選択した財務データ
2005年以降
損益計算書
National Oilwell Varco Inc.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 収入 | 営業利益(損失) | 会社に帰属する当期純利益(損失) |
|---|---|---|---|
| 2015/12/31 | 14,757) | (390) | (769) |
| 2014/12/31 | 21,440) | 3,613) | 2,502) |
| 2013/12/31 | 22,869) | 3,423) | 2,327) |
| 2012/12/31 | 20,041) | 3,557) | 2,491) |
| 2011/12/31 | 14,658) | 2,937) | 1,994) |
| 2010/12/31 | 12,156) | 2,447) | 1,667) |
| 2009/12/31 | 12,712) | 2,315) | 1,469) |
| 2008/12/31 | 13,431) | 2,918) | 1,952) |
| 2007/12/31 | 9,789) | 2,044) | 1,337) |
| 2006/12/31 | 7,026) | 1,111) | 684) |
| 2005/12/31 | 4,645) | 477) | 287) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 収入の推移
- 2005年から2014年までの期間において、収入は全体的に増加しており、特に2008年から2012年にかけて大きな伸びを見せている。2008年には催促売上高が13,431百万米ドルに達し、その後一時的に減少傾向を示したが、2011年にピークの20,041百万米ドルを記録している。その後は2014年まで高水準を維持しているが、2015年には大きく減少し、14757百万米ドルに落ち込んでいる。
- 営業利益の動向
- 営業利益は、2005年から2008年にかけて増加傾向で推移し、2008年には2,918百万米ドルに達した。2009年以降も概ね堅調に推移しているものの、2014年をピークに2015年には大幅な減少が見られ、-390百万米ドルの損失に転じている。特に2009年から2014年までの間は利益を維持していたが、その後の減少は企業の収益力に何らかの影響要因があった可能性を示唆している。
- 純利益の動向
- 純利益に関しても、2005年から2008年にかけて穏やかな増加を見せ、2008年には1,952百万米ドルとなった。その後、2009年から2014年にかけてほぼ安定して推移し、ピークの2012年には2,491百万米ドルに達している。2015年には大きく-769百万米ドルの損失を記録し、前年に比べて大幅な悪化を示している。この損失の拡大は、収益の減少やコストの増加など複合的な要因による可能性がある。
- 総じて
- この期間にわたり、収入と利益の動きは一定の相関関係を示しており、高収益時には高利益を記録している。一方で、2015年の大規模な損失は、収益の減少とともに利益面での大きな逆風を示している。これらの傾向から、企業は2005年から2014年にかけて売上高と利益の成長を実現してきたが、2015年には事業環境の変化やその他の影響要因により、経営状況が悪化した可能性を示唆している。
貸借対照表:資産
National Oilwell Varco Inc.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2015/12/31 | 11,801) | 26,725) |
| 2014/12/31 | 16,162) | 33,562) |
| 2013/12/31 | 16,423) | 34,812) |
| 2012/12/31 | 15,678) | 31,484) |
| 2011/12/31 | 12,110) | 25,515) |
| 2010/12/31 | 10,535) | 23,050) |
| 2009/12/31 | 9,598) | 21,532) |
| 2008/12/31 | 9,657) | 21,479) |
| 2007/12/31 | 7,594) | 12,115) |
| 2006/12/31 | 4,966) | 9,019) |
| 2005/12/31 | 2,998) | 6,679) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産の推移
- 2005年から2012年にかけて、流動資産は着実に増加し、2008年には9,657百万米ドルに達している。その後、2013年に16,423百万米ドルをピークに、一時的にやや縮小し、2015年には11,801百万米ドルまで減少している。これは短期の運転資金や流動性の変動を反映している可能性がある。
- 総資産の推移
- 総資産は2005年から2012年にかけて大幅に増加しており、2012年には34,812百万米ドルに達している。特に2008年から2012年にかけて、資産規模が拡大していることから、積極的な投資や事業拡大が行われたと考えられる。一方、2013年にかけて減少に転じ、2015年には26,725百万米ドルまで縮小している。これは資産の圧縮や売却等による調整の結果と推察される。
