総負債(帳簿価額)
| 2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 短期借入金 | 42) | 33) | —) | 500) | —) | |
| 長期借入金(当期部分を除く) | 15,281) | 15,718) | 15,092) | 13,065) | 13,269) | |
| 総負債(帳簿価額) | 15,323) | 15,751) | 15,092) | 13,565) | 13,269) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
分析期間において、短期借入金は変動を示している。2012年末にはデータが存在せず、2013年末に500百万米ドルを記録した後、2014年末には再びデータが存在しない。2015年末には33百万米ドルに減少し、2016年末には42百万米ドルに増加している。
長期借入金(当期部分を除く)は、分析期間を通じて一貫して高い水準を維持している。2012年末の13269百万米ドルから、2013年末には13065百万米ドルにわずかに減少。その後、2014年末には15092百万米ドル、2015年末には15718百万米ドルと増加傾向を示し、2016年末には15281百万米ドルとなっている。
総負債(帳簿価額)は、長期借入金の動向に類似したパターンを示している。2012年末の13269百万米ドルから、2013年末には13565百万米ドルに増加。その後、2014年末には15092百万米ドル、2015年末には15751百万米ドルと増加し、2016年末には15323百万米ドルに減少している。総負債の変動は、主に長期借入金の変動に起因すると考えられる。
- 短期借入金
- 2013年末にピークを記録し、その後減少傾向にある。データの欠損が複数存在するため、継続的な傾向の評価は困難である。
- 長期借入金(当期部分を除く)
- 分析期間を通じて増加傾向にあるが、2016年末にはわずかに減少している。全体として、負債水準は高い状態を維持している。
- 総負債(帳簿価額)
- 長期借入金の変動に連動し、増加傾向にある。2016年末には減少しているが、依然として高い水準にある。
総負債(公正価値)
| 2016/12/31 | |
|---|---|
| 選択した財務データ (百万米ドル) | |
| 総負債(公正価値) | 17,100) |
| 財務比率 | |
| 負債、帳簿価額に対する公正価値の比率 | 1.12 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31).
債務の加重平均金利
債務の加重平均金利: 5.87%
| 利率 | 借入金額1 | 利率 × 借入金額 | 加重平均金利2 |
|---|---|---|---|
| 7.05% | 114) | 8) | |
| 2.60% | 350) | 9) | |
| 6.95% | 300) | 21) | |
| 8.70% | 600) | 52) | |
| 4.85% | 800) | 39) | |
| 5.38% | 500) | 27) | |
| 4.00% | 670) | 27) | |
| 3.45% | 625) | 22) | |
| 6.95% | 650) | 45) | |
| 3.95% | 500) | 20) | |
| 4.65% | 500) | 23) | |
| 5.55% | 1,100) | 61) | |
| 7.50% | 112) | 8) | |
| 7.00% | 54) | 4) | |
| 7.12% | 150) | 11) | |
| 6.63% | 17) | 1) | |
| 7.15% | 235) | 17) | |
| 7.20% | 135) | 10) | |
| 7.95% | 117) | 9) | |
| 7.50% | 900) | 68) | |
| 7.88% | 500) | 39) | |
| 5.24% | 2,360) | 124) | |
| 6.45% | 1,750) | 113) | |
| 7.95% | 325) | 26) | |
| 6.20% | 750) | 47) | |
| 4.50% | 625) | 28) | |
| 5.45% | 600) | 33) | |
| 6.60% | 1,100) | 73) | |
| 7.73% | 61) | 5) | |
| 7.50% | 78) | 6) | |
| 7.25% | 49) | 4) | |
| 合計値 | 16,627) | 977) | |
| 5.87% | |||
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31).
1 百万米ドル
2 加重平均金利 = 100 × 977 ÷ 16,627 = 5.87%
発生した利息費用
| 12ヶ月終了 | 2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 利息 | 890) | 825) | 772) | 686) | 742) | ||||||
| 資産計上利息 | 132) | 164) | 201) | 263) | 221) | ||||||
| 発生した利息費用 | 1,022) | 989) | 973) | 949) | 963) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
分析期間において、利息に関連する財務指標は変動を示しています。
- 利息
- 2012年末の742百万米ドルから、2013年末には686百万米ドルへと減少しました。その後、2014年末には772百万米ドル、2015年末には825百万米ドルと増加傾向に転じ、2016年末には890百万米ドルと最高値を記録しました。全体として、分析期間を通じて緩やかな増加傾向が見られます。
- 資産計上利息
- 2012年末の221百万米ドルから、2013年末には263百万米ドルへと増加しました。2014年末には201百万米ドルと減少した後、2015年末には164百万米ドル、2016年末には132百万米ドルと継続的に減少しています。この指標は、分析期間を通じて一貫した減少傾向を示しています。
- 発生した利息費用
- 2012年の963百万米ドルから、2013年には949百万米ドルへとわずかに減少しました。その後、2014年には973百万米ドル、2015年には989百万米ドルと増加し、2016年には1022百万米ドルと最高値を記録しました。発生した利息費用は、全体的に緩やかな増加傾向を示しています。
利息と発生した利息費用は増加傾向にある一方、資産計上利息は減少傾向にあります。このことは、負債構成の変化や、資産の減価償却、またはその他の会計処理による影響が考えられます。発生した利息費用と利息の差は、資産計上利息によって一部相殺されていることが示唆されます。
インタレスト・カバレッジ・レシオ(調整後)
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
2016 計算
1 インタレスト・カバレッジ・レシオ(資産計上利息なし) = EBIT ÷ 利息
= -2,939 ÷ 890 = -3.30
2 インタレスト・カバレッジ・レシオ(調整後)(資産計上利息あり) = EBIT ÷ 発生した利息費用
= -2,939 ÷ 1,022 = -2.88
インタレスト・カバレッジ・レシオ(資産計上利息なし)は、2012年末の5.8から、2013年末には4.07に低下し、2014年末には1.07まで減少しました。その後、2015年末には-10.74とマイナスに転落し、2016年末には-3.3で依然としてマイナスを維持しています。この傾向は、利息支払いをカバーする能力が年々低下していることを示唆しています。
- インタレスト・カバレッジ・レシオ(調整後)(資産計上利息あり)
- この指標も同様の傾向を示しています。2012年末の4.47から、2013年末には2.94に低下し、2014年末には0.85まで減少しました。2015年末には-8.96とマイナスに転落し、2016年末には-2.88で依然としてマイナスを維持しています。調整後の指標も、利息支払いのカバー能力が低下していることを示しています。調整後の指標は、資産計上利息を考慮しているため、資産計上利息なしの指標よりも低い値を示しています。
両方のインタレスト・カバレッジ・レシオがマイナスに転落していることは、営業利益が利息費用を十分にカバーできていないことを意味します。この状況は、財務上のリスクを高める可能性があります。レシオの低下とマイナスへの転落は、収益性の低下、利息費用の増加、またはその両方が原因であると考えられます。2015年以降のマイナスの値は、特に懸念される兆候であり、詳細な調査が必要となります。