損益計算書
12ヶ月終了 | 売り上げ 高 | 営業利益 | ゼネラル・ミルズに帰属する当期純利益 |
---|---|---|---|
2019/05/26 | 16,865,200) | 2,515,900) | 1,752,700) |
2018/05/27 | 15,740,400) | 2,509,300) | 2,131,000) |
2017/05/28 | 15,619,800) | 2,566,400) | 1,657,500) |
2016/05/29 | 16,563,100) | 2,707,400) | 1,697,400) |
2015/05/31 | 17,630,300) | 2,077,300) | 1,221,300) |
2014/05/25 | 17,909,600) | 2,957,400) | 1,824,400) |
2013/05/26 | 17,774,100) | 2,851,800) | 1,855,200) |
2012/05/27 | 16,657,900) | 2,562,400) | 1,567,300) |
2011/05/29 | 14,880,200) | 2,774,500) | 1,798,300) |
2010/05/30 | 14,796,500) | 2,606,100) | 1,530,500) |
2009/05/31 | 14,691,300) | 2,322,900) | 1,304,400) |
2008/05/25 | 13,652,100) | 2,227,800) | 1,294,700) |
2007/05/27 | 12,441,500) | 2,057,800) | 1,143,900) |
2006/05/28 | 11,640,000) | 1,966,000) | 1,090,000) |
2005/05/29 | 11,244,000) | 2,270,000) | 1,240,000) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-05-26), 10-K (報告日: 2018-05-27), 10-K (報告日: 2017-05-28), 10-K (報告日: 2016-05-29), 10-K (報告日: 2015-05-31), 10-K (報告日: 2014-05-25), 10-K (報告日: 2013-05-26), 10-K (報告日: 2012-05-27), 10-K (報告日: 2011-05-29), 10-K (報告日: 2010-05-30), 10-K (報告日: 2009-05-31), 10-K (報告日: 2008-05-25), 10-K (報告日: 2007-05-27), 10-K (報告日: 2006-05-28), 10-K (報告日: 2005-05-29).
- 売上高
- データ期間は 2005/05/29 から 2019/05/26、単位は千米ドル。全体としては長期的な成長トレンドを示し、2005年の約11,244,000千米ドルから2014年には約17,909,600千米ドルへ上昇した。その後は2015年以降に水準がやや低下し、2016年から2019年にかけては約16,563,100千米ドル〜16,865,200千米ドルのレンジで推移している。2014年のピークから2019年までの下方修正は約6%程度であり、成長ペースの鈍化と需要環境の変動を反映している可能性がある。2009年~2011年にかけて堅調な伸びを示した後、2012年の上振れと2015年以降の調整が目立つ。全体としては2005年以降の基礎力は維持されつつ、近年は売上高の伸びが限られている状態にある。
- 営業利益
- データ期間は同上、単位は千米ドル。2005年は約2,270,000千米ドル、2006年は約1,966,000千米ドルと前年から減少した後、2007年~2011年には概ね上昇基調を維持し、2011年には約2,774,500千米ドルへ到達した。その後は2012年にやや低下し、2013年~2014年には再び高水準(約2,851,800千米ドル~2,857,400千米ドル)を確保した。一方で2015年には約2,077,300千米ドルへ大幅に落ち込み、その後は2016年に回復して約2,707,400千米ドルへ持ち直した後、2017年~2019年は約2,566,400千米ドル〜2,515,900千米ドルの範囲で推移した。売上高の動向と比較して、利益率のボラティリティがやや大きく、特に2015年の低下が顕著である。全体としては、2010年代前半の成長局面後に安定性を欠く動きが見られる。
- 純利益(帰属)
- データ期間は同上、単位は千米ドル。2005年の約1,240,000千米ドルから徐々に増加し、2006年には約1,090,000千米ドルへ減少、2007年には約1,143,900千米ドル、2008年には約1,294,700千米ドル、2009年には約1,304,400千米ドルと緩やかに推移した。2010年~2011年には成長が顕著で、2011年には約1,798,300千米ドルへ達した。しかし2012年には約1,567,300千米ドルへ減少、2015年には約1,221,300千米ドルへ落ち込む局面も見られる。2016年には再び約1,697,400千米ドルへ回復し、2017年は約1,657,500千米ドル、2018年には約2,131,000千米ドルと大幅に伸長する局面もあったが、2019年には約1,752,700千米ドルへ再び低下している。全体としては、2010年代前半の成長と2015年以降の抑制を織り交ぜた変動が特徴で、2018年の一時的な大幅増加が全体のボラティリティを押し上げている。
