選択した財務データ
2005年以降
損益計算書
Roper Technologies Inc.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
千米ドル
| 12ヶ月終了 | 純売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | 5,371,800) | 1,524,500) | 4,544,700) |
| 2021/12/31 | 5,777,800) | 1,480,200) | 1,152,600) |
| 2020/12/31 | 5,527,100) | 1,431,100) | 949,700) |
| 2019/12/31 | 5,366,800) | 1,498,400) | 1,767,900) |
| 2018/12/31 | 5,191,200) | 1,396,400) | 944,400) |
| 2017/12/31 | 4,607,471) | 1,210,244) | 971,772) |
| 2016/12/31 | 3,789,925) | 1,054,563) | 658,645) |
| 2015/12/31 | 3,582,395) | 1,027,918) | 696,067) |
| 2014/12/31 | 3,549,494) | 999,473) | 646,033) |
| 2013/12/31 | 3,238,128) | 842,361) | 538,293) |
| 2012/12/31 | 2,993,489) | 757,587) | 483,360) |
| 2011/12/31 | 2,797,089) | 660,539) | 427,247) |
| 2010/12/31 | 2,386,112) | 514,294) | 322,580) |
| 2009/12/31 | 2,049,668) | 395,396) | 239,481) |
| 2008/12/31 | 2,306,371) | 486,161) | 286,515) |
| 2007/12/31 | 2,102,049) | 438,354) | 250,033) |
| 2006/12/31 | 1,700,734) | 337,653) | 193,324) |
| 2005/12/31 | 1,453,731) | 264,899) | 153,175) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- データの対象と単位
- 対象期間は2005/12/31から2022/12/31までの年次データで、項目は「純売上高」「営業利益」「当期純利益」、単位は千米ドル。空白値は欠損データを意味するが、本データセットでは欠損は観察されない。
- 売上高の動向
- 総売上高は2005年の1,453,731千ドルから長期的に成長を続け、2013年以降は加速的な伸びを示した。2019年には5,366,800千ドル、2021年には5,777,800千ドルのピークを記録する一方、2022年には5,371,800千ドルへ減少している。2009年には一時的な落ち込みが見られたが、その後は再び上昇基調を回復している。期間全体の成長に対して、2005年から2021年までの年平均成長率はおおむね約9%程度と推定される。
- 営業利益の動向
- 営業利益は2005年の264,899千ドルから一貫して増加傾向を示し、2019年には1,498,400千ドルへと大きく拡大した。営業利益率は約18%台から約28%前後へ改善し、特に2014年・2015年には約28-29%の水準に達するなど、収益性の向上が顕著だった。2020年には1,431,100千ドルへ減少したが、2021年には1,480,200千ドル、2022年には1,524,500千ドルへ回復し、長期的には高い水準を維持している。
- 当期純利益の動向
- 当期純利益は2005年の153,175千ドルから上昇傾向を辿り、2019年には1,767,900千ドルへ急増した。2020年は949,700千ドルへ減少した後、2021年には1,152,600千ドルへ回復した。2022年には4,544,700千ドルへ急増しており、売上高に対する純利益率はデータ全体に照らして極めて高水準となっている。とはいえ、この年の急増は特異的な要因の影響を含む可能性があるため、継続性の判断には追加情報が望ましい。
- 総括的な洞察
- 長期的には売上高と営業利益の成長が相関的に推移し、利益性も時間を経て改善傾向を維持している。特に2014年以降の営業利益率の持続的な上昇と、2017-2019年の純利益の大幅増加は、比較的高い価値創出を示唆する。2020年の一時的な純利益の減少と、2022年の純利益の急激な伸びは、外部要因や特別項目の影響を受けている可能性を示唆するため、財務の継続性を評価するには補足情報が有用である。総じて、売上高の成長とともに利益性の水準も高水準で推移しており、2021年までの成長ドライバーが2022年にも一定程度影響している可能性がある。
