損益計算書
12ヶ月終了 | 純収益 | 営業利益 | ペプシコに帰属する当期純利益 |
---|---|---|---|
2024/12/28 | 91,854) | 12,887) | 9,578) |
2023/12/30 | 91,471) | 11,986) | 9,074) |
2022/12/31 | 86,392) | 11,512) | 8,910) |
2021/12/25 | 79,474) | 11,162) | 7,618) |
2020/12/26 | 70,372) | 10,080) | 7,120) |
2019/12/28 | 67,161) | 10,291) | 7,314) |
2018/12/29 | 64,661) | 10,110) | 12,515) |
2017/12/30 | 63,525) | 10,509) | 4,857) |
2016/12/31 | 62,799) | 9,785) | 6,329) |
2015/12/26 | 63,056) | 8,353) | 5,452) |
2014/12/27 | 66,683) | 9,581) | 6,513) |
2013/12/28 | 66,415) | 9,705) | 6,740) |
2012/12/29 | 65,492) | 9,112) | 6,178) |
2011/12/31 | 66,504) | 9,633) | 6,443) |
2010/12/25 | 57,838) | 8,332) | 6,320) |
2009/12/26 | 43,232) | 8,044) | 5,946) |
2008/12/27 | 43,251) | 6,935) | 5,142) |
2007/12/29 | 39,474) | 7,170) | 5,658) |
2006/12/30 | 35,137) | 6,439) | 5,642) |
2005/12/31 | 32,562) | 5,922) | 4,078) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-28), 10-K (報告日: 2023-12-30), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-25), 10-K (報告日: 2020-12-26), 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-26), 10-K (報告日: 2014-12-27), 10-K (報告日: 2013-12-28), 10-K (報告日: 2012-12-29), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-25), 10-K (報告日: 2009-12-26), 10-K (報告日: 2008-12-27), 10-K (報告日: 2007-12-29), 10-K (報告日: 2006-12-30), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 全体的な傾向
- 期間を通じて、売上高は着実に拡大しており、2005年の32,562百万ドルから2024年の91,854百万ドルへ大幅に増加している。長期的な成長は顕著だが、年次ベースには波動が見られ、特に金融危機後の2009–2011年にかけて伸びが鈍る局面や、2015年以降の一部年で伸び悩む年も確認できる。費用構造の影響を受けつつ、2020年代に入って売上高の伸びが再加速する局面が見られる。営業利益は2005年の5,922百万ドルから2024年の12,887百万ドルへと増加しており、絶対額ベースの成長は安定している。一方、純利益は2018年に大きな飛躍を示す年があるものの、全体としては増減を繰り返しつつ長期的には上昇傾向を維持している。
- 純収益の推移と所要の意味
- 純収益は長期的な成長トレンドを示し、2005年の32,562百万ドルから2024年には91,854百万ドルへと約2.8倍に拡大している。2009–2010年頃には一時的な伸びの鈍化が見られるが、その後は再び上昇ペースを取り戻し、特に2021年以降は年々高水準を維持している。総じて、規模の拡大と市場需要の持続的な強さを反映している可能性が高い。
- 営業利益の推移とマージンの動向
- 営業利益は2005年の5,922百万ドルから2024年の12,887百万ドルへ増加しており、絶対額の成長は比較的安定している。年次変動はあるものの、全体としては2010年代後半以降に再浮上し、2020年代には再び着実な増加を示している。売上高の成長に対して営業利益の伸びは概ね追従しており、売上原価や販管費の変動を相殺する規模感が維持されている。結果として、営業利益率はおおむね14%前後を推移し、2005年初期の水準(約18%前後)に比べ若干低下しているものの、2019年以降は安定的な水準を保っている。
- ペプシコに帰属する当期純利益の推移と特筆点