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2019/05/26 | 4,186,500) | 30,111,200) |
2018/05/27 | 4,123,700) | 30,624,000) |
2017/05/28 | 4,061,400) | 21,812,600) |
2016/05/29 | 3,937,200) | 21,712,300) |
2015/05/31 | 3,785,700) | 21,964,500) |
2014/05/25 | 4,393,500) | 23,145,700) |
2013/05/26 | 4,298,900) | 22,658,000) |
2012/05/27 | 3,691,400) | 21,096,800) |
2011/05/29 | 3,902,000) | 18,674,500) |
2010/05/30 | 3,480,000) | 17,678,900) |
2009/05/31 | 3,534,900) | 17,874,800) |
2008/05/25 | 3,620,000) | 19,041,600) |
2007/05/27 | 3,053,700) | 18,183,700) |
2006/05/28 | 3,176,000) | 18,207,000) |
2005/05/29 | 3,055,000) | 18,066,000) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-05-26), 10-K (報告日: 2018-05-27), 10-K (報告日: 2017-05-28), 10-K (報告日: 2016-05-29), 10-K (報告日: 2015-05-31), 10-K (報告日: 2014-05-25), 10-K (報告日: 2013-05-26), 10-K (報告日: 2012-05-27), 10-K (報告日: 2011-05-29), 10-K (報告日: 2010-05-30), 10-K (報告日: 2009-05-31), 10-K (報告日: 2008-05-25), 10-K (報告日: 2007-05-27), 10-K (報告日: 2006-05-28), 10-K (報告日: 2005-05-29).
- 要約
- 期間全体では、流動資産は年を追って変動しつつも2014年をピークに、2015年に大きく減少し、その後2016年以降は緩やかに回復して2019年時点で再び高水準に達している。総資産は2009年頃の低迷を挟みつつ、2012年から2014年にかけて顕著に拡大した後、2015-2017は安定または小幅の減少をみせ、2018年に再度大幅な拡大を示して2019年にも高い水準を維持している。流動資産比率は2018-2019の期間に低下傾向となり、総資産の急増に対して流動資産の伸びが相対的に小さい点が特徴的である。
- 流動資産の年次動向
- 単位は千米ドル。2005年→2006年は小幅増加、2007年はほぼ横ばい、2008年以降は上昇基調が続く。2011年に再度顕著な増加を示し、2013-2014年には流動資産が約4,299千米ドルから約4,394千米ドルへ拡大する。一方、2015年には約13.8%の大幅減少となり、2016-2019年は緩やかな回復を続け、2019年には約4,187千米ドルとなっている。
- 総資産の年次動向
- 2005-2008には緩やかな増加、2009-2010には大幅な減少がみられる。2011年以降は再び上向きとなり、2012-2014には総資産が約21,097千米ドルから約23,146千米ドルへ拡大する。2015-2017は横ばいから小幅の減少を経て、2018年に約30,624千米ドルへ急増、2019年も高水準を維持している。
- 洞察と示唆
- 総資産の2018年の急増は、買収や資産の再分類など一時的要因の影響が高い可能性がある。流動資産は総資産の急増に対して相対的に伸びが小さく、流動性の安定性を評価するには現金および現金同等物や短期投資の動向も併せて確認する必要がある。今後は、長期的な資産成長の根拠と、流動性の持続性を両立させるための追加指標の追跡が重要となる。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 総負債 | 支払手形および長期債務 | 株主資本 | |
---|---|---|---|---|
2019/05/26 | 7,087,100) | 22,191,800) | 14,490,000) | 7,054,500) |
2018/05/27 | 7,341,900) | 23,355,400) | 15,818,600) | 6,141,100) |
2017/05/28 | 5,330,800) | 16,216,200) | 9,481,700) | 4,327,900) |
