーク時に比べて約半分の水準になっていることから、累積損失や配当支払、株価下落等による資本の圧縮が影響している可能性が示唆される。
- 総合的な評価
- 流動負債の大部分が2006年に集中して増加した後、2015年以降に大きく減少していることは、短期的な財務の安定化や流動性の向上を示唆している。一方、長期負債は高水準を維持し、資本の減少も伴っていることから、財務構造の改善とともに資本構成の変化や経営戦略の見直しが必要と考えられる。全体として、資産負債のバランスには大きな変動が見られ、企業の資金調達方針や財務戦略の変化を反映している可能性がある。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動によってもたらされた(使用された)ネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
---|---|---|---|
2016/12/31 | 3,000) | (2,762) | 2,008) |
2015/12/31 | (1,877) | (4,771) | 220) |
2014/12/31 | 8,466) | (6,472) | 1,675) |
2013/12/31 | 8,888) | (8,216) | 623) |
2012/12/31 | 8,339) | (6,869) | (1,659) |
2011/12/31 | 2,505) | (5,975) | 2,510) |
2010/12/31 | 5,247) | (4,964) | (122) |
2009/12/31 | 3,926) | (4,236) | 1,481) |
2008/12/31 | 6,447) | (2,528) | (2,822) |
2007/12/31 | 2,766) | 3,844) | (5,921) |
2006/12/31 | 5,034) | (24,570) | 15,835) |
2005/12/31 | 4,146) | (3,253) | (1,031) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 営業活動によるキャッシュフロー
- 2005年から2012年にかけては一定の変動を示しており、2006年と2008年にかけて増加傾向が見られる。一方、2013年以降は高い水準で推移していたが、2015年には著しいマイナスとなり、2016年にはプラスに回復している。特に2015年の大幅なマイナスは、営業活動から得られるキャッシュフローの減少と事業環境の悪化を示唆している。
- 投資活動によるキャッシュフロー
- 2006年の大きなマイナスを除き、2005年から2007年にかけてはプラスとマイナスが交互に現れている。2008年以降は継続的にマイナスで推移し、特に2008年から2012年までの間は大きなマイナス幅が見られることから、多額の投資が行われていたことがうかがえる。2013年以降も継続的にマイナスを記録しているが、2016年にはやや縮小している。
- 財務活動によるキャッシュフロー
- 2005年にはマイナス、2006年には大きくプラスへ転じ、その後も一定の変動を見せている。特に2006年には15835百万米ドルのプラスとなり、積極的な資金調達活動が行われたことが推測される。一方、2007年以降は比較的安定したプラスまたはマイナスの状態で推移し、2012年から2015年にかけては再びプラスの大きな値を示している。2016年には再びプラスとなり、資金調達や返済活動の調整が行われていたことが示唆される。
- 総合的な見解
- 営業活動によるキャッシュフローは、2015年の著しいマイナスを除けば、一定の変動を示しており、経営の収益性やキャッシュの流動性に一時的な悪化があったことを反映している。一方、投資活動は継続的に資金の流出を伴い、積極的な投資戦略を継続していたことが伺える。財務活動は、特に2006年に大きく資金調達が行われ、その後も調整を加えながら資金の出入りをコントロールしていたことが確認できる。全体として、資金の流動性と経営戦略の変化を反映し、ポテンシャルのある資金供給源と投資の継続性を示しているが、2015年の大きなマイナスは経営環境の一時的な悪化を示唆するものである。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2016/12/31 | -5.90 | -5.90 | 0.20 |
2015/12/31 | -13.18 | -13.18 | 1.08 |
2014/12/31 | -3.47 | -3.47 | 0.99 |
2013/12/31 | 1.58 | 1.58 | 0.54 |
2012/12/31 | 4.76 | 4.74 | 0.36 |
2011/12/31 | -5.32 | -5.32 | 0.36 |
2010/12/31 | 1.53 | 1.52 | 0.36 |
2009/12/31 | -0.28 | -0.28 | 0.36 |
2008/12/31 | 7.01 | 6.97 | 0.36 |
2007/12/31 | 8.12 | 8.08 | 0.36 |
2006/12/31 | 10.54 | 10.46 | 0.36 |
2005/12/31 | 5.25 | 5.20 | 0.36 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 財務指標の動向と収益性についての分析
-
2005年から2016年にかけて、1株当たり基本利益および希薄化後1株当たり利益は、全体的に不安定な変動を示している。2005年から2007年にかけては利益が増加傾向にあり、2006年にはピークの10.54米ドルまで達した。しかし、その後2008年に利益がやや減少した後、2009年にマイナスに転じるなど、収益性が低下した期間も見られる。
特に2011年以降は利益が大きくマイナスに転じ、2015年と2016年にはそれぞれ-3.47米ドルおよび-13.18米ドルと大きな赤字を記録している。これに伴い、株式一株当たりの利益も大きく変動し、低迷した期間を経て、最終的に赤字に転じていることが示されている。
- 配当金の推移と株主還元の変化
-
配当金については、2005年から2012年までは0.36米ドルで一定だったが、2013年以降は段階的に増加し、2014年には0.99米ドルまで上昇した。その後2015年と2016年には若干の縮小が見られるものの、比較的高水準の配当が維持されている。
この動きから、企業は安定した財務状況やキャッシュフローの確保に努めながら、株主への還元を継続的に行おうとする方針を示していると推察される。
- 総合的な財務状況の見通し
- 全体的に見て、収益性の変動が激しく、特に2008年以降の数年間は財務の悪化が顕著であったことが示唆される。近年は再び赤字に転じており、事業の収益性や財務の安定性には注意が必要である。一方、配当政策の積極的な推進は、企業のキャッシュフローの制約を超えた株主還元の意図を反映していると考えられる。