貸借対照表:資産
Roper Technologies Inc.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
千米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2022/12/31 | 1,932,400) | 26,980,800) |
| 2021/12/31 | 2,421,100) | 23,713,900) |
| 2020/12/31 | 1,752,300) | 24,024,800) |
| 2019/12/31 | 1,999,500) | 18,108,900) |
| 2018/12/31 | 1,610,700) | 15,249,500) |
| 2017/12/31 | 1,759,402) | 14,316,413) |
| 2016/12/31 | 1,776,501) | 14,324,927) |
| 2015/12/31 | 1,618,047) | 10,168,365) |
| 2014/12/31 | 1,512,105) | 8,412,934) |
| 2013/12/31 | 1,373,337) | 8,184,981) |
| 2012/12/31 | 1,245,542) | 7,071,104) |
| 2011/12/31 | 1,115,473) | 5,319,417) |
| 2010/12/31 | 998,091) | 5,069,524) |
| 2009/12/31 | 870,745) | 4,327,736) |
| 2008/12/31 | 858,307) | 3,971,538) |
| 2007/12/31 | 951,137) | 3,453,184) |
| 2006/12/31 | 627,495) | 2,995,359) |
| 2005/12/31 | 498,207) | 2,522,306) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産の推移（単位：千米ドル）
- 期間内の流動資産は、2005年の約498,207千米ドルから2016年には約1,776,501千米ドルへ着実に増加した。その後、2017年には約1,759,402千米ドル、2018年には約1,610,700千米ドルと一時的に低下したが、2019年には約1,999,500千米ドルへ回復した。2020年には約1,752,300千米ドルへ再び減少した後、2021年には約2,421,100千米ドルへ急増し、2022年には約1,932,400千米ドルへ再度低下している。流動資産の総資産に対する比率は初期におおむね約20%前後で推移していたが、2016年以降は約12%前後へ低下し、2018年以降はおおむね7–11%の範囲に留まる年が多い。これらの推移は、資産構成の非流動資産・長期資産の比重が高まっている可能性を示唆する。
- 総資産の推移（単位：千米ドル）
- 総資産は2005年の約2,522,306千米ドルから、2016年には約14,324,927千米ドルへ大幅に拡大した。その後も成長を続け、2017年は約14,316,413千米ドル、2018年には約15,249,500千米ドル、2019年には約18,108,900千米ドルへと増加。2020年には約24,024,800千米ドルと急増し、2021年には約23,713,900千米ドルへわずかに減少、2022年には再び約26,980,800千米ドルへ拡大している。期間全体を通じて総資産は長期的な成長パターンを維持しており、特に2019年以降の増加幅が顕著である。
貸借対照表:負債と株主資本
Roper Technologies Inc.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
千米ドル
| 流動負債 | 総負債 | 長期借入金(当座預金を含む) | 株主資本 | |
|---|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | 2,892,500) | 10,943,000) | 6,661,700) | 16,037,800) |
| 2021/12/31 | 3,121,800) | 12,150,100) | 7,921,800) | 11,563,800) |
| 2020/12/31 | 2,444,400) | 13,545,000) | 9,566,500) | 10,479,800) |
| 2019/12/31 | 2,397,400) | 8,617,000) | 5,275,300) | 9,491,900) |
| 2018/12/31 | 1,448,200) | 7,511,000) | 4,941,700) | 7,738,500) |
| 2017/12/31 | 2,029,409) | 7,452,849) | 5,155,555) | 6,863,564) |
| 2016/12/31 | 1,445,272) | 8,536,062) | 6,209,536) | 5,788,865) |
