損益計算書の構造
四半期データ
RTX Corp.、連結損益計算書の構成(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-03), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31).
- 売上高の構成比の動向
- 2020年から2023年にかけて、製品販売の割合は安定して高い水準（約73%から78%）を維持し、全体の売上の主要な部分を占めている。一方、サービス営業の割合は一時的に増加傾向を示し、2023年には約26%に達している。これにより、同期間において製品販売に加え、サービス営業の比重も徐々に高まっていることが示唆される。
- 売上総利益率の変動
- 売上総利益率は2020年には約24.5%であったが、その後は2020年の fourth quarterにかけて低下し、2021年末には約20.7%に回復した後、2023年にかけて再び約20.1%付近で推移している。特に2023年の第3四半期には5.3%と急低下したが、その後回復を示している。総じて、利益率は一定の範囲内で変動しており、利益率の圧縮と回復の動きが見られる。
- コスト構造の傾向
- 売上原価の売上高に占める割合は2020年には86%以上と高レベルで推移し、その後やや縮小傾向にある。2023年には約80%に近づいている。一方、研究開発費は売上高比でわずかに変動しつつも全体として70%以下の範囲内に留まっており、コスト構造の安定を示す。販売・管理費も同様に比較的安定して推移しており、コスト効率の管理が継続されている。
- 営業利益と純利益の変動
- 営業利益率は2020年第2四半期に大きなマイナスに落ち込んだが、その後は堅調に回復し、2023年第3四半期には約9.3%の高水準を記録している。年度ごとの純利益率も同様の動きで、2020年に一時的な大幅なマイナスを挟みつつ、2023年には約8%の高い利益率に回復している。特に2021年の好調期と比較しても、2023年の業績は安定した収益性を示している。
- 研究開発や販売・管理費の割合
- 研究開発費は売上高に対し約3%前後で推移し、戦略的な投資を継続している。一方、販売・一般管理費比も同様に一定の範囲内に収まっており、コスト管理が行われていることが分かる。これらの費用は、売上高に対して比較的安定的に推移しており、収益性確保に向けた経営努力が見られる。
- その他の収益・費用および特別項目
- その他の収入・費用は変動があり、一時的に大きな損失を計上した年もあるが、全体としては小幅な範囲内に収まっている。のれんの減損については詳細不明ではあるが、一部期間に計上されている点は、資産の適正性や投資評価の見直しの可能性を示唆している。また、支払利息や営業外利益は安定的な範囲内で推移し、財務活動のコストや収益も一定を保っている。
- 純利益の動向と最終評価
- 当期純利益は2020年にマイナスに転じた後、2021年以降は着実に改善し、2023年には約8%の利益率を確保している。特に2022年第4四半期の純利益は前年比で堅調に推移している。こうした動きは、収益性の改善とコスト管理の継続による結果と考えられる。全体として、企業の収益構造は改善基調にあり、利益率の回復と安定化を示している。