Deckers Outdoor Corp. (NYSE:DECK)

売り上げ 高

データの単位は千米ドル。2005/12/31から2013/12/31までの期間は一貫して成長傾向を示し、2005年の264,760千ドルから2013年には1,556,618千ドルへと拡大した。2014/12/31には急激な落ち込みが生じ、294,716千ドルへ大幅に減少する異常事態が出現した。その後2015/03/31以降は回復が強まり、2016/03/31には1,875,197千ドル、2017/03/31には1,790,147千ドルと僅かな再調整を挟みつつも、2018/03/31以降は拡大基調を維持している。2019/03/31以降は2,020,437千ドル、2020/03/31は2,132,689千ドル、2021/03/31は2,545,641千ドル、2022/03/31は3,150,339千ドル、2023/03/31は3,627,286千ドルと、過去最高水準へと上昇した。期間の移行点である2014年の異常値は、以降の長期的成長の背景を再編成した要因として留意される。

営業利益(損失)

データの単位は千米ドル。2005/12/31から2011/12/31までの期間は堅調に推移し、2011年には284,838千ドルへ達した。2012年にはやや低下し2013年には再び上昇したが、2014/12/31には-408千ドルと赤字転換する異常事態が生じた。その後2015/03/31には224,419千ドル、2016/03/31には162,127千ドルと回復・調整を経て、2017/03/31には-1,919千ドルと再び赤字となった。2018/03/31以降は再び黒字に転じ、2019/03/31は327,320千ドル、2020/03/31は338,135千ドル、2021/03/31は504,205千ドル、2022/03/31は564,707千ドル、2023/03/31は652,751千ドルへと大幅に改善している。2014年と2017年の赤字は事業環境の変動や特別要因の影響を示唆する。

当期純利益(損失)

データの単位は千米ドル。2005/12/31から2013/12/31は概ね黒字で推移し、2014/12/31には-2,685千ドルと僅かな赤字へ転じた。その後2015/03/31には161,780千ドルの黒字へ回復し、2016/03/31には122,265千ドルへ低下した。2017/03/31には5,710千ドルと極めて低い水準へ落ち込むも、2018/03/31には114,394千ドル、2019/03/31には264,308千ドルと回復を継続。2020/03/31には276,142千ドル、2021/03/31には382,575千ドル、2022/03/31には451,949千ドル、2023/03/31には516,822千ドルと、長期にわたり高水準を維持している。2014年の赤字と2017年の低水準は、純利益の変動ボラティリティを示す重要な局面となっている。

要旨

2005/12/31から2023/03/31までの期間、流動資産と総資産はいずれも長期的な成長を示している。総資産は約209,626千米ドルから約2,556,203千米ドルへ拡大。流動資産は約134,854千米ドルから約1,910,253千米ドルへ拡大。

流動資産の推移

流動資産は初期に急成長を示し、2010/12/31頃までの上昇が顕著である。2012/12/31には一時的に減少し、2014/12/31にも再度低下。以降は回復とともに成長ペースを強め、2019/03/31以降の伸びが特に大きくなる。2021/03/31以降は1,650,799千米ドル、1,750,128千米ドル、1,910,253千米ドルへと急速に拡大している。

総資産の推移

総資産は2005/12/31から2011/12/31まで着実な成長を示すが、2012/12/31に一時的な減少が生じ、2013/12/31には回復。2014/12/31には再度減少する場面があるが、2015/03/31以降は再び成長が続き、2017/03/31までに増減を繰り返しつつ長期的には上昇傾向を維持している。2010年代後半から2020年代にかけて資産規模が大幅に拡大し、2023/03/31時点で過去最高水準へ達している。

流動資産比率の動向

流動資産は総資産に対して徐々に比率を改善する傾向を示す。初期はおおむね0.60〜0.87の範囲で推移した後、2011年に低下し、2012〜2014年には0.59〜0.65程度へ下がる。2015年以降は0.60台後半〜0.70台前半へ回復し、2017年以降は0.68〜0.75程度で安定して推移している。全体として、流動資産は拡大しており、総資産の増加に対する相対的な流動性は年々安定的に改善している可能性がある。

洞察と示唆

2012年および2014年には総資産・流動資産の一部に調整局面が見られるものの、その後は回復と成長が継続している。特に2019年以降の流動資産の急拡大は、現金・現金同等物・売掛金・在庫の増加など短期資金面の拡大を示唆する。資産規模の拡大は事業規模の拡大を反映する可能性が高いが、現金創出力やキャッシュ・フローの状況を確認する追加データが有用である。短中期の財務健全性を評価するには、流動比率・当座比率といった指標の推移や非流動資産の内訳が分かる情報が望ましい。