- 当期純利益は2005年の4,078百万ドルから増減を繰り返しつつ、2018年には大幅な跳ね上がりを示し、12,515百万ドルへ達した。その後は再び変動して2019年以降は7,000〜9,000百万ドルのレンジで推移している。2018年の突出した増加は一過性の要因が含まれる可能性が高く、長期的には2019年以降の水準での安定的な収益性の回復が窺える。全体としては、長期的には純利益が増加傾向にある一方、年度によるボラティリティが顕著である点に留意が必要である。
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2024/12/28 | 25,826) | 99,467) |
2023/12/30 | 26,950) | 100,495) |
2022/12/31 | 21,539) | 92,187) |
2021/12/25 | 21,783) | 92,377) |
2020/12/26 | 23,001) | 92,918) |
2019/12/28 | 17,645) | 78,547) |
2018/12/29 | 21,893) | 77,648) |
2017/12/30 | 31,027) | 79,804) |
2016/12/31 | 27,089) | 74,129) |
2015/12/26 | 23,031) | 69,667) |
2014/12/27 | 20,663) | 70,509) |
2013/12/28 | 22,203) | 77,478) |
2012/12/29 | 18,720) | 74,638) |
2011/12/31 | 17,441) | 72,882) |
2010/12/25 | 17,569) | 68,153) |
2009/12/26 | 12,571) | 39,848) |
2008/12/27 | 10,806) | 35,994) |
2007/12/29 | 10,151) | 34,628) |
2006/12/30 | 9,130) | 29,930) |
2005/12/31 | 10,454) | 31,727) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-28), 10-K (報告日: 2023-12-30), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-25), 10-K (報告日: 2020-12-26), 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-26), 10-K (報告日: 2014-12-27), 10-K (報告日: 2013-12-28), 10-K (報告日: 2012-12-29), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-25), 10-K (報告日: 2009-12-26), 10-K (報告日: 2008-12-27), 10-K (報告日: 2007-12-29), 10-K (報告日: 2006-12-30), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- データの範囲と単位
- 対象期間は2005/12/31から2024/12/28までの20年間で、2項目が含まれる。流動資産と総資産は百万米ドル単位で表示される。
- 流動資産の年次推移と要点
- 流動資産は2005年の10,454から開始し、2006年には9,130へ低下した後、2007年から2010年にかけて再び増加。2010年には17,569と大幅増となり、その後2011年〜2016年にかけては徐々に増減を繰り返し、2017年には31,027へ急増する。2018年以降は再び低下傾向となり、2019年には17,645、2020年には21,783へ上昇した後、2021年と2022年は横ばい〜やや低下。2023年には26,950へ再度上昇したが、2024年には25,826へやや縮小。総じて、年次間で大きな変動を伴いつつも、2010年以降の局所的なピークと、2017年・2020年・2023年の再増加が特徴となる。
- 総資産の年次推移と要点
- 総資産は2005年の31,727から開始し、2009年まで緩やかに増加。2010年には68,153へ大幅に跳ね上がり、その後2011年の72,882、2012年の74,638、2013年の77,478と拡大を続ける。一方で2014年には70,509へ縮小し、2015年も69,667と低下。その後2016年には74,129、2017年には79,804へ回復。2018年は77,648、2019年は78,547と横ばい〜小幅増。2020年には92,918へ急増し、2021年は92,377、2022年は92,187とやや横ばい。2023年には100,495へ再び大きく増加し、2024年には99,467へわずかに縮小。全体として長期的には成長トレンドを維持する一方、年によっては短期的な縮小も生じている。
- 流動資産比率の推移
