貸借対照表の構造:資産
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-05-31), 10-K (報告日: 2024-05-31), 10-K (報告日: 2023-05-31), 10-K (報告日: 2022-05-31), 10-K (報告日: 2021-05-31), 10-K (報告日: 2020-05-31).
- 資産構成の変動傾向
- 総資産に占める現金及び同等物の割合は、2020年度の26.64%から2023年度の19.83%に減少した後、2024年度に25.87%に回復し、その後20.41%へとやや減少している。短期投資については、2021年度に大きく増加し、10.97%まで上昇したが、その後は4.52%まで低下し、安定した水準にある。売掛金は継続して増加傾向で、2024年度の12.9%に達している。
在庫の割合は、2020年度に23.51%だったが、2021年度に18.16%まで減少し、その後再び増加して2024年度には20.47%となっている。前払費用やその他の流動資産は比較的安定し、5%前後で推移している。
流動資産の割合は、2020年度の65.59%から2022年度までに70%近くに上昇し、その後やや低下して2025年度には63.87%となった。
有形固定資産やプラント、設備は、2020年度には15.53%を占めていたが、2022年度には11.88%まで減少し、その後若干増加して13.2%に達している。オペレーティング・リース使用権資産は、減少傾向にあり、2022年度の7.26%を底にその割合は緩やかに推移している。識別可能な無形資産や好意の割合もいずれも比較的低水準でわずかな変動が見られる。
一方、繰延法人税およびその他の資産は、2020年度の7.42%から2025年度には14.16%へと増加し、総資産に占める比率が拡大している。これに伴い、固定資産の割合は2020年度の34.41%から2025年度の36.13%へとやや上昇している。 - 資産の質と流動性の変化
- 流動資産の占める割合の変動からは、短期的な資金運用の変化やキャッシュフローの調整に対応した資産構成の調整が示唆される。特に、現金及び短期投資の比率の変動は、流動性と市場環境の変化に伴う資産運用戦略の調整を反映している。
在庫の比例が一定範囲内で変動していることからは、販売戦略や在庫管理の方針に一定の調整が行われている可能性がある。また、固定資産の占める割合の増加は、資産の長期的な投資や設備投資の推進を示唆している。
繰延法人税やその他の資産の増加は、税務戦略や会計方針の変更、または将来の税負担軽減を目的とした税務対策の結果と考えられる。これにより、資産構成のバランスが多角化し、総合的な資産の質改善が図られていると判断される。