| 2015/12/31 | 720,128) | 4,869,418) | 3,271,222) | 5,298,947) |
| 2014/12/31 | 627,947) | 3,657,574) | 2,214,123) | 4,755,360) |
| 2013/12/31 | 643,091) | 3,971,931) | 2,464,852) | 4,213,050) |
| 2012/12/31 | 1,086,210) | 3,383,378) | 2,022,122) | 3,687,726) |
| 2011/12/31 | 554,196) | 2,124,321) | 1,085,016) | 3,195,096) |
| 2010/12/31 | 539,645) | 2,318,617) | 1,341,045) | 2,750,907) |
| 2009/12/31 | 478,011) | 1,906,246) | 1,153,758) | 2,421,490) |
| 2008/12/31 | 619,208) | 1,967,800) | 1,267,516) | 2,003,738) |
| 2007/12/31 | 667,530) | 1,663,378) | 1,058,592) | 1,789,806) |
| 2006/12/31 | 587,649) | 1,508,520) | 1,026,792) | 1,486,839) |
| 2005/12/31 | 505,625) | 1,272,518) | 894,271) | 1,249,788) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動負債の推移
- 2005年から2022年にかけて、流動負債は年によって大きく変動する局面を示している。2005年から2011年ごろは比較的安定的な水準で推移した後、2012年に急増、その後は再び低下と回復を繰り返す。2016年以降は急増が顕著で、2017年には約2,029,409千米ドル、2018年には約1,448,200千米ドルと上下動を繰りながらも高水準を維持。2019年から2021年にかけて再度大きく上昇し、2021年には約3,121,800千米ドルへ達した。その後2022年には約2,892,500千米ドルと若干低下しているが、依然として高水準にある。全体として、短期的な支払義務の増減が激しく、特定の年での資金手当ての必要性が強まっていることを示唆している。
- 総負債の推移
- 総負債は2005年から2012年頃にかけて緩やかに増加した後、2015年には大幅な増加を示した。2016年には急激に拡大し、その後も2017年から2019年にかけて高水準を維持。2020年にはピーク水準へ達し約13,545,000千米ドルとなり、その後2021年に12,150,100千米ドル、2022年に10,943,000千米ドルへ低下している。総じて、期間中は大きなボラティリティを伴い、資本構成の変化や資金調達方針の転換が影響しているとみられる。
- 長期借入金(当座預金を含む)の推移
- 長期借入金は2005年以降にかけて徐々に増加傾向を示し、2012年には大きく拡充。2013年から2015年にかけても高水準を維持し、2016年には急激に拡大して6,209,536千米ドルへ達する。以降は2017年5,155,555千米ドル、2018年4,941,700千米ドル、2019年5,275,300千米ドルと横ばい的な動きが続く。2020年には再度大幅に増え9,566,500千米ドルへ到達し、その後2021年7,921,800千米ドル、2022年6,661,700千米ドルへ減少。長期借入金は2016年以降に大規模な資本調達を伴い、2020年にピークを付けた後は財務のリファイナンスや返済による縮小を示唆する。
- 株主資本の推移
- 株主資本は全期間を通じて着実に増加しており、特に2018年以降の伸びが顕著である。2005年1,249,788千米ドルから始まり、2010年2,750,907千米ドル、2015年5,298,947千米ドル、2016年5,788,865千米ドル、2017年6,863,564千米ドル、2018年7,738,500千米ドル、2019年9,491,900千米ドル、2020年10,479,800千米ドル、2021年11,563,800千米ドルへと着実に拡大。2022年には16,037,800千米ドルへ大幅に増加しており、資本の蓄積が顕著である。これにより、資本財務の安定性が高まっている可能性が高い。
キャッシュフロー計算書
Roper Technologies Inc.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
千米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動による現金 | 投資活動に使用したキャッシュ | 財務活動により提供された(使用された)現金 |