- 流動資産の総資産に対する比率は、2005年約32.9%、2010年約25.8%、2017年約38.9%、2020年約23.5%、2023年約26.8%、2024年約25.8%となる。比率は年ごとに大きく変動しており、長期資産の拡充が資産構成に与える影響が顕著であることを示唆する。2010年の急増後に低下し、2017年には再び高水準へ、2020年以降は再び低めの水準へ推移している点が特徴的である。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 総負債 | 総債務 | ペプシコの株主資本総額 | |
---|---|---|---|---|
2024/12/28 | 31,536) | 81,296) | 44,306) | 18,041) |
2023/12/30 | 31,647) | 81,858) | 44,105) | 18,503) |
2022/12/31 | 26,785) | 74,914) | 39,071) | 17,149) |
2021/12/25 | 26,220) | 76,226) | 40,334) | 16,043) |
2020/12/26 | 23,372) | 79,366) | 44,150) | 13,454) |
2019/12/28 | 20,461) | 63,679) | 32,068) | 14,786) |
2018/12/29 | 22,138) | 63,046) | 32,321) | 14,518) |
2017/12/30 | 20,502) | 68,823) | 39,281) | 10,889) |
2016/12/31 | 21,135) | 62,930) | 36,945) | 11,095) |
2015/12/26 | 17,578) | 57,637) | 33,284) | 11,923) |
2014/12/27 | 18,092) | 52,961) | 28,897) | 17,438) |
2013/12/28 | 17,839) | 53,089) | 29,639) | 24,279) |
2012/12/29 | 17,089) | 52,239) | 28,359) | 22,294) |
2011/12/31 | 18,154) | 51,983) | 26,773) | 20,588) |
2010/12/25 | 15,892) | 46,677) | 24,897) | 21,164) |
2009/12/26 | 8,756) | 22,406) | 7,864) | 16,804) |
2008/12/27 | 8,787) | 23,412) | 8,227) | 12,106) |
2007/12/29 | 7,753) | 17,332) | 4,203) | 17,234) |
2006/12/30 | 6,860) | 14,517) | 2,824) | 15,368) |
2005/12/31 | 9,406) | 17,476) | 5,202) | 14,251) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-28), 10-K (報告日: 2023-12-30), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-25), 10-K (報告日: 2020-12-26), 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-26), 10-K (報告日: 2014-12-27), 10-K (報告日: 2013-12-28), 10-K (報告日: 2012-12-29), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-25), 10-K (報告日: 2009-12-26), 10-K (報告日: 2008-12-27), 10-K (報告日: 2007-12-29), 10-K (報告日: 2006-12-30), 10-K (報告日: 2005-12-31).
以下は、提示された年度別財務データに基づく要約分析である。全体的には、負債関連の水準が長期にわたり上昇傾向を示し、株主資本は中盤の低水準を経て2020年代にかけて回復局面へ入っている。特に流動負債と総負債の伸びが顕著で、財務レバレッジの高止まりが読み取れる。
- 流動負債
- 2005年9,406百万米ドルからスタートし、2009年には8,756百万米ドルへ低下後、2010年には1万5,892百万米ドルへ急拡大。以降は2011年18,154、2016年21,135、2018年22,138と水準を引き上げ、2020年代には23,372、26,220、26,785と高水準を維持して2023年31,647、2024年31,536へ達した。全体として長期にわたり増加傾向で推移しており、総負債に占める流動負債の比率は2000年代後半から概ね30%前後〜約40%前後で推移している。これにより、短期的な資金ニーズが増大している可能性が示唆される。
- 総負債