2016/05/29 | 5,014,700) | 15,559,600) | 8,430,900) | 4,930,200) |
2015/05/31 | 4,890,100) | 15,792,900) | 9,223,900) | 4,996,700) |
2014/05/25 | 5,423,500) | 15,156,200) | 8,785,800) | 6,534,800) |
2013/05/26 | 5,293,900) | 14,562,000) | 7,969,100) | 6,672,200) |
2012/05/27 | 3,843,200) | 13,366,300) | 7,429,600) | 6,421,700) |
2011/05/29 | 3,659,200) | 12,062,300) | 6,885,100) | 6,365,500) |
2010/05/30 | 3,769,100) | 12,030,900) | 6,425,900) | 5,402,900) |
2009/05/31 | 3,606,000) | 12,457,800) | 7,075,500) | 5,174,700) |
2008/05/25 | 4,856,300) | 12,583,500) | 6,999,500) | 6,215,800) |
2007/05/27 | 5,845,100) | 11,725,800) | 6,206,100) | 5,319,100) |
2006/05/28 | 6,138,000) | 11,299,000) | 6,049,000) | 5,772,000) |
2005/05/29 | 4,184,000) | 11,257,000) | 6,192,000) | 5,676,000) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-05-26), 10-K (報告日: 2018-05-27), 10-K (報告日: 2017-05-28), 10-K (報告日: 2016-05-29), 10-K (報告日: 2015-05-31), 10-K (報告日: 2014-05-25), 10-K (報告日: 2013-05-26), 10-K (報告日: 2012-05-27), 10-K (報告日: 2011-05-29), 10-K (報告日: 2010-05-30), 10-K (報告日: 2009-05-31), 10-K (報告日: 2008-05-25), 10-K (報告日: 2007-05-27), 10-K (報告日: 2006-05-28), 10-K (報告日: 2005-05-29).
- データの概要
- 単位は千米ドル。2行目以降の各行は財務項目と対応する期間別の値を示しており、2005/05/29 から 2019/05/26 までの年次データが含まれる。空白値は欠損を意味する。項目は流動負債、総負債、支払手形および長期債務、株主資本の4つで構成される。
- 流動負債の推移
- 初期には4,184,000→6,138,000千米ドルと大きく上昇した後、2007年は5,845,100千米ドル、2008年は4,856,300千米ドルと低下。2009年以降は3,606,000千米ドルと低水準が続き、2010年〜2012年は3,6XX千米ドル台で安定的に推移する。2013年以降は再び上昇を開始し、2013年5,293,900千米ドル、2014年5,423,500千米ドル、2015年4,890,100千米ドル、2016年5,014,700千米ドル、2017年5,330,800千米ドルと揺れつつ増減を繰り越す。2018年には7,341,900千米ドル、2019年には7,087,100千米ドルと、2012年以降の水準を上回る水準に達し、2018年にかけて再度上昇を見せた後も高水準を維持している。
- 総負債の推移
- 総負債は2005年11,257,000千米ドル、2006年11,299,000千米ドルとほぼ横ばいの後、2007年11,725,800千米ドル、2008年12,583,500千米ドル、2009年12,457,800千米ドルと緩やかに増加。2010年12,030,900千米ドル、2011年12,062,300千米ドルとほぼ安定、2012年13,366,300千米ドル、2013年14,562,000千米ドル、2014年15,156,200千米ドル、2015年15,792,900千米ドルと増加傾向を継続。2016年は15,559,600千米ドル、2017年は16,216,200千米ドルとさらに拡大。最も顕著な転換点は2018年で23,355,400千米ドルに急増し、2019年は22,191,800千米ドルとやや縮小した。\nこの期間を通じて、総負債は2005年時点から約2倍強へと増加しており、2018年の跳ね上がりが全体の水準を大きく押し上げたことが読み取れる。
- 支払手形および長期債務の推移
