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Monsanto Co. (NYSE:MON)

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損益計算書 

損益計算書は、一定期間にわたる企業の事業活動の財務結果に関する情報を示しています。損益計算書は、会社が期間中にどれだけの収益を生み出したか、そしてその収益を生み出すことに関連してどのような費用がかかったかを伝えます。

Monsanto Co.、連結損益計算書

百万米ドル

Microsoft Excel
12ヶ月終了 2017/08/31 2016/08/31 2015/08/31 2014/08/31 2013/08/31 2012/08/31
売り上げ 高 14,640 13,502 15,001 15,855 14,861 13,504
売上原価 (6,703) (6,485) (6,819) (7,281) (7,208) (6,459)
粗利 7,937 7,017 8,182 8,574 7,653 7,045
販売費及び一般管理費 (2,969) (2,833) (2,686) (2,774) (2,550) (2,390)
研究開発費 (1,607) (1,512) (1,580) (1,725) (1,533) (1,517)
リストラクチャリング費用 36 (297) (393) 10
保留中のバイエル取引関連費用 (185)
運営費 (4,725) (4,642) (4,659) (4,499) (4,083) (3,897)
営業利益 3,212 2,375 3,523 4,075 3,570 3,148
利息 (452) (436) (433) (248) (172) (191)
受取利息 76 74 105 102 92 77
その他の収入(費用)、純額 50 (22) (34) (102) (61) (46)
継続事業からの税引前利益 2,886 1,991 3,161 3,827 3,429 2,988
所得税引当金 (626) (695) (864) (1,078) (915) (901)
継続事業から利益(非支配株主持分に帰属する部分を含む) 2,260 1,296 2,297 2,749 2,514 2,087
非継続事業利益 13 17 28 13 11 6
手取り 2,273 1,313 2,325 2,762 2,525 2,093
非支配持分に帰属する純損失(利益) (13) 23 (11) (22) (43) (48)
モンサント社に帰属する当期純利益 2,260 1,336 2,314 2,740 2,482 2,045

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2017-08-31), 10-K (報告日: 2016-08-31), 10-K (報告日: 2015-08-31), 10-K (報告日: 2014-08-31), 10-K (報告日: 2013-08-31), 10-K (報告日: 2012-08-31).


売上高の推移
売り上げ高は、2012年度から2014年度にかけて一貫して増加しており、2014年度の最高潮を示した。その後はやや減少したものの、2017年度には回復基調に入り、全体として安定した売上高の変動を示している。特に2014年度の売上高増加は、商業活動の好調を反映していると考えられる。
営業利益と利益率の変動
営業利益は2012年度から2014年度にかけて増加し、ピーク時には4075百万米ドルを記録した後、2015年度に一時的に減少した。その後は再び増加傾向になり、2017年度には3212百万米ドルとなった。これに伴う営業利益率は、比較的安定して推移しているものの、2015年度の減少はコスト上昇や販売活動の変動を示唆している可能性がある。
コスト構造と収益性の変化
売上原価は全体として増加傾向にあるが、その増加ペースは売上高の伸びに比べて緩やかである。販売費及び一般管理費や研究開発費も一定程度増加しているが、粗利の増加により収益性が維持されていることが観察できる。ただし、運営費も継続的に増加しており、利益の圧迫要因となっている可能性がある。
特殊費用と利益変動
リストラクチャリング費用の計上は2015年度に大きく増加したものの、その後は減少または小幅な増減を示している。これにより一時的なコスト調整が行われたことが伺える。また、保留中のバイエル取引関連費用やその他の費用も変動しており、市場や事業戦略の変化に伴うリスク管理の一環と考えられる。これらの要因により、税引前利益や純利益に一時的な変動が見られるものの、全体として堅調な利益水準を維持している。
当期純利益と株主価値
当期純利益は2012年度から2014年度にかけて上昇し、その後2015年度に減少したが、2016年度の低迷を経て2017年度には再び回復している。モンサント社に帰属する純利益も類似の推移を示し、全体的に見て持続的な収益性の向上に努めていることが示唆される。ただし、非支配持分に帰属する純損失や利益の変動も考慮に入れる必要があり、グループ全体の財務健全性に影響を与える要素といえる。