LyondellBasell Industries N.V. (NYSE:LYB)

売上総利益率は、2015年3月期から2015年12月期にかけて一貫して上昇し、16.22%から21.54%に増加しました。その後、2016年を通じて緩やかに低下し、2016年12月期には20.53%となりました。2017年には、2017年3月期に18.96%まで低下した後、小幅な変動を経て、2017年12月期には18.63%となりました。2018年に入ると、さらに低下傾向が続き、2018年12月期には15.92%に達しました。2019年には、この低下傾向が加速し、2019年6月期には15.31%となりました。

営業利益率は、売上総利益率と同様に、2015年3月期から2015年12月期にかけて上昇し、14%から18.7%に増加しました。2016年には、2016年3月期に18.88%を記録した後、緩やかに低下し、2016年12月期には17.34%となりました。2017年には、15.91%から15.83%と小幅な変動が見られましたが、全体的には安定した水準を維持しました。2018年以降は、一貫して低下し、2019年6月期には11.68%に達しました。

純利益率は、2015年3月期から2015年12月期にかけて、10.3%から13.67%へと上昇しました。2016年には、13.87%から13.14%へと小幅な低下が見られました。2017年には、11.67%から14.15%へと大きく上昇し、2017年12月期には14.83%となりました。2018年には、15.51%から12.02%へと低下し、2019年6月期には9.82%に達しました。

自己資本利益率（ROE）は、2015年3月期に58.77%を記録し、その後、2015年12月期に68.34%へと上昇しました。2016年には、68.41%から63.43%へと低下し、2017年には、55.76%から54.52%と小幅な変動が見られました。2018年には、55.05%から42.14%へと大幅に低下し、2019年6月期には33.77%となりました。

総資産利益率（ROA）は、2015年3月期に18.31%を記録し、その後、2015年12月期に19.67%へと上昇しました。2016年には、18.41%から16.36%へと低下し、2017年には、15.16%から18.62%へと上昇しました。2018年には、21.6%から16.58%へと低下し、2019年6月期には11.61%となりました。

粗利は、2015年3月31日時点の18億0600万米ドルから、2015年6月30日には20億9800万米ドルへと増加しました。その後、2015年12月31日には12億7900万米ドルまで減少し、変動の傾向を示しました。2016年には、粗利は緩やかに回復し、2016年12月31日には13億2700万米ドルとなりました。2017年には、粗利は再び上昇し、2017年12月31日には16億0700万米ドルに達しました。2018年には、粗利はさらに増加し、2018年12月31日には11億4800万米ドルまで減少した後、2019年6月30日には15億0600万米ドルとなりました。

売上高およびその他の営業収益は、2015年3月31日時点の81億8500万米ドルから、2015年6月30日には91億4500万米ドルへと増加しました。その後、2015年12月31日には70億7100万米ドルまで減少し、2016年には67億4300万米ドルから77億4700万米ドルへと回復しました。2017年には、売上高はさらに増加し、2017年12月31日には91億3500万米ドルに達しました。2018年には、売上高は97億6700万米ドルから102億0600万米ドルへと増加し、その後、2018年12月31日には88億7600万米ドルまで減少しました。2019年には、売上高は87億7800万米ドルから90億4800万米ドルへと増加しました。

売上総利益率

売上総利益率は、2015年3月31日時点の16.22%から、2015年12月31日には21.54%へと上昇しました。2016年には、21.8%から20.53%へと変動し、2017年には18.96%から18.63%へと推移しました。2018年には、18.82%から15.92%へと低下し、2019年には15.31%となりました。全体的に、売上総利益率は徐々に低下する傾向が見られます。

粗利と売上高およびその他の営業収益は、概ね連動して変動しています。売上高の増加は、粗利の増加と一致する傾向があります。しかし、売上総利益率の低下は、売上高の増加にもかかわらず、粗利の増加が抑制されていることを示唆しています。特に2018年以降、売上総利益率の低下が顕著であり、コスト管理や価格設定戦略に影響を与えている可能性があります。

営業利益は、2015年3月期から2019年6月期にかけて変動を示しています。2015年3月期の1575百万米ドルから2015年6月期には1845百万米ドルへと増加し、その後2015年12月期には1052百万米ドルまで減少しています。2016年3月期には1360百万米ドルに回復し、2016年6月期には1403百万米ドルとわずかに増加しましたが、2016年12月期には1048百万米ドルに再び減少しました。2017年3月期は1210百万米ドル、2017年6月期は1577百万米ドルと増加傾向にあり、その後2017年12月期には1341百万米ドルに減少しています。2018年3月期は1494百万米ドル、2018年6月期は1626百万米ドルと増加し、2018年12月期には794百万米ドルへと大幅に減少しました。2019年3月期は1017百万米ドル、2019年6月期は1177百万米ドルと回復傾向が見られます。

売上高およびその他の営業収益は、2015年3月期の8185百万米ドルから2015年6月期には9145百万米ドルへと増加し、その後2015年12月期には7071百万米ドルまで減少しています。2016年3月期には6743百万米ドルとさらに減少しましたが、2016年6月期には7328百万米ドル、2016年12月期には7747百万米ドルと回復しました。2017年3月期は8430百万米ドル、2017年6月期は8403百万米ドル、2017年12月期は9135百万米ドルと増加傾向にあり、2018年3月期は9767百万米ドル、2018年6月期は10206百万米ドルとさらに増加しました。2018年12月期には8876百万米ドルに減少した後、2019年3月期は8778百万米ドル、2019年6月期は9048百万米ドルと小幅な変動を示しています。

