GameStop Corp. (NYSE:GME)

売り上げ 高（単位：千米ドル）

2006年から2012年にかけて売上高は着実に増加し、9,550,500千米ドルをピークとした。その後は8,600,000千米ドル台前後を中心に変動幅を狭く維持し、2017年まで概ね高水準で推移する局面が続く。2019年には8,227,600千米ドル、2020年には6,469,000千米ドルへ急減し、2021年には5,089,800千米ドルへ低下。2022年に再び6,010,700千米ドルへ回復した後、2023年は5,927,200千米ドル、2024年は5,272,800千米ドルとなり、長期的には2012年のピークと比較して低位水準での推移が継続している。

営業利益(損失)（単位：千米ドル）

2006年から2012年にかけて正の営業利益を維持し、2013年には-41,600千米ドルへ赤字転じる。その後、2014年から2017年には再び高水準の利益を確保し、2018年には大幅に低下する。2019年には-702,000千米ドルと大幅な赤字となり、その後も2020年-399,600千米ドル、2021年-237,800千米ドル、2022年-368,500千米ドル、2023年-311,600千米ドルと赤字幅が続く。2024年には-34,500千米ドルへ小幅改善するが、黒字化には至っていない。

当期純利益(損失)（単位：千米ドル）

2006年から2011年にかけて純利益は増加し、2011年には408,000千米ドルを記録。その後2012年は339,900千米ドルへ減少。2013年には-269,700千米ドルの赤字となり、2014年以降は再び黒字化して2016年までおおむね上昇基調を維持する。2017年には353,200千米ドル、2018年には34,700千米ドルと小幅黒字を維持するものの、2019年以降は大幅な赤字へ転じる。2019年-673,000千米ドル、2020年-470,900千米ドル、2021年-215,300千米ドル、2022年-381,300千米ドル、2023年-313,100千米ドルと赤字が続く。2024年には6,700千米ドルの小幅黒字へ転じて回復の兆しを見せる。

分析の前提とデータの性質

本データは2つの財務項目について、2006/01/28から2024/02/03までの年度毎の数値を千米ドル換算で示すもので、空白値は欠損を意味する。分析は年度間の変動と相対的な規模の推移に焦点を当て、三人称で客観的に要約する。

流動資産の推移の要点

初期期間は約1,120百万ドルから拡大傾向を示し、2011年には約2,155百万ドルへ増加した。その後、2012年から2016年にかけて一定の変動を経て、2017年以降は再び上昇傾向が強まり、2019年には約3,128百万ドルへ達した。2020年には約1,634百万ドルへ急減し、2021年には約1,551百万ドルとさらに低下した。その後、2022年には約2,599百万ドルへ反発し、2023年は約2,324百万ドル、2024年は約1,974百万ドルへと再び低下した。年度間のピークは2019年にあり、2020年以降は回復局面にあるものの、2019年の水準には達していない。

総資産の推移の要点

総資産は2006年から2011年にかけて約3,015百万ドルから約5,064百万ドルへ増加し、成長局面を形成した。その後、2012年から2016年にかけては緩やかな低下を経て、2017年には約4,976百万ドル、2018年には約5,042百万ドルへ再び上昇したが、2019年には約4,044百万ドルへ減少した。2020年と2021年には急落し、おおむね約2,470百万ドルまで低下した。2022年には約3,499百万ドルへ急回復した後、2023年に約3,113百万ドル、2024年には約2,709百万ドルへと再度低下している。全体としては、長期的な資産規模は2000年代後半から2010年代前半の拡大と、2020年前後の急減・回復を経て現在は再び縮小傾向が見える。

流動資産と総資産の比率の傾向

概ね流動資産の総資産に対する比率は、2006年は約0.37、2011年は約0.43、2019年には約0.77と大きく高まっている。2020年は約0.58へ低下し、2021年は約0.63、2022年には約0.74、2023年は約0.75、2024年は約0.73へと安定的に高めの水準を維持する局面が続いた。これらの動きは、2019年をピークに現金化資産の比重が相対的に高まったこと、2020–2021にかけて流動性の抑制と再構築を経たことを示唆する。

主要な洞察と解釈

全体的には、資産規模は2008年以降の拡大局面を経て2018–2019年に再び大きく膨張し、2020年以降は大幅に縮小している。流動資産は2019年にピークをつくった後、2020–2021にかけて大幅に減少。その後、2022年以降は再び回復基調にあるが、ピーク時の水準には達していない。総資産は2011年を境に高水準を維持した後、2019年以降の急減を経験し、2022年に回復したのち再び低下へ転じている。流動資産比率の高さは、2020年以前は資産構成が流動性の高い資産へ寄与していた可能性を示唆する一方、2020–2021の大幅な縮小期には総資産の縮小と連動して流動性の相対的な重要性が変化したことが読み取れる。総じて、資産基盤は長期的には拡大と縮小を繰り返しており、2022年以降の回復はあるものの、過去のピーク時の水準には戻りきっていない。