- 2005年約17,476百万米ドルからスタートし、2010年には約46,677百万米ドルへ大幅に増加。以降も2011年約51,983、2012年約52,239、2013年約53,089、2014年約52,961、2015年約57,637、2016年約62,930、2017年約68,823と上昇を続け、2018年約63,046、2019年約63,679へ小幅低下。2020年には約79,366へ急増し、2021年約76,226、2022年約74,914と若干の減少を挟みつつ、2023年約81,858、2024年約81,296と高水準を維持した。総負債の長期的な上昇は、財務レバレッジの拡大を示唆する重要な傾向である。
- 総債務
- 2005年約5,202百万米ドルから2010年には約24,897百万米ドルへ急増。その後、2011年約26,773、2012年約28,359、2013年約29,639、2014年約28,897とやや横ばい〜緩やかな上昇を経て、2017年約39,281へ拡大。2018年約32,321、2019年約32,068と一時低下を挟みつつ、2020年には約44,150へ急伸。以降2021年約40,334、2022年約39,071、2023年約44,105、2024年約44,306と高水準を維持している。長期債務の拡大傾向が顕著であり、資本構成の変化を伴う財務戦略の影響が読み取れる。
- 株主資本総額
- 2005年約14,251百万米ドルから2010年約21,164へ増加する一方、2013年約24,279に達した後、2014年には約17,438へ大幅に低下。2015年には約11,923、2016年約11,095、2017年約10,889と低位が長期化した期間があった。2018年以降は約14,518、2019年約14,786へ回復、2020年には約13,454へ再び低下するが、2021年約16,043、2022年約17,149、2023年約18,503と徐々に回復。2024年は約18,041へ増加している。全体としては長期的な増加傾向に転じつつあるものの、2010年代中盤には株主資本が低位で推移する期間が観察される。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用目的) | 財務活動による(財務活動に使用した)ネットキャッシュ |
---|---|---|---|
2024/12/28 | 12,507) | (5,472) | (7,556) |
2023/12/30 | 13,442) | (5,495) | (3,009) |
2022/12/31 | 10,811) | (2,430) | (8,523) |
2021/12/25 | 11,616) | (3,269) | (10,780) |
2020/12/26 | 10,613) | (11,619) | 3,819) |
2019/12/28 | 9,649) | (6,437) | (8,489) |
2018/12/29 | 9,415) | 4,564) | (13,769) |
2017/12/30 | 9,994) | (4,403) | (4,186) |
2016/12/31 | 10,404) | (7,148) | (2,942) |
2015/12/26 | 10,580) | (3,569) | (3,828) |
2014/12/27 | 10,506) | (4,937) | (8,264) |
2013/12/28 | 9,688) | (2,625) | (3,789) |
2012/12/29 | 8,479) | (3,005) | (3,306) |
2011/12/31 | 8,944) | (5,618) | (5,135) |
2010/12/25 | 8,448) | (7,668) | 1,386) |
2009/12/26 | 6,796) | (2,401) | (2,497) |
2008/12/27 | 6,999) | (2,667) | (3,025) |
2007/12/29 | 6,934) | (3,744) | (4,006) |
2006/12/30 | 6,084) | (194) | (5,983) |
2005/12/31 | 5,852) | (3,517) | (1,878) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-28), 10-K (報告日: 2023-12-30), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-25), 10-K (報告日: 2020-12-26), 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-26), 10-K (報告日: 2014-12-27), 10-K (報告日: 2013-12-28), 10-K (報告日: 2012-12-29), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-25), 10-K (報告日: 2009-12-26), 10-K (報告日: 2008-12-27), 10-K (報告日: 2007-12-29), 10-K (報告日: 2006-12-30), 10-K (報告日: 2005-12-31).
