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損益計算書
Colgate-Palmolive Co.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 売り上げ 高 | 営業利益 | Colgate-Palmolive Companyに帰属する当期純利益 |
|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | |||
| 2021/12/31 | |||
| 2020/12/31 | |||
| 2019/12/31 | |||
| 2018/12/31 | |||
| 2017/12/31 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/31 | |||
| 2006/12/31 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 分析の要旨
- 2005/12/31〜2022/12/31 の年次データを対象に、売上高・営業利益・純利益の推移と収益性の変化を要約する。売上高は長期的に成長傾向を示し、2014-2016年には伸びが鈍化する局面を挟んだ後、2017-2019年は安定した水準を維持。2020年以降に再び上昇して2022年には戦略的な成長を示す水準に達した。営業利益は年による変動が大きく、2011-2012年の高水準と2015年の急落が特徴。純利益は全体として成長局面と落ち込み局面が交互に現れ、2015年の大幅落ち込みと2020年のピークが顕著である。全体として、売上高の成長とともに利益指標も変動し、特定期間にかけて収益性の回復局面が見られる一方、直近は再び低下傾向を示す年もある。
- 売上高の動向
- 期間全体を通じて増加傾向。2005年の11,397百万ドルから、2012年頃には約17,085百万ドルへと上昇を続け、2013年の17,420百万ドル、2014年の17,277百万ドルで一時的にやや高水準を維持。2015年は16,034百万ドルへ低下し、2016年は15,195百万ドルへ再度減少。2017年以降は15,454〜15,693百万ドルのレンジで推移し、2020年に16,471百万ドル、2021年に17,421百万ドル、2022年に17,967百万ドルへと回復・拡大している。総じて、2005/12/31から2022/12/31まで約58％の増加を達成している。
- 営業利益の動向
- 2005-2009は増加基調で推移し、2011-2012年には最高水準に接近。2013-2014は横ばいまたは小幅低下。2015年には大幅に落ち込み、2016年に回復。2017-2019は安定域で推移し、2020年には再び高水準へ。2021-2022は再度低下傾向。最大値は2012年の3,889百万ドルに近く、2020年も3,885百万ドルの水準へ上昇している。
- 純利益の動向
- 2005-2009は着実に増加。2010-2014は横ばいから緩やかな減少。2015年には大幅に落ち込み（約38％程度減少）、その後2016-2020にかけて回復し、2020年には約2,695百万ドルでピークに達する。2021-2022は再び減少。全体的には、景気循環や費用構造の影響を受けつつ、2020年のピークを境にその後は低下傾向が続く。
- 利幅の傾向
- 純利益率は長期的には10-15％台で推移する局面が多いが、2015年には約8.6％へ低下。2016年以降は12-16％台で推移する期間があり、2020年には約16.4％へ上昇。2021-2022は再び低下し、最終的には約10％台へ落ち込む年もある。全体として、売上高の成長とともに利益率が上下する動きが顕著である。
貸借対照表:資産
Colgate-Palmolive Co.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2022/12/31 | ||
| 2021/12/31 | ||
| 2020/12/31 | ||
| 2019/12/31 | ||
| 2018/12/31 | ||
| 2017/12/31 | ||
| 2016/12/31 | ||
| 2015/12/31 | ||
| 2014/12/31 | ||
| 2013/12/31 | ||
| 2012/12/31 | ||
| 2011/12/31 | ||
| 2010/12/31 | ||
| 2009/12/31 | ||
| 2008/12/31 | ||
| 2007/12/31 | ||
| 2006/12/31 | ||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産（単位：百万米ドル、期間：2005/12/31〜2022/12/31）
- 本データの流動資産は、2005年の2,757から2022年の5,113へと長期的に増加する傾向を示している。2005年から2014年にかけては安定的な増加が見られ、2010年のわずかな減少を除けば年度ごとに上昇している。具体的には、2011年の4,402、2012年の4,556、2013年の4,822、2014年の4,863百万ドルへ着実に拡大している。2015年と2016年にはそれぞれ4,384、4,338百万ドルと小幅に低下した後、2017年は4,639百万ドル、2018年は3,793百万ドルと大きく落ち込んだ。この2018年の主要な減少を経て、2019年には4,179、2020年には4,338、2021年には4,397へ再度回復し、2022年には5,113へ大きく持ち直している。全体としては、2005年比で約85%の増加となり、資産規模の拡大に対して流動性資産が相応に成長していることが読み取れる。流動資産の総資産比率は期間を通じて変動があるものの、概ね30%前後で推移しており、2018–2021年にかけては低下傾向が顕著だが、2022年に再び回復している。
- 総資産（単位：百万米ドル、期間：2005/12/31〜2022/12/31）
