損益計算書の構造
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-03-31).
- 売上高に占める各項目の割合の変動
- 売上高に占める売上原価の割合は全期間を通じて約48%前後で推移しており、一定のコスト構造が維持されている。一方、粗利益率は2021年に最大の約54%を記録し、その後やや低下しつつも50%を超える範囲で安定している。販売費・一般管理費の割合は継続して35%台から33%台へと徐々に低下し、コスト効率の改善傾向が示唆される。営業利益率は2019年に16.2%へピークに達し、その後は17%前後で推移し、収益性の向上と安定を示している。
- 収益性の変化とその他の収入
- 税引前当期純利益の売上高比は2019年に最大の16.28%を記録し、それ以降もおおむね15%台から18%台で推移している。特に2021年には19.7%と高い水準に達し、収益性の向上が顕著であった。受取利息については、2023年に0.43%と他期間を上回る割合を示し、収益源としての多角化が進んでいることを示している。利息の支出は概ね売上高の0.2%未満で安定しており、金融コストの管理が行われている。
- 純利益と税金の傾向
- 税引後当期純利益は各年度でおおむね14%から15%の範囲内で推移し、企業の収益性は比較的安定している。2019年の水準から若干の変動があるものの、2023年までに顕著な改善や悪化は見られない。所得税費用は売上高の3%から5%の範囲で変動し、税負担の安定性を示している。純利益率においては、継続的に一定の水準を維持していることから、効率的な税務運営と利益運用が行われていると考えられる。
- 総合的評価と見通し
- この期間を通じて、売上高に対するコスト構造と収益性は安定しており、特に販売費や一般管理費の効率化により粗利益率と営業利益率の改善が見られる。収益の多角化や収益性の向上を維持しつつ、コスト管理が引き続き重要な要素となっている。全体として、企業は安定した財務基盤を持ち、市場環境の変動に対して比較的強固な経営状況にあると評価できる。