- この項目は2005年6,192,000千米ドルから開始し、2006年6,049,000千米ドル、2007年6,206,100千米ドル、2008年6,999,500千米ドル、2009年7,075,500千米ドルと緩やかに増加。2010年6,425,900千米ドルへ低下、2011年6,885,100千米ドル、2012年7,429,600千米ドル、2013年7,969,100千米ドル、2014年8,785,800千米ドル、2015年9,223,900千米ドルと上昇を続ける。2016年は8,430,900千米ドル、2017年9,481,700千米ドルと再び上昇。2018年は15,818,600千米ドルへ急増し、2019年は14,490,000千米ドルへ縮小。長期債務と短期借入を合計する本項目は、総負債の中で最も大きな構成要素として位置づけられ、2018年には急激な増加をもたらしている。2018年時点で総負債の大半を占める構成比は約65%前後に達している。
- 株主資本の推移
- 2005年5,676,000千米ドルから2006年5,772,000千米ドルへ微増、2007年5,319,100千米ドルへ減少、2008年6,215,800千米ドルへ回復、2009年5,174,700千米ドルへ再度低下、2010年5,402,900千米ドル、2011年6,365,500千米ドル、2012年6,421,700千米ドル、2013年6,672,200千米ドルと推移。2014年6,534,800千米ドル、水準は横ばいから微減で2015年4,996,700千米ドル、2016年4,937,200千米ドル、2017年4,327,900千米ドルと低下が続く。2018年には6,141,100千米ドルへ回復、2019年は7,054,500千米ドルへ増加。株主資本は2010年代前半に低下傾向が顕著だったが、2018-2019年に回復基調を示している。
- 総括的な洞察
- 総負債は期間を通じて増加傾向を示し、特に2018年に大幅な跳ね上がりを記録したことが特徴的である。支払手形および長期債務が主要な増加要因として寄与しており、流動負債の割合は年次で変動するものの、2018-2019年には全体の負債水準の大半を長期・中期借入が占める状況となっている。株主資本は2010年代中盤にかけて低下傾向を辿ったが、2018-2019年にかけて回復しており、総負債と株主資本の比率(レバレッジ)は2018年に大きく悪化した後、2019年には再び改善の兆しを見せている。全体として、財務レバレッジは2018年以降高水準にあるが、2019年には債務の一部が減少し、株主持分の回復も伴い、リスク要因の緩和が見られる可能性がある。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 財務活動によるネットキャッシュ提供(使用済み) |
---|---|---|---|
2019/05/26 | 2,807,000) | (556,500) | (2,176,400) |
2018/05/27 | 2,841,000) | (8,685,400) | 5,445,500) |
2017/05/28 | 2,313,300) | (646,900) | (1,645,500) |
2016/05/29 | 2,629,800) | 93,400) | (2,285,600) |
2015/05/31 | 2,542,800) | (1,602,200) | (1,384,800) |
2014/05/25 | 2,541,000) | (561,800) | (1,824,100) |
2013/05/26 | 2,926,000) | (1,515,400) | (1,140,200) |
2012/05/27 | 2,407,200) | (1,870,800) | (666,600) |
2011/05/29 | 1,526,800) | (715,100) | (936,600) |
2010/05/30 | 2,181,200) | (721,200) | (1,503,800) |
2009/05/31 | 1,828,200) | (288,900) | (1,404,500) |
2008/05/25 | 1,729,900) | (442,400) | (1,093,000) |
2007/05/27 | 1,751,200) | (597,100) | (1,398,100) |
2006/05/28 | 1,771,000) | (292,000) | (1,405,000) |
2005/05/29 | 1,711,000) | 496,000) | (2,385,000) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-05-26), 10-K (報告日: 2018-05-27), 10-K (報告日: 2017-05-28), 10-K (報告日: 2016-05-29), 10-K (報告日: 2015-05-31), 10-K (報告日: 2014-05-25), 10-K (報告日: 2013-05-26), 10-K (報告日: 2012-05-27), 10-K (報告日: 2011-05-29), 10-K (報告日: 2010-05-30), 10-K (報告日: 2009-05-31), 10-K (報告日: 2008-05-25), 10-K (報告日: 2007-05-27), 10-K (報告日: 2006-05-28), 10-K (報告日: 2005-05-29).