- 本データの総資産は、2005年の8,507から2022年の15,731へと長期的に増加している。2005年から2007年には8,507→10,112へと上昇し、2008年には9,979へやや後退したが、2009年から2013年には11,134→12,724→13,394→13,876と持続的な成長を示している。2014年には13,459へ微減後、2015年には11,958へ大幅に落ち込み、2016年には12,123へ回復、2017年には12,676、2018年には12,161へ小幅に減少している。2019年には15,034へ大幅に増加し、2020年には15,920へさらに拡大、2021年には15,040へ若干の調整を挟み、2022年には15,731へ再び上昇している。長期的には資産規模が拡大しているものの、2014–2016および2018–2021には顕著な減少・調整が見られ、資産構成の変動が周期的に発生していることが読み取れる。
貸借対照表:負債と株主資本
Colgate-Palmolive Co.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 総負債 | 総負債 | Colgate-Palmolive Companyの株主資本総額 | |
|---|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | ||||
| 2021/12/31 | ||||
| 2020/12/31 | ||||
| 2019/12/31 | ||||
| 2018/12/31 | ||||
| 2017/12/31 | ||||
| 2016/12/31 | ||||
| 2015/12/31 | ||||
| 2014/12/31 | ||||
| 2013/12/31 | ||||
| 2012/12/31 | ||||
| 2011/12/31 | ||||
| 2010/12/31 | ||||
| 2009/12/31 | ||||
| 2008/12/31 | ||||
| 2007/12/31 | ||||
| 2006/12/31 | ||||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- データの基本的な読み方
- 本データは、流動負債、総負債（2つの区分）、株主資本総額の三カテゴリから構成され、全て百万米ドル単位で表示されている。期間は2005/12/31から2022/12/31までの年度別で並んでおり、欠損値は全期間で存在しない前提で読み解く。分析は、流動性の観点、総負債水準の動向、株主資本の構成と推移に焦点を当てて行う。
- 流動負債の推移と観察点
- 流動負債は、2005年2,743百万ドルから2006年3,469百万ドルへ上昇後、2007年3,163百万ドル、2008年2,953百万ドルと変動を繰り返し、2009年3,599百万ドルへ増加。2010年3,728百万ドル、2011年3,716百万ドル、2012年3,736百万ドルと横ばい域を維持しつつ、2013年4,470百万ドルでピークを付けた。その後2014年3,946百万ドル、2015年3,534百万ドル、2016年3,305百万ドルと再度低下局面を経て、2017年3,408百万ドル、2018年3,341百万ドルと穏やかな上下動。2019年3,938百万ドル、2020年4,404百万ドルと再度上昇、2021年4,051百万ドル、2022年4,004百万ドルと若干の低下で推移している。全体としては、2013年以降の高位安定期と、2014–2018年の相対的な低位期を挟み、2020年以降は再び4,000百万ドル前後でやや高位に振れる傾向が見られる。
- 総負債（第一区分）の推移と観察点
- 第一区分の総負債は、2005年7,157百万円、2006年7,727百万円、2007年7,826百万円、2008年7,936百万円、2009年7,877百万円と横並びまたは小幅の増減を経て、2010年8,355百万円、2011年10,183百万円、2012年11,004百万円、2013年11,340百万円、2014年12,074百万円、2015年12,002百万円、2016年12,106百万円、2017年12,433百万円、2018年11,964百万円と上昇基調。2019年14,476百万円、2020年14,819百万円、2021年14,069百万円、2022年14,925百万円と、長期的には増加傾向が顕著である。期間中の高止まり局面は2019年以降に強まり、景気循環や財務戦略の転換を背景に水準が再編成されている可能性が示唆される。
- 総負債（第二区分）の推移と観察点
- 第二区分の総負債は、2005年3,446百万円、2006年3,671百万円、2007年3,516百万円、2008年3,784百万円、2009年3,182百万円、2010年3,424百万円と、初期は変動が大きいものの概ね緩やかな上昇を開始。2011年4,810百万円、2012年5,230百万円、2013年5,657百万円、2014年6,148百万円、2015年6,571百万円、2016年6,533百万円、2017年6,577百万円、2018年6,366百万円と、2010年代後半まで着実に増加。その後2019年7,847百万円、2020年7,601百万円、2021年7,245百万円、2022年8,766百万円と、年次により変動幅が大きいが長期としては上昇トレンドを維持している。2014年の急減を挟みつつ、2020年代に入っても高水準を保つ点が特徴的である。
- 株主資本総額の推移と観察点
- 株主資本総額は、2005年1,350百万円、2006年1,411百万円、2007年2,286百万円、2008年1,922百万円、2009年3,116百万円、2010年2,675百万円、2011年2,375百万円、2012年2,189百万円、2013年2,305百万円、2014年1,145百万円と推移。2015年には-299百万円、2016年-243百万円、2017年-60百万円、2018年-102百万円と、2014年以降に株主資本が負の水準へ転じる局面が顕在化した。その後2019年117百万円、2020年743百万円、2021年609百万円、2022年401百万円と、再び正の水準へ回復する兆しを示す。負の株主資本が一定期間継続した後、2020年以降に修復の動きが見られるものの、規模は限定的である。
