選択した財務データ
2008年以降
損益計算書
Philip Morris International Inc.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 純売上高 | 営業利益 | PMIに帰属する当期純利益 |
|---|---|---|---|
| 2024/12/31 | |||
| 2023/12/31 | |||
| 2022/12/31 | |||
| 2021/12/31 | |||
| 2020/12/31 | |||
| 2019/12/31 | |||
| 2018/12/31 | |||
| 2017/12/31 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
- 総括
- 2008年から2024年にかけて、純売上高は約25705百万ドルから37878百万ドルへ上昇し、長期的な成長を示している。特に2011年–2012年にかけて急速な伸長後、2013年–2016年には水準が低下する時期が続いたが、2021年以降は上昇ペースを再び強め、2023年および2024年には過去最高水準に達している。営業利益は2012年ごろをピークに2014年以降は低下傾向となり、2020年代に入り回復して2024年には再び高水準へ寄せている。PMIに帰属する当期純利益は2012年前後に高水準を付けた後、2013年–2017年にかけて低下が見られ、2018年以降は再び回復局面を形成。2022年以降は再び変動を伴いつつも、2021年の水準には及ばない推移となっている。総じて、トップラインの成長とボトムラインの利益性の動きには年度ごとにズレが生じる局面がありつつも、2021年以降は収益性の改善と成長が同時並行で進む期間が見て取れる。数値的には、純売上高は約47%の増加、営業利益は約31%の増加、純利益は長期的にはほぼ横ばい〜小幅増の範囲にとどまる動きとなっている。
- 純売上高の傾向と洞察
- 2008年の25705百万ドルから2012年には31377百万ドルへ増加し、同期間に最大値寄りの伸長を示した後、2013年（31217百万ドル）〜2016年（26685百万ドル）の間は減少傾向となった。2017年以降は反発し、2018年（29625百万ドル）〜2020年（28694百万ドル）と横ばい寄りの動きを経て、2021年に再び31405百万ドル、2022年31762百万ドルと回復を確認。以降は2023年35174百万ドル、2024年37878百万ドルと大幅に回復・上昇しており、最終年には過去最高水準を更新している。これらの動きは、ボリュームと価格要因の変動により年次で揺らぎが生じつつも、長期的には市場シェア・価格戦略の効果が上向く局面が続いていることを示唆する。
- 営業利益の傾向と洞察
- 2008年の10248百万ドルから2012年には13863百万ドルへ増加し、同期間には最高水準に近い水準まで到達している。その後は2014年の11702百万ドル、2015年の10623百万ドルと低下が続き、2016年（10815百万ドル）～2019年（10531百万ドル）と低位のレンジで推移する局面が続く。2020年には11668百万ドルへ回復し、2021年には12975百万ドルへ急回復するが、2022年（12246百万ドル）・2023年（11556百万ドル）と再び低下。2024年には13402百万ドルまで回復して、2010年代のピークに迫る水準となっている。総じて、利益水準は期間を通じてボラタイルであり、トップラインの成長局面と連動する一方でコスト構造や効率改善の影響を受け、年次で大きな変動を示している。
- PMIに帰属する当期純利益の傾向と洞察
- 2008年の6890百万ドルから2012年には8800百万ドルへ上昇、同時期に高水準を維持するものの2013年（8576百万ドル）以降は2014年（7493百万ドル）まで低下傾向が顕著となる。2015年（6873百万ドル）・2016年（6967百万ドル）・2017年（6035百万ドル）と2013年以降は低位安定の期間が続く。2018年には7911百万ドルへ回復し、2019年（7185百万ドル）を挟んで2020年（8056百万ドル）・2021年（9109百万ドル）と再燃。2022年は9048百万ドル、2023年には7813百万ドル、2024年には7057百万ドルと、再度変動が大きい局面が継続している。総じて、年度間のばらつきが大きく、特に2012年前後と2018年以降の回復局面が顕著である一方で、2023年以降は再び低下傾向に転じている。
貸借対照表:資産
Philip Morris International Inc.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2024/12/31 | ||