この期間のキャッシュフロー構成は、営業活動によるキャッシュ創出の安定性と、投資・財務活動の資金配分の偏りを示している。営業活動によるネットキャッシュは長期にわたって正の値を維持し、2005年時点の約5,852百万米ドルから2024年には約12,507百万米ドルへと高水準を維持・拡大している。年度を通じてみると、2010年代前半にかけて大きく増加し、特に2015年には約10,580百万米ドル、2016年には約10,404百万米ドルと、10億米ドル台後半の水準へ乗せている。その後も2019年まで概ね9,000~11,000百万米ドルの間で推移し、2023年には約13,442百万米ドルまでピークをつくり、2024年には約12,507百万米ドルへやや低下するものの、依然として高水準を維持している。全体としては、営業キャッシュフローの力強さが長期的な財務安定性の基盤となっていると読み取れる。
- 営業活動によるネットキャッシュ
- 2005年約5,852百万米ドル、2006年約6,084百万米ドル、2007年約6,934百万米ドル、2008年約6,999百万米ドル、2009年約6,796百万米ドル、2010年約8,448百万米ドル、2011年約8,944百万米ドル、2012年約8,479百万米ドル、2013年約9,688百万米ドル、2014年約10,506百万米ドル、2015年約10,580百万米ドル、2016年約10,404百万米ドル、2017年約9,994百万米ドル、2018年約9,415百万米ドル、2019年約9,649百万米ドル、2020年約10,613百万米ドル、2021年約11,616百万米ドル、2022年約10,811百万米ドル、2023年約13,442百万米ドル、2024年約12,507百万米ドルとなっている。2009年の低下や2012~2013年の横ばいを挟みつつ、全体的には上昇トレンドを維持しており、2023年のピークは特に高水準の持続力を示している。
- 投資活動によるネットキャッシュ(使用目的)
- 結果の大半はマイナスとなっており、投資活動によるキャッシュは通常マイナスで推移している。2005年約-3,517百万米ドル、2006年約-194百万米ドル、2007年約-3,744百万米ドル、2008年約-2,667百万米ドル、2009年約-2,401百万米ドル、2010年約-7,668百万米ドル、2011年約-5,618百万米ドル、2012年約-3,005百万米ドル、2013年約-2,625百万米ドル、2014年約-4,937百万米ドル、2015年約-3,569百万米ドル、2016年約-7,148百万米ドル、2017年約-4,403百万米ドル、2018年約+4,564百万米ドル(唯一の正味キャッシュ流入)、2019年約-6,437百万米ドル、2020年約-11,619百万米ドル、2021年約-3,269百万米ドル、2022年約-2,430百万米ドル、2023年約-5,495百万米ドル、2024年約-5,472百万米ドルとなっている。2018年のみ正味流入となっている一方、それ以外の年度は大口の資産投資・買収等を反映する大規模な流出が継続しており、特に2016年と2020年には投資支出が顕著に大きい。これらは資産基盤の強化や戦略的投資を示唆するが、全体としては資本的支出の継続性が高いことを示している。
- 財務活動による(財務活動に使用した)ネットキャッシュ
- 財務活動によるキャッシュは原則マイナスが多いが、一部年に正の値を示す局面もある。2005年約-1,878百万米ドル、2006約-5,983百万米ドル、2007約-4,006百万米ドル、2008約-3,025百万米ドル、2009約-2,497百万米ドル、2010約+1,386百万米ドル、2011約-5,135百万米ドル、2012約-3,306百万米ドル、2013約-3,789百万米ドル、2014約-8,264百万米ドル、2015約-3,828百万米ドル、2016約-2,942百万米ドル、2017約-4,186百万米ドル、2018約-13,769百万米ドル、2019約-8,489百万米ドル、2020約+3,819百万米ドル、2021約-10,780百万米ドル、2022約-8,523百万米ドル、2023約-3,009百万米ドル、2024約-7,556百万米ドルとなっている。正の値が現れる年は資金調達や株主還元を伴う局面を示唆する可能性がある一方、全体として大規模な財務活動のアウトフローが長期間継続している。特に2018年の大幅なマイナスは財務戦略の大きな転機を示す可能性があり、2020年の小幅な正の値は一時的な資金調達の動きを反映している可能性がある。2010年以降は年によって大きく変動しており、資金構成の柔軟性や財務政策の強度が年度ごとに大きく揺れていることが読み取れる。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2024/12/28 | 6.97 | 6.95 | 5.33 |
2023/12/30 | 6.59 | 6.56 | 4.95 |
2022/12/31 | 6.45 | 6.42 | 4.53 |
2021/12/25 | 5.51 | 5.49 | 4.25 |
2020/12/26 | 5.14 | 5.12 | 4.02 |
2019/12/28 | 5.23 | 5.20 | 3.79 |