キャッシュフロー計算書
Colgate-Palmolive Co.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動に使用されたネットキャッシュ | 財務活動に使用したネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | |||
| 2021/12/31 | |||
| 2020/12/31 | |||
| 2019/12/31 | |||
| 2018/12/31 | |||
| 2017/12/31 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/31 | |||
| 2006/12/31 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 営業活動によるネットキャッシュ
- データの傾向として、営業活動によるネットキャッシュは2005年の1784百万米ドルで開始し、2009年には3277百万にピークを付した。その後は2010年代を通じて概ね3000百万米ドル台で推移し、安定性を見せつつも年度ごとに変動している。2010年代後半はおおむね3000百万米ドル前後で推移したが、2020年には3719百万米ドルへ急増した。2021年は3325百万米ドル、2022年は2556百万米ドルへ低下しており、直近2年間で創出力の変動幅が大きくなっている。全体として、2020年を境に高水準の水準を維持できた年度と、2021-2022年にかけて低下した年度が混在している。
- 投資活動に使用されたネットキャッシュ
- データの傾向として、投資活動によるネットキャッシュは全期間でマイナスのキャッシュアウトフローとなっている。水準は2005年の-221百万ドルから始まり、2011年の-1213百万ドルへ大きく拡大するなど、2010年代前半には-800〜-1200百万ドル台の年度が多く見られる。2019年には-2099百万ドルへ大幅に拡大し、以後2020年は-779百万ドル、2021年は-592百万ドルと比較的縮小したが、2022年には再び-1601百万ドルへ拡大した。総じて、資本的支出や投資活動の規模が年度によって大きく揺れ動く傾向が続いている。
- 財務活動に使用したネットキャッシュ
- データの傾向として、財務活動によるネットキャッシュも長期的にマイナスで推移する水準が続く。2009年から2011年にかけての水準は-2270〜-2624百万ドルと高水準の資金流出が顕著だった。その後は2012年-2018年の期間も-2000〜-2700百万ドルの範囲で推移する年度が多い。2019年は-870百万ドルと比較的小さくなっているが、2020年には再び大幅に拡大して-2919百万ドルとなり、2021年は-2774百万ドル、2022年は-952百万ドルへ縮小している。全体として、資金調達・株主還元・借入関連のキャッシュアウトフローが主要な要因として継続して観察され、2020年には特に大きな資金流出が発生している。
一株当たりのデータ
Colgate-Palmolive Co.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | |||
| 2021/12/31 | |||
| 2020/12/31 | |||
| 2019/12/31 | |||
| 2018/12/31 | |||
| 2017/12/31 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/31 | |||
| 2006/12/31 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 概要と期間
- 対象期間は2005/12/31から2022/12/31までで、3つの指標が含まれている。長期的には、1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益は上昇傾向を示す一方、2015年には大幅な下落が発生し、その後再び回復して2020年頃には水準を高めたが、2021年以降は再び低下傾向が見られる。1株当たり配当金は2005/12/31から2022/12/31にかけて一貫して増加しており、安定したキャッシュ分配方針を示唆する。
- 1株当たり基本利益の傾向
- 2005年後半から2009年にかけて着実に上昇し、2010年に小幅の下落を経て再度上昇。2012年には高水準を維持するが、2013年と2014年には再度小幅に低下。2015年には1.53へ急落する大幅な変動が発生し、その後2016年に急回復して2.74へ達した。その後、2018年から2020年にかけて高水準を維持した後、2021年と2022年にはそれぞれ2.56、2.13へ再び低下。全体としては長期的な上昇トレンドが見られる一方、2015年と2021-2022年にかけて大きなボラティリティが顕著である。
- 希薄化後1株当たり利益の傾向
- 基本EPSと類似の動きで推移。2005年末から2012年末にかけて着実な上昇を示し、2013-2014年には小幅な調整が表れた。2015年には大幅に低下し、2016年に急回復して2.72へ到達。その後、2018-2020年には再び高水準を維持し、2021年と2022年には再度低下している。EPSと同様、長期的な成長と短期的なボラティリティが共存する構造が読み取れる。
- 1株当たり配当金の傾向
- 配当は2005/12/31から2022/12/31にかけて継続的に増加。初年度0.56ドルから最終年度1.86ドルへと約3.3倍に拡大しており、長期的には安定した増配方針が示唆される。年次の増配は概ね穏やかで、2010年代前半から中盤にかけての伸びが特に顕著だが、全体としては一貫した成長を維持している。