| 2023/12/31 | ||
| 2022/12/31 | ||
| 2021/12/31 | ||
| 2020/12/31 | ||
| 2019/12/31 | ||
| 2018/12/31 | ||
| 2017/12/31 | ||
| 2016/12/31 | ||
| 2015/12/31 | ||
| 2014/12/31 | ||
| 2013/12/31 | ||
| 2012/12/31 | ||
| 2011/12/31 | ||
| 2010/12/31 | ||
| 2009/12/31 | ||
| 2008/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
- 流動資産
- 単位は百万米ドル。期間を通じて、2008/12/31 1万4939、2009/12/31 1万4682、2010/12/31 1万3756と小幅に変動しつつも、2017/12/31には1万6594を超え、2017/12/31のピーク近くに達した。その後、2018/12/31 1万9442、2019/12/31 2万0514、2020/12/31 2万1492と高水準を維持してピークを築いた。2021/12/31は1万7717へ大幅に減少した後、2022/12/31 1万9619、2023/12/31 1万9755、2024/12/31 2万0170へ回復している。総資産に対する比率でみると、2008年は約45%、2020年には約48%、2021年には約43%程度まで低下・回復を挟みつつ、2022年以降は約32–33%程度へ低下している。流動資産の絶対額は変動する一方、総資産の伸びに対する相対比率は2022年以降低水準で推移しており、資産構成上の比重が総資産の成長速度を下回りやすい局面が見て取れる。
- 総資産
- 単位は百万米ドル。2008/12/31 3万2972から始まり、2009/12/31 3万4552、2010/12/31 3万5050、2011/12/31 3万5488、2012/12/31 3万7670、2013/12/31 3万8168と、2010年代前半は穏やかな増加を示す。2014/12/31 3万5187、2015/12/31 3万3956と一時的に減少した後、2016/12/31 3万6851、2017/12/31 4万2968と大幅に増加してピークを形成。2018/12/31 3万9801、2019/12/31 4万2875、2020/12/31 4万4815と再び上昇。2021/12/31 4万1290へ減少した後、2022/12/31 6万1681、2023/12/31 6万5304と急増、2024/12/31 6万1784でやや調整。全体としては2008年比で長期的な成長トレンドを維持する一方、2014–2015年の低位と2022–2023年の急増が特徴的である。2022–2023年の大幅な資産増は、資産構造の大きな変動（例：非流動資産の拡大や新規資産の計上など）を示唆する可能性がある。2021年の減少は2020年のピーク後の一時的な調整を反映していると解釈できるが、 liabilitiesや equityの内訳が示されていないため、財務構成のレベルやレバレッジの推移はこのデータだけでは判断できない。
貸借対照表:負債と株主資本
Philip Morris International Inc.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 総負債 | 総負債 | PMI株主資本合計(赤字) | |
|---|---|---|---|---|
| 2024/12/31 | ||||
| 2023/12/31 | ||||
| 2022/12/31 | ||||
| 2021/12/31 | ||||
| 2020/12/31 | ||||
| 2019/12/31 | ||||
| 2018/12/31 | ||||
| 2017/12/31 | ||||
| 2016/12/31 | ||||
| 2015/12/31 | ||||
| 2014/12/31 | ||||
| 2013/12/31 | ||||
| 2012/12/31 | ||||
| 2011/12/31 | ||||
| 2010/12/31 | ||||
| 2009/12/31 | ||||
| 2008/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
- 流動負債（百万米ドル）