|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | 606,600) | (4,351,800) | (1,453,900) |
| 2021/12/31 | 1,866,200) | (253,200) | (1,807,100) |
| 2020/12/31 | 1,525,100) | (6,073,900) | 4,136,900) |
| 2019/12/31 | 1,461,800) | (1,296,000) | 177,000) |
| 2018/12/31 | 1,430,100) | (1,335,100) | (388,100) |
| 2017/12/31 | 1,234,482) | (209,576) | (1,170,017) |
| 2016/12/31 | 963,785) | (3,752,856) | 2,805,263) |
| 2015/12/31 | 928,825) | (1,698,332) | 996,242) |
| 2014/12/31 | 840,441) | (348,105) | (298,104) |
| 2013/12/31 | 802,553) | (1,115,863) | 403,633) |
| 2012/12/31 | 677,852) | (1,505,545) | 853,870) |
| 2011/12/31 | 601,618) | (275,749) | (256,679) |
| 2010/12/31 | 499,540) | (563,274) | 167,609) |
| 2009/12/31 | 367,499) | (374,192) | (13,597) |
| 2008/12/31 | 434,438) | (739,294) | 187,919) |
| 2007/12/31 | 343,807) | (142,388) | 29,548) |
| 2006/12/31 | 262,538) | (386,665) | 138,291) |
| 2005/12/31 | 281,301) | (355,870) | 5,383) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 総括
- 3つの現金フロー項目の推移は、資金循環の性格が年度によって大きく異なることを示している。営業活動による現金は長期的には増加傾向にあり、2005年の約281,301千ドルから2021年には約1,866,200千ドルへと大幅に拡大したが、2022年には約606,600千ドルへ急減している。投資活動に使用した現金は常にマイナスで、2012年以降は特に規模が拡大する年が目立つ。2016年の-3,752,856千ドル、2020年の-6,073,900千ドル、2022年の-4,351,800千ドルなど、大規模な資本支出・投資を反映している。財務活動による現金は年次で大きく変動し、2016年と2020年には大幅な資金調達を示す一方、2017年以降はマイナスとなる年が増え、2021年・2022年には再度大幅な資金流出へ転じている。これらの組み合わせは、投資の拡大を財源調達で賄う局面が年ごとに異なることを示し、特に2022年には営業キャッシュの低下と相まって流動性の評価に留意点を生んでいる。
- 営業活動による現金の推移
- 2005年から2011年頃は約260,000–600,000千ドルの範囲で推移し、その後は一貫して増加傾向を維持した。2017年には約1,234,482千ドル、2018年には約1,430,100千ドル、2019年には約1,461,800千ドル、2020年には約1,525,100千ドル、2021年には約1,866,200千ドルと高水準を維持していた。2022年には約606,600千ドルへ急減しており、直近年度の流動性評価に影響を与える水準となっている。
- 投資活動に使用した現金の推移
- 長期的には継続的にマイナスとなっており、投資活動による現金の支出は年を追うごとに大きさを増す局面が多い。2012年の-1,505,545千ドル、2013年の-1,115,863千ドル、2015年の-1,698,332千ドル、2016年の-3,752,856千ドルと大きな支出が見られた後、2017年には-209,576千ドルとやや縮小する年もあるが、2018年-2020年には再び高水準の投資支出を記録した。特に2020年は-6,073,900千ドルと顕著に大きく、投資活動の規模が突出している年である。2021年-2022年も-253,200千ドルおよび-4,351,800千ドルと依然として高水準の支出が続いている。これらは資産の取得・拡張を反映していると解釈できる。
- 財務活動により提供された(使用された)現金の推移
