損益計算書の構造
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Roper Technologies Inc.、連結損益計算書の構成
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31).
- 売上高と粗利益の動向
- 純売上高は各年度を通じて一定の割合（100%）を維持しており、売上高の規模自体には顕著な変動が見られない。一方、売上原価は割合で示されており、年々減少傾向にあり、その結果、粗利率は64％から70％超へ上昇している。これにより、売上効率の改善が示唆され、収益性の向上に寄与している可能性がある。
- 営業費用と営業利益の変化
- 販売費及び一般管理費は、割合で見ると30％台後半から40％前半へと増加しており、営業利益も同様に高い水準を維持しているが、やや変動が見られる。2022年度には、売上高に対する営業利益率が約28％と前年よりやや改善し、収益性の安定が示唆される。
- 非営業及びその他の収益・費用の分析
- 支払利息は約3.5％から4％の範囲で推移し、一定の負債コストが継続している。その他の収入・費用は、年度によって変動し、2022年度にはマイナスに転じていることから、その他の取引や支出の変動が財務状況に影響を及ぼしていると考えられる。事業売却益も特定年度に顕著に寄与しており、これが全体の利益にプラスに働いている可能性がある。
- 純利益とその構成要素の動向
- 税引前利益は2019年度が唯一のピークとなり、その後はやや減少傾向にあるも、2022年度には再び向上している。特に、当期純利益は各年にわたり30％台を超える割合で推移し、2022年度には約85％に達している。これには非継続事業の処分益や税引後利益の増加が大きく寄与しており、企業の総合的な収益性の改善を示している。
- 非継続事業の影響と全体の収益性
- 非継続事業からの税引後収益や処分益は、2022年度においてそれぞれ大きく増加し、当期純利益の最終的な増加要因となっている。特に、処分益が62.48％と高い割合を占め、企業が非中核事業からの資産売却や事業終了を戦略的に進めている可能性を示唆している。また、2022年度の最終的な純利益の割合は84.6％に達し、非継続事業の寄与が著しいことがわかる。
- 総合的な収益性と今後の展望
- 全体として、売上高は安定した基盤の上で、利益率は向上している。特に、非継続事業の収益や処分益による寄与が高まり、企業の収益性の改善に寄与しているとともに、費用管理の効率化も見て取れる。今後も収益構造の改善と事業ポートフォリオの最適化が進められる可能性があり、これにより更なる業績向上が期待される。