- 総括
- 期間全体を通じて、営業活動によるキャッシュフローは約1.71〜2.93十億米ドルの水準で推移し、2013年にピークを記録した後は2.54〜2.84十億米ドル程度のレンジで横ばいまたは小幅の変動を示した。投資活動によるキャッシュフローは概ねマイナス圧力が強く、特に2012年以降の大規模な資産投資が継続的に支出を膨らませた。財務活動によるキャッシュフローは年度により大きく変動し、長期にわたりマイナス圧力が支配的となる局面が多い一方、2018年には大規模な資金調達が生じて総キャッシュ動向に顕著な影響を及ぼした。全体としては、2005年には総キャッシュがわずかに減少する年もあったが、2016年には総キャッシュが顕著に増加する年となり、以降も年ごとに振れ幅が大きい状態が続いた。
- 営業活動によるキャッシュフローの推移
- 営業活動は年を追うごとに総額が増大する局面があり、2005年約1.71十億ドルから2013年約2.93十億ドルへと上昇した。その後は2.54〜2.84十億ドルの範囲で推移し、2011年の約1.53十億ドルをピーク後の反発で補完する動きが見られた。これらの動きは、稼働効率の改善や売上・費用の構造変化に起因するキャッシュベースの改善が一部反映された可能性を示唆する。全体として、営業CFは中長期で堅調な水準を維持しつつ、年次での揺れを伴う構造となっている。
- 投資活動によるキャッシュフローの推移
- 投資活動によるキャッシュフローは概ねマイナスが継続する構図が続くが、年によっては小幅の入金/支出の変動が生じている。2005年には約0.50十億ドルの支出、2012年以降は約1.87〜1.52十億ドルの大きな支出が目立つ。2016年には約0.09十億ドルの小幅なプラス転換を示したものの、2018年には約8.69十億ドルの大規模な投資支出が顕著となり、財務上の資本投資依存度の大きさを示唆する。2019年は約0.56十億ドルの支出にとどまった。全体として、投資活動は資産取得・関連投資の影響を強く受ける性格が継続している。
- 財務活動によるキャッシュフローの推移
- 財務活動によるキャッシュフローは年度ごとに大きく揺れ、長期にわたりマイナス圧力が顕著である。2005年から2015年までは大幅な資金提供・返済を伴うマイナスが継続した。2016年には約2.29十億ドルの支出があり、総額はマイナス基調が続いた。2018年には約5.45十億ドルの大規模な資金調達が発生し、通常とは異なる大きなプラスを示したが、2019年には約2.18十億ドルの資金流出に転じている。財務活動の大きな振れは、資金調達のタイミングや負債・資本構成の変更に起因する可能性が高い。
- 期間別の総キャッシュ変動と洞察
- 各年の総キャッシュ変動を三つのCF項目の和で見ると、2005年は約-0.178十億ドル、2006年は約+0.074十億ドル、2007年は約-0.244十億ドル、2008年は約+0.195十億ドルといった小幅な変動が見られる。2010年以降はマイナス・プラスが交互に現れるものの、2013年には約+0.270十億ドルと大きめのプラスを記録し、2016年には約+0.439十億ドルと最も大きな純増を示した。2017年以降は再び総キャッシュが減少する年が続き、2018年は約-0.399十億ドル、2019年は約+0.074十億ドルと、依然として年次のばらつきが大きい状態が続く。大規模な資金調達(2018年の+5.45十億ドル)と大規模投資支出(2018年の-8.69十億ドル)の組み合わせが、2018年の総キャッシュ変動の最大の要因として映る。一方、2016年には高い営業CFと相対的に小さな投資CFにより、純増を確保している点が特徴的である。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2019/05/26 | 2.92 | 2.90 | 1.96 |
2018/05/27 | 3.69 | 3.64 | 1.96 |
2017/05/28 | 2.82 | 2.77 | 1.92 |
2016/05/29 | 2.83 | 2.77 | 1.78 |