営業利益率は、2015年3月期の14%から2015年6月期には15.63%へと上昇し、2015年12月期には18.7%に達しました。2016年3月期は18.88%、2016年6月期は18.54%と高い水準を維持しましたが、2016年12月期には17.34%に低下しました。2017年3月期は15.91%、2017年6月期も15.91%とほぼ同水準でしたが、2017年12月期には15.83%にわずかに上昇しました。2018年3月期は16.04%、2018年6月期は15.4%と低下し、2018年12月期には13.41%に大幅に減少しました。2019年3月期は12.51%、2019年6月期は11.68%と、継続的な低下傾向が見られます。

営業利益の変動

四半期ごとに変動が大きく、特に2018年12月期に大幅な減少が見られます。2019年6月期には回復傾向が見られますが、以前の水準には達していません。

売上高の変動

全体的には増加傾向にありますが、2016年3月期や2018年12月期など、一時的な減少も見られます。2018年6月期にピークを迎え、その後は安定傾向にあります。

営業利益率の低下

2015年から2019年にかけて、一貫して低下傾向にあります。これは、売上高の増加に比べて営業利益の増加が鈍化していることを示唆しています。

当期純利益は、2015年3月期から2017年12月期にかけて、全体的に増加傾向を示しました。2015年3月期の11億6600万米ドルから、2017年12月期には18億9400万米ドルに増加しています。しかし、2018年以降は変動が大きくなっています。2018年12月期には6億9000万米ドルまで減少し、その後2019年3月期には8億1500万米ドル、2019年6月期には10億200万米ドルと回復しています。

売上高およびその他の営業収益は、2015年3月期から2017年12月期にかけて、概ね増加傾向にありました。2015年3月期の81億8500万米ドルから、2017年12月期には97億6700万米ドルに増加しています。2018年に入ると、売上高は減少傾向に転じ、2018年12月期には87億7800万米ドルまで低下しました。2019年には、売上高は90億4800万米ドルと若干回復しています。

純利益率

純利益率は、2015年3月期の10.3%から2017年12月期には14.15%まで上昇し、その後2018年12月期には12.02%に低下しました。2019年6月期には9.82%まで低下し、全体的に変動の幅が大きくなっています。2015年から2017年にかけては、売上高の増加に伴い、純利益率も上昇傾向にありましたが、2018年以降は売上高の変動に連動して純利益率も変動しています。

全体として、当期純利益と売上高は、2015年から2017年にかけて増加傾向にありましたが、2018年以降は変動が大きくなっています。純利益率は、売上高の変動に影響を受けやすく、2018年以降は特にその傾向が顕著になっています。これらの変動は、外部環境の変化や事業戦略の調整など、様々な要因によって引き起こされている可能性があります。

当期純利益は、2015年3月期から2017年12月期にかけて、概ね1,000百万米ドルから1,894百万米ドルの間で推移しました。2018年3月期には1,231百万米ドルと増加し、その後、2019年6月期には1,002百万米ドルまで減少しています。全体として、2015年から2017年にかけて増加傾向が見られ、2018年にピークを迎え、2019年には減少に転じました。

当社株主資本の持分合計

当社株主資本の持分合計は、2015年3月期から2018年6月期にかけて、7,478百万米ドルから10,602百万米ドルまで増加しました。その後、2018年12月期には10,138百万米ドルに減少し、2019年6月期には10,721百万米ドルまで回復しています。全体的に、緩やかな増加傾向が見られますが、期間中に変動も存在します。

ROE（自己資本利益率）は、2015年3月期に58.77%を記録し、その後、2017年12月期には54.52%まで低下しました。2018年3月期には54.62%に回復し、2018年6月期には55.05%まで上昇しました。しかし、2019年6月期には33.77%まで大幅に低下しています。ROEは、当期純利益と株主資本の持分合計の両方の変動の影響を受けていると考えられます。全体として、ROEは2015年から2017年にかけて徐々に低下し、2018年に一時的に回復しましたが、2019年には大幅に減少しました。

これらの財務指標を総合的に見ると、収益性は2015年から2017年にかけて改善し、2018年にピークに達した後、2019年に低下したことが示唆されます。株主資本は概ね増加傾向にありますが、ROEの低下は、収益性の低下が株主資本に対するリターンの減少につながっている可能性を示唆しています。

当期純利益は、2015年3月期から2017年12月期にかけて、概ね1,000百万米ドルから1,894百万米ドルまで増加傾向にあります。2018年3月期には1,231百万米ドルと一時的に減少しましたが、その後、2018年12月期には815百万米ドルまで低下しました。2019年3月期には1,002百万米ドルに回復しています。

総資産

総資産は、2015年3月期から2019年6月期にかけて、24,006百万米ドルから31,171百万米ドルまで一貫して増加しています。増加のペースは緩やかであり、特に2018年3月期から2018年6月期にかけて加速が見られます。

ROA（総資産利益率）は、2015年3月期に18.31%で始まり、2015年12月期には19.67%まで上昇しました。その後、2016年3月期に18.41%に低下し、2016年12月期には16.36%まで減少しました。2017年12月期には18.62%に回復し、2018年3月期には19.75%とピークに達しました。しかし、2018年12月期には14.29%に低下し、2019年6月期には11.61%まで減少しています。ROAの変動は、当期純利益と総資産の動向に影響を受けていると考えられます。

総資産の増加傾向は継続しているものの、ROAは2018年以降低下傾向にあります。これは、総資産の増加に比べて当期純利益の伸びが鈍化していることを示唆しています。ROAの低下は、収益性の悪化を示唆する可能性があります。