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Roper Technologies Inc. (NASDAQ:ROP)

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損益計算書 

損益計算書は、一定期間にわたる企業の事業活動の財務結果に関する情報を示しています。損益計算書は、会社が期間中にどれだけの収益を生み出したか、そしてその収益を生み出すことに関連してどのような費用がかかったかを伝えます。

Roper Technologies Inc.、連結損益計算書

千米ドル

Microsoft Excel
12ヶ月終了 2022/12/31 2021/12/31 2020/12/31 2019/12/31 2018/12/31
純売上高 5,371,800 5,777,800 5,527,100 5,366,800 5,191,200
売上原価 (1,619,000) (1,860,400) (1,984,100) (1,939,700) (1,911,700)
粗利 3,752,800 3,917,400 3,543,000 3,427,100 3,279,500
販売費及び一般管理費 (2,228,300) (2,337,700) (2,111,900) (1,928,700) (1,883,100)
無形固定資産の減損 (99,500)
営業利益 1,524,500 1,480,200 1,431,100 1,498,400 1,396,400
支払利息(純額) (192,400) (234,100) (218,900) (186,600) (182,100)
債務消滅損失 (15,900)
その他の収入(費用)、純額 (50,100) 24,900 (2,900) (5,100)
事業売却益 920,700
税引前当期純利益 1,282,000 1,271,000 1,209,300 2,227,400 1,198,400
所得税 (296,400) (288,400) (259,600) (459,500) (254,000)
継続事業からの当期純利益 985,600 982,600 949,700 1,767,900 944,400
非継続事業からの収益(税引後) 202,800 114,100
非継続事業の処分益(税引後) 3,356,300 55,900
非継続事業の当期純利益 3,559,100 170,000
当期純利益 4,544,700 1,152,600 949,700 1,767,900 944,400

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31).


売上高の推移
2018年から2021年にかけて、純売上高は緩やかに増加し、2022年にはやや縮小している。特に2018年から2021年の間は年間平均成長率が堅調であったが、2022年には売上の減少がみられるため、売上高の成長動向はやや鈍化または減少局面に入った可能性が示唆される。
売上原価および粗利益の変動
売上原価は概ね横ばいからわずかな増減を示し、2022年には顕著に減少している。一方、粗利益は増加傾向にあり、2022年には最も高い水準を記録している。これにより、売上原価のコントロールが改善され、収益性の向上傾向が確認できる。
販売費及び一般管理費の動向
販売費及び一般管理費は全期間を通じて増加しており、特に2021年から2022年にかけては大きく増加している。これにより、売上高の増加に伴うコストの拡大が見られるが、粗利益の増加と比較すると利益率の圧縮要因となり得る。
営業利益とその要因
営業利益は2018年から2022年まで一貫して増加しており、2022年には最も高い水準にある。これは、売上および粗利益の改善とともに、コスト管理の一部成功を示すとともに、営業活動の効率性が維持されていることを示唆している。
支払利息およびその他収益の影響
支払利息は全期間を通じて高水準で推移し、2022年に一時的に減少していることから、負債コストの管理改善が一部見られる。その他の収入および事業売却益の増加は、収益基盤の多角化や資産売却による一時的な収益増を反映していると考えられる。
純利益の動向と税金の影響
税引前当期純利益は2018年から2022年にかけて増加基調にあり、特に2020年と2022年に大きな伸びが見られる。また、税金負担の増加により実質的な純利益の伸びはやや抑制されているものの、最終的な当期純利益は2022年に著しく増加している。これには、非継続事業の売却益や特別利益の寄与も影響している。
継続事業および非継続事業の利益構造
継続事業からの当期純利益は安定した上昇を示している。一方、非継続事業の売却益や処分益の寄与が、2022年において純利益の増加に顕著に貢献しており、事業ポートフォリオの見直しや資産売却戦略の展開が進行していることが窺える。
総合的な評価
全体として、売上高の伸びと同時に収益性の向上、コスト管理の改善が見られる。一部の増加コストや特殊項目による変動はあるものの、純利益は上昇傾向にあり、財務状態の改善と事業戦略の効果が反映されていると考えられる。特に、非継続事業の資産売却により一時的な利益が増加しており、今後の事業構造の変化に注目が必要である。