本分析は、2006/01/28〜2024/02/03の期間における流動負債、総負債、株主資本の年次データを基に、債務・資本の推移とそれに伴う資本構成の変化を要約・解釈したものである。空欄は欠損データを示す。以下は、データから読み取れる主要なパターンと示唆である。

流動負債の推移

初期は約0.89百万ドルで推移していたが、2010年代前半〜中盤にかけて急速に増加し、2015年頃には約2.18百万ドルまで上昇してピークを形成している。その後は再び低下に転じ、2016年以降はおおむね1.0〜1.4百万ドルのレンジで推移する局面が見られる。2020年代には再び低位寄りの水準へ落ち着く傾向があり、2024年時点ではおおよそ0.93百万ドル程度となっている。全体としては、2010年代前半の急増と2010年代後半〜2020年代の相対的な低下・変動が顕著である。これにより、短期的な支払い余力の安定性は時点により揺れ動く構造となっている可能性が示唆される。

総負債の推移

総負債は2006年時点で約1.90百万ドル、2013–2014年には約2.83百万ドルへと上昇してピークを形成した。その後、2010年代後半にかけて徐々に縮小し、2024年には約1.37百万ドル程度へと低下している。ピーク後の低下は、資本構成の改善や返済・整理の影響を反映している可能性がある。長期的には、負債水準が高止まりしていた時期を経て、相対的に低い水準へと移行している点が読み取れる。

株主資本の推移

2006年時点で約1.11百万ドル、以降継続して成長が見られ、2012年頃には約3.04百万ドルへ到達している。その後は2013年以降にかけて緩やかに低下し、2019年には約0.61百万ドルへ大きく減少。2020年には約0.44百万ドル、2021年には約0.44百万ドル台へ低位が続く局面を経て、2022年に約1.60百万ドルへ急回復する。2023年・2024年は約1.32〜1.34百万ドルの水準で安定して推移している。総じて、初期の資本蓄積を経た後、2019年以降に大幅な資本縮小（損失計上等の影響が示唆される可能性が高い）を経て、2022年に再度資本の補強が見られる構造となっている。なお、2022年以降は以前のピーク水準には戻っていないが、一定程度の資本基盤は回復している。

データ品質上の注意

同一項目名の表記がデータ上で重複している箇所があり、特定期間の値の欠損・整列の不整合が認められる。分析に際しては、欠損値や表記の揺れが読み取りに影響を及ぼす点を前提として解釈する必要がある。

データの前提

本分析は、単位を千米ドルとするCSV形式の年次財務データに基づくもので、欠損値は空白を意味する。対象期間は2006/01/28から2024/02/03で、分析には営業活動による純キャッシュフロー、投資活動によるネットキャッシュフロー、財務活動によるネットキャッシュフローの3区分を用いる。

要約の要点

3区分のキャッシュフローは全般的に大きなボラティリティを示し、特に営業活動によるキャッシュフローは年ごとに変動が大きい。投資活動は長期にわたりキャッシュアウトが継続する局面が多い一方、2019年には資産売却等と見られる大規模なキャッシュインが発生している。財務活動は大半の期間でキャッシュアウトを示すケースが多いが、2006年と2017年、2022年には大規模な資金調達（キャッシュイン）が観察される。2020年以降は営業キャッシュフローの悪化が顕著で、2022年には財務活動の大規な資金調達で補完される形となり、通年ベースの純キャッシュフローは年によって大きく左右されている。単位は千米ドルで表されるため、実務上は同程度の規模感を米ドル換算で読み替えると理解が進む。全体として、長期的には「自社の現金創出力の安定性が低下→資金調達で補完」というパターンが断続的に見られる。

営業活動による純キャッシュフローの傾向

初期から中盤にかけては安定的に正のキャッシュフローが継続しており、2014年には約7.63億米ドル相当（762,700千米ドル）へピークを迎える。その後、2015–2019年にかけて徐々に低下し、2019年には約3.25億米ドルと依然プラスを維持。2020年には大幅に悪化して約-4.15億米ドルとなり、2021年には回復して約1.24千米ドル相当（約1.24千万米ドル）と小幅の正味に戻る。その後、2022年に再び大きくマイナス約4.343億米ドルを記録し、2023年には小幅な正味キャッシュフロー約1,082千米ドルを経て、2024年には再び約-2.04千米ドルとなっている。全体として、基盤となる営業キャッシュフローは2020年以降大きく揺れ、回復局面と再び低下局面が交互に現れている。