- 期間を通じて流動負債は増加傾向を示す。2008年の約1.01万から2012年に約1.70万へ上昇を継続し、2013年〜2014年にかけては横ばい〜やや減少（2013年約1.707万、2014年約1.511万）となった。その後2015年〜2016年に再度増加し、2017年〜2021年は概ね1.60万〜1.92万の範囲で推移する。2022年に急増して約2.73万へ跳ね上がり、その後2023年約2.64万、2024年約2.29万へ再び低下している。総じて短期負債の水準は近年高止まりの状態が続き、一定の変動を伴いながらも高水準を維持している。
- 総負債（指標A）（百万米ドル）
- 長期的には顕著な上昇を示す。2008年約2.51万から2011年以降は増加を続け、2015年〜2017年には約4.54万〜4.63万の水準へ上昇。2018年以降は一定程度の変動はあるものの、2019年以降も高水準を維持していた。2021年約4.95万、2022年約6.80万、2023年約7.48万と急速に上昇し、2024年には約7.17万へやや低下している。全体としては、2008年水準と比較して総負債が大幅に増加しており、ピークは2023年に観測された。
- 総負債（指標B）（百万米ドル）
- こちらも長期的には増加傾向。2008年約1.20万から段階的に増加を続け、2016年には約2.91万、2017年には約3.43万へピーク近くまで上昇する。2018年以降はやや変動があり、2021年には約2.78万へ低下したが、2022年に約4.31万、2023年に約4.79万と急速に回復・拡大し、2024年は約4.57万で推移している。2018年以降の回復局面が2022年以降も持続し、総負債の水準は高水準で安定している。
- PMI株主資本合計(赤字)（百万米ドル）
- 株主資本は2008年には約0.75万の黒字だったが、2010年以降赤字へ転じ、2012年には約-0.35万へと転落した。以降2014年〜2016年にかけて赤字幅が拡大し、最大級は約-1.26万前後で推移した。2017年〜2021年は約-1.01万〜-1.33万の範囲で横ばいまたは小幅の変動を示す。2022年には約-0.90万へ赤字幅が一時的に縮小したものの、2023年には再び約-1.12万、2024年には約-1.18万へ拡大している。全体として長期にわたり赤字が継続しており、赤字幅は年を追うごとに大きくなる局面と小康を繰り返す局面が混在している。
キャッシュフロー計算書
Philip Morris International Inc.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動に使用されたネットキャッシュ | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2024/12/31 | |||
| 2023/12/31 | |||
| 2022/12/31 | |||
| 2021/12/31 | |||
| 2020/12/31 | |||
| 2019/12/31 | |||
| 2018/12/31 | |||
| 2017/12/31 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
- 営業活動によるネットキャッシュ
- 期間を通じて変動幅が大きいが、総じて堅調なキャッシュ創出力を示している。2008年は7935百万米ドル、2009年は7884百万米ドルと小幅減少の後、2010年〜2011年に大幅に増加し、2011年には10529百万米ドルで当時のピークを記録した。その後2012年には9421百万米ドルへ低下、2013年には10135百万米ドルへ回復するも、2014年には7739百万米ドルへ再び大きく落ち込んだ。以降2015年〜2016年は7000〜8000百万米ドルのレンジで推移し、2017年には8912百万米ドル、2018年には9478百万米ドル、2019年には10090百万米ドルと再度改善。2020年は9812百万米ドル、2021年には11967百万米ドルと再び高水準へ跳ね上がり年度の最高値に接近した後、2022年10803百万米ドル、2023年9204百万米ドルと低下。2024年には12217百万米ドルとなり、期間中の最高値を更新して終盤にかけて再上昇した。全体を通じて、運用キャッシュフローは高い生成力を示す一方、年次での揺れ幅が大きく、特に2014年と2021年、2022年〜2023年の変動が目立つ。運転資本の変動や利益水準の変化が要因として読み取れる。
- 投資活動に使用されたネットキャッシュ