2015/05/31 | 2.02 | 1.97 | 1.67 |
2014/05/25 | 2.90 | 2.83 | 1.55 |
2013/05/26 | 2.86 | 2.79 | 1.32 |
2012/05/27 | 2.42 | 2.35 | 1.22 |
2011/05/29 | 2.80 | 2.70 | 1.12 |
2010/05/30 | 2.32 | 2.24 | 0.96 |
2009/05/31 | 1.96 | 1.90 | 0.86 |
2008/05/25 | 1.93 | 1.85 | 0.78 |
2007/05/27 | 1.65 | 1.59 | 0.72 |
2006/05/28 | 1.53 | 1.45 | 0.67 |
2005/05/29 | 1.67 | 1.54 | 0.62 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-05-26), 10-K (報告日: 2018-05-27), 10-K (報告日: 2017-05-28), 10-K (報告日: 2016-05-29), 10-K (報告日: 2015-05-31), 10-K (報告日: 2014-05-25), 10-K (報告日: 2013-05-26), 10-K (報告日: 2012-05-27), 10-K (報告日: 2011-05-29), 10-K (報告日: 2010-05-30), 10-K (報告日: 2009-05-31), 10-K (報告日: 2008-05-25), 10-K (報告日: 2007-05-27), 10-K (報告日: 2006-05-28), 10-K (報告日: 2005-05-29).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 分析対象の期間
- 2005/05/29 から 2019/05/26 までの各年の財務指標を基に、3つの指標の年次推移と相互関係を客観的に整理する。
- 1株当たり基本利益の傾向
- 初期には緩やかな変動を示し、2008年から2011年にかけて着実に上昇して2.80近辺まで達成。その後、2012年には2.42へ低下する局面が見られ、2013年から2014年には再上昇して2.86~2.90付近へ回復する。2015年には大幅に2.02へ落ちるが、2016年以降は再び回復して2018年に3.69というピークを記録する。2019年は2.92へ再度低下。全体としては、2011年を境に高水準での安定性が高まり、2015年の落差を挟んで2018年に最大値を形成した後、2019年に再び低下するパターンが読み取れる。
- 希薄化後1株当たり利益の傾向
- 基本EPSと同様の動きで推移する。2005年から2006年にかけて低下後、2007年から2011年にかけて上昇、2011年には2.70へ低下。2012年から2014年にかけて再上昇して2.83近辺まで達する。2015年には再び低下して1.97へ。2016-2017年は回復して2.77となり、2018年には3.64へ急増。2019年には2.90へ低下。基本EPSと同様、2014年頃のピーク、2015年の落ち込み、2018年のピークが顕著で、2019年に再び低下する波形が確認できる。
- 1株当たり配当金の傾向
- 長期的には安定した増配傾向を示す。0.62から開始し、年を追うごとに着実に上昇。特に2009–2010年には増配ペースが加速し、2014年には1.55、2015年には1.67、2018年には1.96へ達する。2019年も1.96で横ばいとなり、増配のペースはやや鈍化しているが、全体としては長期的な増配方針が読み取れる。
- 基本EPSと希薄化後EPSの差異の観察
- 基本EPSと希薄化後EPSの差は概ね0.05〜0.10ドル程度で推移し、比較的小幅で推移している。2005年には約0.13の差が顕著だったが、以降は差が縮小傾向にあり、全期間を通じて両指標は概ね同様の動きを示している。