全体傾向の要約

期間を通じて株主資本は大幅に拡大しており、資本基盤の強化が進んでいる。一方、流動負債は初期にかけて着実に増加した後、2010年代前半には急增し、2013年にはピーク近くに達した。その後、2014年には大きく減少したものの、2015年以降再び上昇傾向を示し、2020年代には再拡大の動きが顕著で、2022年には最大水準に近づいた後、2023年にはやや鈍化した。総負債は2005年以降にかけて大幅に増加する局面が続き、2010年代後半に急増、2020年代に入ってさらに水準を引き上げた。自己資本比率は年を追うごとに低下傾向となり、負債の相対的寄与が高まっている。

流動負債の動向

2005年は約2,774千米ドルで推移。以降、2007年〜2009年にかけて増加を続け、2010年には約144,863千米ドル、2011年には約232,079千米ドル、2012年には約267,017千米ドル、2013年には約320,518千米ドルへ上昇した。2014年には約122,215千米ドルへ急減し、その後2015年〜2016年に再び増加して約167,542千米ドル、約238,498千米ドルとなる。2017年には再度減少して約159,051千米ドル、2018年には約189,166千米ドル、2019年には約250,524千米ドル、2020年には約300,946千米ドル、2021年には約468,368千米ドル、2022年には約541,684千米ドル、2023年には約497,380千米ドルへ上昇と鈍化を繰り返している。大きな変動は短期資金ニーズや取引条件の変動を反映した可能性があり、特定の期間における資金繰りの柔軟性の変化を示唆する。

総負債の動向

総負債は2005年時点で約32,071千米ドル。2010年代前半には急速に増加し、2010年には約153,319千米ドル、2011年には約304,766千米ドル、2012年には約329,263千米ドル、2013年には約371,610千米ドルへ拡大した。その後2014年には約175,355千米ドルへ大きく減少し、2015年には約232,921千米ドル、2016年には約310,597千米ドルと再度増加。2017年には約237,525千米ドル、2018年には約323,600千米ドル、2019年には約382,076千米ドル、2020年には約624,998千米ドル、2021年には約723,480千米ドル、2022年には約793,425千米ドル、2023年には約790,470千米ドルへと高水準を維持している。2014年の大幅減少を境に再び上昇へ転じ、2020年代には相対的に高水準の負債を維持する局面が続いている。

株主資本の動向

株主資本は2005年時点で約177,555千米ドル、以降一貫して増加してきた。2010年には約652,987千米ドル、2011年には約835,936千米ドル、2012年には約738,801千米ドルと変動をみせるものの、2013年には約888,119千米ドル、2014年には約888,849千米ドル、2015年には約937,012千米ドル、2016年には約967,471千米ドル、2017年には約954,255千米ドル、2018年には約940,779千米ドル、2019年には約1,045,130千米ドル、2020年には約1,140,120千米ドル、2021年には約1,444,225千米ドル、2022年には約1,538,825千米ドル、2023年には約1,765,733千米ドルへと着実に積み上がっている。長期的には株主資本の増加ペースが顕著で、特に2019年以降の伸びが大きく、資本基盤の拡大が継続している。

財務構造の示唆

負債総額の拡大に対して株主資本も大幅に増加しており、総資産に対する負債比率は年々高まっている一方、自己資本比率は低下している。2005年の約85%から2023年には約69%へ低下しており、財務レバレッジが上昇している可能性が示唆される。とはいえ、株主資本の絶対額が大きく拡張しており、資本基盤の総量は強化されている。短期負債の変動性が高い点は、流動性リスク評価の際にキャッシュ・フローや資金調達の継続性と合わせて検討すべき要因として留意される。

営業活動によるネットキャッシュ

期間を通じて、営業活動によるネットキャッシュは大きく変動するパターンを示している。初期段階では約29,607千米ドルから開始し、2007年には約61,054千米ドルへ増加。その後2008年は約53,276千米ドルへ微減となり、2009年には約185,474千米ドルへ急増する。2010年には約139,922千米ドルへ低下し、2011年には約30,091千米ドルへ大幅に落ち込む局面が生じる。以降は2012年163,906千米ドル、2013年262,125千米ドルと回復し、2014年は約47,909千米ドルへ再び低下する。2015年以降は約169,654千米ドル、125,581千米ドルと変動しつつも2017年には約198,677千米ドル、2018年には約327,351千米ドル、2019年には約359,505千米ドルと高水準を維持する。2020年は約286,334千米ドルへ減少するが、2021年には約596,217千米ドルと過去最大級の水準に達し、2022年には約172,353千米ドルへ低下、2023年には約537,422千米ドルへ再び大幅に回復している。これらの推移は、季節要因や在庫・販売サイクルの影響を受けつつ、長期的には高い変動性を伴う営業キャッシュ創出力を示していることを示唆する。