- 期間ごとの変動とトレンド
- 2005年から2012年までの間に、両項目とも継続的な成長を示しているが、2013年以降は資産の縮小を示している。流動資産のピーク後の減少は、短期資金の流動性調整を反映している可能性があり、総資産の縮小もまた、事業構造の見直しや資産売却の影響を受けていると考えられる。これらの動きは、企業の財務戦略や市場の変動に柔軟に対応した結果と解釈できる。
貸借対照表:負債と株主資本
National Oilwell Varco Inc.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 総負債 | 短期借入金と長期借入金 | 会社株主資本合計 | |
|---|---|---|---|---|
| 2015/12/31 | 4,249) | 10,265) | 3,930) | 16,383) |
| 2014/12/31 | 7,374) | 12,790) | 3,166) | 20,692) |
| 2013/12/31 | 6,678) | 12,482) | 3,150) | 22,230) |
| 2012/12/31 | 5,649) | 11,128) | 3,149) | 20,239) |
| 2011/12/31 | 5,416) | 7,787) | 510) | 17,619) |
| 2010/12/31 | 4,536) | 7,188) | 887) | 15,748) |
| 2009/12/31 | 4,174) | 7,304) | 883) | 14,113) |
| 2008/12/31 | 5,624) | 8,755) | 874) | 12,628) |
| 2007/12/31 | 4,027) | 5,391) | 891) | 6,661) |
| 2006/12/31 | 2,665) | 3,960) | 840) | 5,024) |
| 2005/12/31 | 1,187) | 2,460) | 841) | 4,194) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動負債の推移
- 流動負債は2005年から2008年にかけて安定した増加を示した後、2009年に減少に転じている。特に、2008年のピークである約5,624百万米ドルから2009年に約4,174百万米ドルへと減少していることから、2008年の金融危機の影響を受けて流動負債の圧縮が見られる。その後、2010年以降は再び増加傾向を示し、2014年に7,374百万米ドルに到達したが、2015年には再び減少し、約4,249百万米ドルとなっている。
- 総負債の変動
- 総負債は2005年から2012年まで一貫して増加し続け、2012年に約11,128百万米ドルのピークを迎えた。その後、2013年にやや増加し、最大値を更新したが、2014年には約12,790百万米ドルとさらに上昇した。一方、2015年には約10,265百万米ドルに減少しており、負債の総額を縮小させる動きが見られるところから、資本構造の見直しか資金調達戦略の変更が推察される。
- 借入金の状況
- 短期借入金と長期借入金の合計は、2005年から2007年まで安定して推移していたが、それ以降は増加の一途をたどっている。2008年には約874百万米ドルだった借入金が、2012年には約3,150百万米ドルに増加し、資金調達のための借入活動が活発になったことを示唆している。さらに、2015年には約3,930百万米ドルに達しており、負債拡大の動きが継続している。
- 株主資本の推移
- 会社の株主資本合計は、2005年の約4,194百万米ドルから2008年の約12,628百万米ドルまで大きく増加した。その後、2010年以降も一貫して増加を続け、2011年には約17,619百万米ドルに達している。ただし、2014年には約20,692百万米ドルとピークを迎えたものの、2015年には約16,383百万米ドルに減少している。この動きは、株価変動や利益の変動、配当支払いなどによるものである可能性がある。
キャッシュフロー計算書
National Oilwell Varco Inc.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2015/12/31 | 1,332) | (514) | (2,163) |
| 2014/12/31 | 2,525) | (1,092) | (1,343) |
| 2013/12/31 | 3,397) | (2,964) | (305) |
| 2012/12/31 | 620) | (3,428) | 2,583) |
| 2011/12/31 | 2,143) | (1,458) | (464) |
| 2010/12/31 | 1,542) | (743) | (102) |
| 2009/12/31 | 2,095) | (552) | (491) |
| 2008/12/31 | 2,294) | (2,473) | (74) |
| 2007/12/31 | 1,188) | (575) | 150) |
| 2006/12/31 | 1,217) | (530) | 41) |
