計算
P/OP | = | 株価1, 2, 3 | ÷ | 1株当たり営業利益1 | 1株当たり営業利益1 | = | 営業利益1 (数千で) |
÷ | 発行済普通株式数2 | ||
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2023/02/16 | 46.99 | = | 307.45 | ÷ | 6.54 | 6.54 | = | 378,679 | ÷ | 57,871,962 | |
2022/02/17 | 74.98 | = | 327.72 | ÷ | 4.37 | 4.37 | = | 253,567 | ÷ | 58,014,548 | |
2021/02/18 | 124.57 | = | 401.55 | ÷ | 3.22 | 3.22 | = | 186,123 | ÷ | 57,739,986 | |
2020/02/13 | 77.30 | = | 303.29 | ÷ | 3.92 | 3.92 | = | 226,224 | ÷ | 57,661,188 | |
2019/02/14 | 58.82 | = | 178.38 | ÷ | 3.03 | 3.03 | = | 173,715 | ÷ | 57,276,992 | |
2018/02/14 | 67.69 | = | 92.08 | ÷ | 1.36 | 1.36 | = | 78,625 | ÷ | 57,801,299 | |
2017/02/21 | 52.54 | = | 53.11 | ÷ | 1.01 | 1.01 | = | 57,971 | ÷ | 57,346,334 | |
2016/02/22 | 48.57 | = | 29.27 | ÷ | 0.60 | 0.60 | = | 34,435 | ÷ | 57,135,187 | |
2015/02/26 | 112.64 | = | 32.84 | ÷ | 0.29 | 0.29 | = | 15,700 | ÷ | 53,848,094 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31).
1 米ドル
2 分割と株式配当の調整済みデータ。
3 Paycom Software Inc.年年次報告書提出日時点の終値
- 総括的傾向
- 期間を通じて、1株当たりの営業利益は顕著な成長を示し、2015年から2020年にかけて安定的に上昇した後、2021年には一時的な鈍化を挟んで再び拡大した。株価は2015年水準から長期的に上昇を続け、2016年以降は急速な上昇局面を経て2021年にピークに達した後、2022年および2023年にかけて調整局面となった。P/OPは全体として高水準かつ変動幅が大きく、2015年の高水準から2021年のピークを経て2023年には低下に転じた。これらの推移は、利益成長と市場評価の変動が同時に観察される構造を示している。
- 株価の傾向
- 2015年の32.84ドル台から2016年には29.27ドルへ微減、その後2017年以降は急速な上昇を示し、2018年92.08ドル、2019年178.38ドル、2020年303.29ドル、2021年には401.55ドルへ上昇してピークを付けた。2022年327.72ドル、2023年307.45ドルと調整局面に入った。全体としては約9倍強の長期上昇を示し、2016年以降の成長局面が株価を大きく押し上げた一方、直近2年間は一定の戻りと安定化の局面に入っている。
- 1株当たり営業利益の動向
- 2015年0.29ドルから2016年0.60ドル、2017年1.01ドル、2018年1.36ドル、2019年3.03ドル、2020年3.92ドルと着実に上昇した。2021年には3.22ドルへ一時的な鈍化がみられた後、2022年4.37ドル、2023年6.54ドルと再び伸長した。全期間を通じて成長トレンドが基調であり、特に2019年以降の伸びが大きい。
- P/OPの推移と解釈
- 2015年は112.64、2016年には48.57へ大きく低下、その後2017年52.54、2018年67.69、2019年58.82、2020年77.3と上下を繰り返しつつ上昇傾向を描いた。2021年は124.57と再び大きく上昇し、2022年74.98、2023年46.99へ低下した。総じて、初期の高水準から徐々に低下するトレンドに転じ、2021年には一時的に高水準へ再上昇した後、2022〜2023年にかけて評価倍率が正常化・縮小したことが読み取れる。
- 指標間の関係と洞察
- EPSの長期的な成長は株価の上昇と整合的に推移している局面が多いものの、2021年には株価とP/OPの急騰が同時に観察され、評価倍率の拡張が強まったことが確認できる。以降は株価が緩やかに調整する一方、EPSはなお上昇を続けており、P/OPは2022〜2023年にかけて大きく縮小している。これにより、市場評価が収益成長に対して再評価された可能性が示唆され、価格水準と利益水準の乖離是正の兆候が読み取れる。総括すると、利益成長が顕著である一方、評価倍率は期間中の特定年に大きな変動を経験し、特定年以降は正常化傾向を見せている。