投資活動によるネットキャッシュ(使用済み)

投資活動によるネットキャッシュは、基本的にキャッシュの流出を伴う局面が多い構図となっている。2005年には小幅な正の値(約8,902千米ドル)を記録するが、2006年と2007年には大きな流出 (-約67,546千米ドル、約-55,567千米ドル) が生じた。2008年には再び正の流れ(+約66,716千米ドル)となるも、その後は継続的に流出が続く。2011年には約-184,766千米ドルと最大級の流出を記録し、2012年約-75,362千米ドル、2013年約-85,197千米ドルと低下局面が続く。2014年以降は小幅な赤字を挟みつつ、2015年約-100,636千米ドル、2016年約-67,221千米ドル、2017年約-44,499千米ドル、2018年約-34,697千米ドル、2019年約-29,018千米ドル、2020年約-31,964千米ドル、2021年約-32,169千米ドル、2022年約-51,009千米ドル、2023年約-81,013千米ドルと、資産投資や事業拡張に伴う支出が継続的に発生している状況が続く。

財務活動による(使用された)ネットキャッシュ

財務活動によるネットキャッシュは、初期には小幅な正の値を示す期間もあるが、2009年以降は負 dolar に転じ、大幅な流出を伴う局面が顕著になる。2005年約1,784千米ドル、2006年約2,621千米ドル、2007年約14,840千米ドル、2008年約2,267千米ドルと比較的小額の正の値の後、2009年には約-21,065千米ドルへ転じる。以降は2010年約-9,052千米ドル、2011年約-27,160千米ドルと連続してマイナスとなり、2012年には約-242,621千米ドルと大幅に拡大する。その後も2013年約-50,513千米ドル、2014年約-22,604千米ドル、2015年約-78,260千米ドル、2016年約-36,340千米ドル、2017年約-103,070千米ドル、2018年約-157,715千米ドル、2019年約-167,194千米ドル、2020年約-192,114千米ドル、2021年約-129,581千米ドルと継続して大きな負の数を記録する。2022年には約-367,482千米ドル、2023年には約-309,031千米ドルと、最大級の資金流出が続く局面が観察される。これらの動向は、株式の買戻し・配当の実施、借入金の返済等を通じた資本構成の調整を反映しており、長期的にはキャッシュ水準の減少要因となっている可能性を示唆する。

この分析は、与えられたCSVデータに含まれる一株当たり利益（基本・希薄化後）を期間別に整理したもので、配当金 per share のデータが欠損している点に留意している。データ上は四半期ベースよりも年度末ベースの指標が並んでいると解釈される。なお、配当政策の判断には利用できない。

全体の傾向

基本EPSと希薄化後EPSは、2014年を境にマイナスを一時的に記録した後、2015年以降に再び回復・加速する構図が顕著である。特に2018年以降は両指標が急速に高水準へと上昇し、2023年には約19.5ドルに達して長期的な成長トレンドを示している。2014年のマイナスは1回限りの特別項目の影響を示唆する可能性があり、2017年には再び低水準へ落ち込む局面はあるものの、全体としては後半にかけて大きく拡大している。基本EPSと希薄化後EPSはほぼ同水準の動きを示しており、希薄化の影響は限定的であると読み取れる。

1株当たり基本利益の動向

初期は0.86から0.82へ微減後、2007年から2011年にかけて顕著な上昇を遂げ、2011年には5.16へ達する。その後2012年に3.49へ低下し、2013年は4.23へ回復する一方、2014年には-0.08とマイナスに転じた。2015年以降は再度上昇に転じ、2018年3.60、2019年8.92、2020年9.73、2021年13.64、2022年16.43、2023年19.50と、長期的には上昇基調が継続している。2017年は約0.18と低水準まで落ち込む局面があり、直前の2016年3.76から大きく乖離した点が特徴である。

希薄化後1株当たり利益の動向

基本EPSと同様の動きで推移し、2005年0.83、2006年0.79、2007年1.69、2008年1.87、2009年2.96、2010年4.03、2011年5.07、2012年3.45、2013年4.18、2014年-0.08とマイナス、2015年4.66、2016年3.70、2017年0.18、2018年3.58、2019年8.84、2020年9.62、2021年13.47、2022年16.26、2023年19.37である。基本EPSと比べても乖離は小さく、希薄化の影響は限定的と判断される。

配当金 per share のデータ有無

全期間で欠損しており、配当の実績や方針を評価する材料は提供されていない。配当政策の把握には追加データが必要となる。