| 2005/12/31 | 78) | 38) | (40) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 営業活動によるネットキャッシュの推移
- 2005年から2006年にかけて大きな増加が見られ、その後も総じて堅調な推移を示している。2008年には一時的に伸び悩む局面もあるが、2010年以降は再び増加し、2012年にピークを迎えた後、2013年には減少傾向となった。それでも、2014年には再び大きく上昇し、最終的には2015年に減少しているものの、依然として高い水準を維持している。これらの動きから、営業活動によるキャッシュフローは経営基盤の安定と成長段階を反映しており、市場や事業環境の変化に応じて変動していることが示唆される。特に、2006年から2007年にかけての堅調な成長と、その後の2014年に見られる一時的な増加は、企業の収益性向上や事業の展開を示す指標として捉えられる。
- 投資活動によるネットキャッシュの変動
- 2005年以降、ほぼ継続的にマイナス（投資支出）となっており、特に2008年から2012年にかけてマイナス幅が拡大している。これらの期間には、多額の資本支出や設備投資が行われた可能性が高い。2013年以降はやや縮小する傾向が見られるが、依然として投資支出は継続しており、これが将来の成長のための投資活動の継続を示すと考えられる。一方、2006年のややプラスの数値は、逆に投資収益や資産売却によるキャッシュインフローを示唆している可能性もある。全体としては、積極的な投資姿勢が伺えるが、短期的には資金の流出超過状態が続いている。
- 財務活動によるネットキャッシュの変動
- 2005年から2012年までの間は、比較的横ばいもしくは小幅な変動であったが、2013年以降は大きな変動が見られる。2012年にかけては資金調達や返済をバランスさせながら推移しているが、2012年以降は大規模な資金流出が続き、2014年・2015年には大きなマイナスとなった。特に2012年以降の大きなマイナスは、借入金の返済や配当支払い、株主還元活動の増加によるものと考えられる。また、2012年の極端な黒字やその後の大幅なマイナスは、企業の財務戦略において資金負担の増加や、負債圧縮を目的とした資金返済が行われていることを示唆している。この変動は、企業の財務戦略や資金調達の方向性の変化を反映していると考えられる。
一株当たりのデータ
National Oilwell Varco Inc.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2015/12/31 | -1.99 | -1.99 | 1.84 |
| 2014/12/31 | 5.85 | 5.82 | 1.64 |
| 2013/12/31 | 5.46 | 5.44 | 0.91 |
| 2012/12/31 | 5.86 | 5.83 | 0.49 |
| 2011/12/31 | 4.73 | 4.70 | 0.45 |
| 2010/12/31 | 3.99 | 3.98 | 0.41 |
| 2009/12/31 | 3.53 | 3.52 | 1.10 |
| 2008/12/31 | 4.91 | 4.90 | 0.00 |
| 2007/12/31 | 3.77 | 3.76 | 0.00 |
| 2006/12/31 | 1.95 | 1.94 | 0.00 |
| 2005/12/31 | 0.92 | 0.91 | 0.00 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 継続的な収益性と収益動向
- 2005年から2012年までの期間において、1株当たり基本利益および希薄化後1株当たり利益は、堅調な成長傾向を示している。特に2007年から2012年にかけて、両指標は一定の増加を示し、収益性の向上が伺える。しかしながら、2013年以降は両指標がやや安定したレベルにとどまり、2015年にはいずれもマイナスに転じている。これにより、2013年以降の収益性の低下や経済的逆風が存在した可能性が示唆される。
- 収益性のピークと衰退
- 2008年頃にかけて、基本利益および希薄化後利益はピークを迎え、その後、2009年にかけて一時的に落ち込みが見られるも、その後再び上昇傾向に回復した。しかしながら、2014年以降は、利益指標はマイナスに転じており、企業の収益性が著しく低下したことを示している。特に2015年には大きな損失が生じている点は注目に値する。
- 配当金の推移
- 2005年以降、配当金は報告されていなかったが、2010年以降は1株当たり配当金が徐々に増加している。特に2014年からは順調に増加し、最終的に2015年には1.84ドルに達している。この傾向は、企業が株主還元に積極的に取り組み、財務的な余力を持ち始めたことを示唆している可能性がある。ただし、利益の大幅な減少とともに、配当の増額が持続可能かどうかには留意が必要である。
- 総合的な評価
- 全体として、過去の期間において一定の収益成長と安定性を示したものの、2013年以降は景気後退や業績悪化により、利益指標が著しく低迷し、最終的に赤字に転じていることが特徴的である。これらの動きは、企業の経営状況や外部環境の変動に大きく影響されたと考えられる。一方で、配当金の増加は株主への還元意欲を示しているものの、今後の持続性については慎重な監視が必要と考えられる。