貸借対照表の構造:資産
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2016-09-03), 10-Q (報告日: 2016-06-11), 10-Q (報告日: 2016-03-19), 10-K (報告日: 2015-12-26), 10-Q (報告日: 2015-09-05), 10-Q (報告日: 2015-06-13), 10-Q (報告日: 2015-03-21), 10-K (報告日: 2014-12-27), 10-Q (報告日: 2014-09-06), 10-Q (報告日: 2014-06-14), 10-Q (報告日: 2014-03-22), 10-K (報告日: 2013-12-28), 10-Q (報告日: 2013-09-07), 10-Q (報告日: 2013-06-15), 10-Q (報告日: 2013-03-23), 10-K (報告日: 2012-12-29), 10-Q (報告日: 2012-09-08), 10-Q (報告日: 2012-06-16), 10-Q (報告日: 2012-03-24), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-Q (報告日: 2011-09-03), 10-Q (報告日: 2011-06-11), 10-Q (報告日: 2011-03-19).
- 流動資産の割合の推移
- 全期間を通じて、流動資産の総資産に占める割合はおおむね20%から28%の範囲内で推移しており、特に2015年以降にかけてやや増加傾向が見られる。これは流動性の向上または流動資産の比率変更を示唆している可能性がある。
- 現金および現金同等物の割合の動き
- 2011年から2013年にかけては割合が約18%から8%台へと低下し、その後2015年に20%台に回復、2016年には27.66%へ大幅に増加した。これにより、短期キャッシュポジションの増加が観察される。
- 固定資産の割合の変動
- 有形固定資産の比率は、2011年から2016年にかけて50%台後半から80%台前半まで一定の範囲で推移しており、資産の大部分が有形固定資産に依存していることが示される。特に2012年から2013年にかけての増加は、投資または資産の資本化の拡大を示している可能性がある。
- 無形資産と好意の割合
- 無形固定資産の比率は、2011年には約4.8%から2013年には3.35%まで低下した後、2014年には8.68%に増加し、その後は3~8%の範囲内で推移している。好意は2011年から約9%の範囲で変動し、2012年以降は8~12%にかけて推移している。これらの値は、企業の買収や資産の取得に伴う無形資産の変動を反映していると推察できる。
- 資産構成の傾向
- 総資産の約45~80%を有形固定資産、次いで約10~12%を好意、その他資産と流動資産の比率も一定の範囲内で変動している。特に、固定資産の占める割合が比較的高く、資産の長期性・資本性を示していることが伺える。流動資産の増減により短期的な資金繰りや流動性調整の必要性も見て取れる。
- 短期投資の状況
- 2012年第2四半期以降、一部の期間で短期投資の割合が0.12%から3.55%の範囲内で変動しており、短期資産の運用・管理状況が一定の活動を示している。ただし、前述の通り2011年には記録がなく、全体としては限定的な範囲での変動を示す。
- 法人税関連項目
- 繰延法人税の割合は、おおむね5%~8%の範囲で推移し、2016年には8.82%とやや高い水準にある。このことは、法人税資産や負債の調整、将来的な税負担の見積もり変動を示唆している可能性がある。
- 資産のシフトと資産構造の変化
- 総資産に占める流動資産の比率は、2011年の28.91%から2016年の23.88%へ微減傾向にあり、固定資産の比率は著しい変動はないものの、常に約50~80%の範囲内で推移している。これにより、資産の中心が長期的な固定資産に偏っていることが示唆されるが、流動性の確保や資産管理において一定の変動も見られる。
- 全体的な資産構成の傾向
- 資産の大部分は有形固定資産と固定資産に集中し、無形資産やその他資産は比較的小規模で推移している。流動資産は変動しつつも総資産に対して一定の比率を保ち、企業の資産構造は資本安定性を重視したバランスの取れた構成となっていると考えられる。