- 財務活動による現金は年度により大きく振れる。2012年に8,53870千ドル、2013年に403,633千ドル程度のプラス、2016年には2,805,263千ドルの大規模な資金調達を記録する一方、2017年には-1,170,017千ドルと大幅な資金流出を示している。2018年は-388,100千ドル、2019年は約177,000千ドル、2020年には約4,136,900千ドルと再び大規模な資金調達を実施している。2021年には-1,807,100千ドル、2022年には-1,453,900千ドルと、最近年度には資金調達抑制または返済が目立つ結果となっている。全体として、資金調達の動向は年ごとに大きく変動しており、投資活動の大きな支出と組み合わせることで財務構成の柔軟性が高まる局面と低下局面が交互に現れている。
一株当たりのデータ
Roper Technologies Inc.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | 42.92 | 42.55 | 2.54 |
| 2021/12/31 | 10.95 | 10.82 | 2.31 |
| 2020/12/31 | 9.08 | 8.98 | 2.10 |
| 2019/12/31 | 17.02 | 16.82 | 1.90 |
| 2018/12/31 | 9.15 | 9.05 | 1.70 |
| 2017/12/31 | 9.51 | 9.39 | 1.46 |
| 2016/12/31 | 6.50 | 6.43 | 1.25 |
| 2015/12/31 | 6.92 | 6.85 | 1.05 |
| 2014/12/31 | 6.47 | 6.40 | 0.85 |
| 2013/12/31 | 5.43 | 5.37 | 0.70 |
| 2012/12/31 | 4.95 | 4.86 | 0.58 |
| 2011/12/31 | 4.45 | 4.34 | 0.47 |
| 2010/12/31 | 3.42 | 3.34 | 0.40 |
| 2009/12/31 | 2.64 | 2.58 | 0.34 |
| 2008/12/31 | 3.20 | 3.06 | 0.30 |
| 2007/12/31 | 2.83 | 2.68 | 0.27 |
| 2006/12/31 | 2.23 | 2.13 | 0.24 |
| 2005/12/31 | 1.79 | 1.74 | 0.22 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 分析要約
- 提供された期間のデータは、1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益が長期的な成長トレンドを示す一方、2009年と2020年には明確な dips が認められる。1株当たり配当金は1990年代以降の長期的な増配傾向を維持しており、2010年代後半以降も安定的な増加が継続している。2022年にはEPS水準が前例を大きく上回る急激な上昇を示しており、長期的な成長トレンドとは異なる動きを見せている。希薄化後EPSは基本EPSとほぼ同様の動きを示し、両指標の差は小さい水準に留まっている。全体として、配当政策の安定性と、利益指標の長期的な成長方向には整合性がある一方、2022年の急激な伸びは特異的要因の影響を受けている可能性がある。欠損データは観察されていない。
- 一株当たり基本利益の動向
- 2005年から2008年にかけて着実に上昇した後、2009年には2.64ドルへ低下。2010年以降は再び上昇基調に転じ、2011年から2014年にかけては高水準で推移。2015年〜2016年は小幅の調整を挟みつつ横ばいからわずかに低下。2017年から2019年には急速な伸びを示し、2019年にはピーク近くに達した。2020年には再度低下し、2021年に回復。2022年には前例を大きく上回る急激な上昇を記録しており、長期トレンドからの乖離が顕著になっている。
- 希薄化後1株当たり利益の動向
- 基本EPSと同様の推移をたどる。2005年から2008年にかけて堅調に上昇後、2009年に低下。2010年以降は再成長が続き、2017年から2019年にかけて顕著な伸びを示す。2019年には最高水準に近い水準に達し、2020年に再度低下。2021年に回復、2022年には基本EPSとほぼ同水準で非常に高い水準へ達している。基本EPSと差は小さく推移しており、希薄化効果は相対的に限定的と解釈できる。
- 一株当たり配当金の動向
- 2005年0.22ドルから始まり、毎年もしくはほぼ毎年増配を続けており、2022年には2.54ドルへ到達している。増配ペースは安定しており、年間の配当性向やキャッシュフローの安定性を示唆する。年次の大きな減少はなく、長期的には堅調な成長を維持している。
- データの留意点と解釈
- 2022年のEPSは歴史的水準を大きく超える値を示しており、長期的な成長トレンドからは外れる局所的な伸びとなっている。特別項目や株式数の変動、リストリクション要因など、期中の非継続的要因の影響が含まれている可能性があるため、追加の開示情報（株式数の推移、特別利益・特別損益の内訳など）の検証が望まれる。2009年と2020年の落ち込みは、世界的な景気後退や需要環境の悪化と整合的な動きである可能性がある。配当は長期的に増配を維持しており、キャッシュフローの安定性を反映していると解釈できる。