投資活動によるネットキャッシュフローの傾向

長期的には投資活動によるキャッシュアウトが支配的で推移しているが、2019年には約6.36億米ドル相当の大幅なキャッシュインが発生している。これ以外の年度では、資産購入などによる継続的なアウトフローが続く傾向。2018年以降はやや小幅な動きに留まる年もあるが、総じて投資活動はキャッシュの消費源として機能している。2020年以降は再びアウトフローが目立つ年が多く、2021年の正味は僅かプラスとなった後、2023年には再度大きなマイナスが生じている。

財務活動によるnetキャッシュフローの傾向

2006年には大規模な資金調達による正味キャッシュイン（約9.36億米ドル）を記録する。その後は年度を追うごとに大半の期間でマイナスのキャッシュフローが顕著となり、借入金返済や株主還元等の資金流出が目立つ。2017年には再び正味で約2.39億米ドルのキャッシュインを示す年がある一方、2012–2016年、2018–2020年には大幅なキャッシュアウトが継続。特筆すべきは2022年の大規模な正味キャッシュイン（約12.0億米ドル）で、他年度の多くのマイナスを補完する形で年全体の資金繰りを支えた。2023–2024年は再びマイナス基調が顕著となっている。

総合的な洞察と示唆

三区分の組み合わせから、現金ベースの財務運営は大きく外部資金に依存している局面が多いことが読み取れる。特に2019年の投資活動の大規模な資金イン、2022年の財務活動による大規模資金インは、キャッシュフローの欠陥を補うための資金調達手段が重要であったことを示唆する。営業キャッシュフローの安定性は相変わらず課題であり、COVID-19関連の影響を受けた2020年以降は特に顕著で、財務活動を通じた資金注入が短期的な流動性の維持を支えた可能性が高い。投資活動は長期的な資産形成・売却の動きが混在しており、資産売却による一時的な資金注入が発生する年もある一方、基本的には資金を消費する性質が強い。全体としては、営業・投資・財務の3項目が互いに補完・補填し合いながら、期間ごとに資金循環の形を変えており、特に2022年の大規模資金調達が、前年までのキャッシュフローの不安定さを緩和する要因となっている。今後の安定化には、営業キャッシュフローの持続的改善と、投資活動の資金需要・資金供給のバランスを慎重に管理する方針が重要となる。

データの範囲と指標の概要

本データは2006/01/28 から 2024/02/03 までの19期間にわたり、1株当たり基本利益（EPS 基本）、希薄化後1株当たり利益（EPS 希薄化後）、および1株当たり配当金（ドル建て）を示している。値は全て数値で、空白は欠損データとして扱われる。

1株当たり基本利益（EPS・基本）

2006年から2012年までは緩やかな成長がみられ、2006年0.22、2007年0.27、2008年0.46、2009年0.61、2010年0.57、2011年0.67、2012年0.61と推移した。その後2013年には-0.53へ急転落し、黒字から赤字へ転じた。2014年から2016年には再び回復し、0.76、0.88、0.95へ上昇。2017年には0.86と再度低下、2018年には0.09と大幅に縮小した。2019年から2023年にかけては大幅な赤字が続き、2019年0.02ではなく-1.65、2020年-1.35、2021年-0.83、2022年-1.31、2023年-1.03と推移。2024年には再び小幅な黒字化となり0.02へ回復した。

希薄化後1株当たり利益（EPS・希薄化後）

基本EPSと同様のパターンをたどり、2006年0.20、2007年0.25、2008年0.44、2009年0.60、2010年0.56、2011年0.66、2012年0.60と上昇局面を示す。その後2013年には-0.53へ転落。2014年から2016年には0.60-0.66の水準で回復し、2017年0.60、2018年0.75、2019年0.87、2020年0.95と高水準を維持。2021年0.85、2022年0.09、2023年-1.03と再び低下。2024年には0.02へ回復した。

1株当たり配当金

2014年に初めて0.20ドルが支払われ、その後2015年0.28、2016年0.33、2017年0.36、2018年0.37、2019年0.38、2020年0.38と水準を維持した。2021年には0.10へ大幅に減額され、その後の2022年以降はデータ欠損となっており、以降の配当実施状況は不明である。

総括的な示唆

2006-2012年にはEPSと希薄化後EPSが安定的に推移して成長局面を示す一方、2013年以降は収益性の悪化と変動性の高まりが顕著である。特に2019年以降の赤字は幅広く続き、2024年にはごくわずかな黒字へ回復したのみで、長期的な収益改善にはなお課題が残る。配当については2014年以降の導入と拡大が見られるが、2021年には大幅に減額され、その後のデータ欠損から継続性は確認できない。短期的にはEPSの回復局面がある一方、持続的な黒字化とキャッシュフロー改善、そして配当の安定性を評価するには、2025年以降のデータと持続性の確認が必要である。