- 全期間を通じて投資活動によるキャッシュの純流出が継続している。2008年の-3161百万米ドルから始まり、2010年代は概ね-700〜-3000百万米ドル程度の範囲で推移しており、2015年-708百万米ドル、2016年-968百万米ドルなど比較的小規模な投資を示す年もある一方、2022年には-15679百万米ドルと大幅な純流出が発生しており、同期間で最も大きな投資支出を記録した。以降2023年は-3598百万米ドル、2024年は-1092百万米ドルと大幅ではないものの引き続きマイナスが継続している。総じて、資本支出や資産取得等の投資活動が継続的にキャッシュを消費しており、特定年における大規模投資が全体のキャッシュポジションに影響を与える局面が見られる。
- 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ
- 財務活動は原則としてマイナスの純流出を示して推移している期間が長いが、2021年には特に大きな純流出を記録し-11977百万米ドルと顕著であった。2022年には純流入へ転じて+3806百万米ドルとなったが、2023年は-5582百万米ドル、2024年は-9481百万米ドルと再度純流出が大きく上回っている。この推移は資本構成の大幅な調整を伴う年が存在することを示唆しており、2021年には返済・配当・株式等の資本配分が大きく膨らんだ可能性がある。一方、2022年には新規資金調達などによる資金供給が財務活動の純流入を生み出しており、その後は再び純流出へ戻っている。財務活動の動向は、資本コストや財務方針の変化に対する敏感さを示唆する。
一株当たりのデータ
Philip Morris International Inc.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2024/12/31 | |||
| 2023/12/31 | |||
| 2022/12/31 | |||
| 2021/12/31 | |||
| 2020/12/31 | |||
| 2019/12/31 | |||
| 2018/12/31 | |||
| 2017/12/31 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 総括
- 期間全体を通じて、1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益は長期的には上昇傾向を示す一方、年次ベースの変動は顕著である。基本EPSは2008/12/31から12/31/2024の間において約3.25米ドルから約5.83米ドルのレンジに位置しており、ピークは2021/12/31および2022/12/31付近の水準に見られる。希薄化後EPSは基本EPSとほぼ同水準で推移し、差額は常時0.01〜0.02米ドル程度にとどまる。配当金は1株当たり1.54米ドルから始まり、2024/12/31には5.30米ドルへと着実に増加しており、2009年には大幅な増配を含めて長期的な増配トレンドが確認できる。EPSの変動と比較して配当の成長は比較的一定のペースで進んでおり、長期的な株主還元の継続性を示唆する。
- 1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益の動向
- 基本EPSと希薄化後EPSはほぼ同水準で推移しており、希薄化の影響は小さいことが読み取れる。2008/12/31から2009/12/31に小幅な低下を経た後、2010/12/31〜2012/12/31にかけて上昇が顕著となり、2013/12/31〜2014/12/31には軽度の調整が見られた。2015/12/31〜2017/12/31には再び低下傾向が続く一方、2018/12/31には再度上昇、2019/12/31はやや抑えられた水準となる。2020/12/31〜2022/12/31には高水準へ回復し、2021/12/31および2022/12/31でピーク（約5.8米ドル前後）を示した。その後2023/12/31〜2024/12/31には再びやや低下しており、約4.5〜5.0米ドルのレンジに落ち着いた。これらのパターンは、EPSのボラティリティが存在しつつ、長期的には堅牢な収益基盤の維持を示唆している。
- 1株当たり配当金の動向
- 配当金は2008/12/31の1.54米ドルから開始し、以降は年次ベースで安定的に増加している。2009/12/31には2.24米ドルへ大幅に上昇し、その後も年次ごとに0.1〜0.2米ドル程度のペースで着実に増加している。2010/12/31〜2012/12/31の間は比較的緩やかな増加を示し、2013/12/31以降は増配のペースが継続的に続いた。2024/12/31時点で5.30米ドルとなり、2008年比で約3.4倍の水準に達している。EPSの変動に対して配当は比較的安定した成長を示し、長期的な株主還元の方針が継続していることが読み取れる。