貸借対照表の構造:資産
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レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-03-31).
- 現金および現金同等物
- 2018年度から2023年度までの期間において、現金および現金同等物の総資産に占める割合は比較的高い水準で推移しており、2021年度に50.25%とピークを迎えた後、2022年度および2023年度には36%台にやや縮小している。全体として、流動性確保のための現金保有比率は高めに維持されており、資金流動性への配慮が継続されていると考えられる。
- 売掛金(引当金控除後)
- 売掛金は総資産比で約10%から13%の範囲で推移し、2022年度に12.98%と最も高くなったものの、大きな変動は見られない。売掛金の割合は比較的一定しており、信用売上や回収の効率性に一定の安定性が認められる。
- 在庫
- 在庫は総資産に占める割合で2018年度の23.7%から2020年度に17.65%に減少した後、2022年度には21.73%と増加している。全体として在庫比率は低下傾向からやや回復傾向にあり、在庫管理の効率化や販売戦略の変化に伴う調整が示唆される。
- 前払い費用
- 前払い費用の割合は比較的安定し、2020年度以降は1%台前半から1.3%程度にわずかに増加している。これにより、前払資産の管理や進行中の契約に対する支出の割合に変動は限定的であるとみられる。
- 流動資産
- 流動資産はおおむね72%から76%の範囲で推移し、資金の流動性確保に重点を置いた運営が継続されている。2020年度に一時的に67.65%に低下したものの、その後回復し、2023年度には74.73%となっている。
- 有形固定資産(減価償却後)
- 有形固定資産の総資産比は2018年度の17.41%から2020年度に11.84%へ減少後、2021年度以降は約10%台で横ばいを維持している。固定資産の比率は縮小傾向にあったが、その後安定した水準に落ち着いている。
- オペレーティングリース資産
- 2020年度に評価対象となったオペレーティングリース資産は総資産に占める割合で13.8%に上昇し、その後2021年度には8.63%、2022年度には7.82%、2023年度には8.34%に減少している。リース資産の管理量は変動しているものの、全体として一定範囲内に収まっている。
- 無形固定資産(善意・その他)
- 無形資産は2020年度に比べて減少しており、善意やその他の無形資産は2020年度の合計で約5%未満にとどまる。特に、その他の無形固定資産は2020年度以降に徐々に縮小傾向をたどる傾向にある。
- 繰延税金資産
- 繰延税金資産は2020年度には1.6%に低下したが、2022年度に2.75%、2023年度には2.84%と増加している。税金に関わる資産の増加は将来の税負担軽減効果を示唆している可能性がある。
- その他の資産および長期資産
- その他の資産は1.5%〜2.5%の範囲で推移し、長期資産はおおむね23%から33%の間でバランスをとっている。長期資産の比率は2020年度に一時的に高まり、その後やや縮小したが、2023年度には約25%を維持し、資産構成の安定化が見られる。
- 総合観点
- 総合的に見ると、流動性の高い資産が効率的に管理されている一方、固定資産の比率は縮小傾向であり、資産構成は流動性重視の姿勢を維持していると考えられる。こうした資産比率の変動は、運転資金の最適化や長期的な資産戦略の一部を反映していると解釈できる。全期間を通じて安定的な資産構成の範囲内に推移しており、バランスの取れた財務状況が維持されている。