2018/12/29 | 8.84 | 8.78 | 3.59 |
2017/12/30 | 3.40 | 3.38 | 3.17 |
2016/12/31 | 4.39 | 4.36 | 2.96 |
2015/12/26 | 3.71 | 3.67 | 2.76 |
2014/12/27 | 4.31 | 4.27 | 2.53 |
2013/12/28 | 4.37 | 4.32 | 2.24 |
2012/12/29 | 3.96 | 3.92 | 2.13 |
2011/12/31 | 4.08 | 4.03 | 2.03 |
2010/12/25 | 3.97 | 3.91 | 1.89 |
2009/12/26 | 3.81 | 3.77 | 1.78 |
2008/12/27 | 3.26 | 3.21 | 1.65 |
2007/12/29 | 3.48 | 3.41 | 1.43 |
2006/12/30 | 3.42 | 3.34 | 1.16 |
2005/12/31 | 2.43 | 2.39 | 1.01 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-28), 10-K (報告日: 2023-12-30), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-25), 10-K (報告日: 2020-12-26), 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-26), 10-K (報告日: 2014-12-27), 10-K (報告日: 2013-12-28), 10-K (報告日: 2012-12-29), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-25), 10-K (報告日: 2009-12-26), 10-K (報告日: 2008-12-27), 10-K (報告日: 2007-12-29), 10-K (報告日: 2006-12-30), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- データの概要
- 本データは、3つの財務指標について、2005/12/31 から 2024/12/28 までの年次データを米ドル単位で示している。1株当たり基本利益(Basic EPS)と希薄化後1株当たり利益(Diluted EPS)のEPS系指標と、1株当たり配当金(Dividend per share)の配当指標が並存する。全体を通じて、EPS系は長期的には上昇傾向を示すものの、2018年に顕著な一時的ジャンプが観察され、その後は再び高水準へ回復している。配当は年々着実に増加しており、長期的なキャッシュ分配方針の安定性が示唆される。
- 1株当たり基本利益(Basic EPS, 米ドル)
- 2005年2.43、2006年3.42、2007年3.48と上昇基調。2008年3.26へ調整後、2009年3.81、2010年3.97、2011年4.08と安定的に推移するが、2012年3.96、2013年4.37、2014年4.31と変動を伴い、2015年3.71へ再度低下。2016年4.39で回復し、2017年3.40へ再び低下する。2018年は8.84へ急増し、2019年5.23、2020年5.14、2021年5.51、2022年6.45、2023年6.59、2024年6.97と高水準を維持している。2018年の突出した伸びは一時的要因の可能性が高く、他年との比較では異常値として扱われるべきである。基本EPSと希薄化後EPSの差異は年を通じて小さく、通常は0.04程度の範囲にとどまり、希薄化の影響は限定的である。
- 希薄化後1株当たり利益(Diluted EPS, 米ドル)
- 基本EPSと同様の動きを辿り、2005年2.39、2006年3.34、2007年3.41、2008年3.21、2009年3.77、2010年3.91、2011年4.03、2012年3.92、2013年4.32、2014年4.27、2015年3.67、2016年4.36、2017年3.38、2018年8.78と急上昇、2019年5.20、2020年5.12、2021年5.49、2022年6.42、2023年6.56、2024年6.95という推移。基本EPSと同様に、2018年の急増が突出しており、その後は高水準で安定的に推移している。希薄化の影響は基本EPSとほぼ同水準であり、差は小さい。
- 1株当たり配当金(Dividend per share, 米ドル)
- 2005年1.01、2006年1.16、2007年1.43、2008年1.65、2009年1.78、2010年1.89、2011年2.03、2012年2.13、2013年2.24、2014年2.53、2015年2.76、2016年2.96、2017年3.17、2018年3.59、2019年3.79、2020年4.02、2021年4.25、2022年4.53、2023年4.95、2024年5.33。配当は年々着実に増加しており、初期には緩やかな伸び、後年には増配額が大きくなる局面も見られる。全体として長期的には安定した増配トレンドが観察され、2018年以降の増配は特に顕著となっている。