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RTX Corp. (NYSE:RTX)

貸借対照表の構造:負債と株主資本 

RTX Corp.、連結貸借対照表の構成:負債と株主資本

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2024/12/31 2023/12/31 2022/12/31 2021/12/31 2020/12/31
短期借入金 0.11 0.12 0.39 0.08 0.15
買掛金 7.92 6.61 6.23 5.42 5.33
未払従業員報酬 1.61 1.54 1.51 1.65 1.85
その他の未払負債 9.11 9.22 6.92 6.30 6.49
契約負債 11.43 10.62 9.19 8.50 7.95
現在期日が到来している長期借入金 1.44 0.79 0.37 0.01 0.34
流動負債 31.62% 28.89% 24.62% 21.96% 22.11%
長期借入金(当期借金を除く) 23.78 26.17 19.32 19.41 19.13
オペレーティング・リース負債、非流動 1.00 0.87 1.00 1.03 0.93
将来の年金および退職後給付債務 1.29 1.47 3.03 4.87 6.38
その他の長期負債 4.26 4.64 5.32 6.45 5.88
長期負債 30.34% 33.15% 28.66% 31.76% 32.33%
総負債 61.96% 62.04% 53.28% 53.72% 54.44%
償還可能な非支配持分 0.02 0.02 0.02 0.02 0.02
優先株、額面1ドル。発行済みまたは未処理なし 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
普通株式、額面1ドル 22.99 22.89 23.88 23.22 22.77
自己株式、平均コストの普通株式 -16.65 -16.67 -9.78 -7.89 -6.42
剰余 金 32.90 32.22 32.90 31.14 30.48
未獲得ESOP株式 0.00 -0.01 -0.02 -0.02 -0.03
その他包括損失累計額 -2.31 -1.49 -1.27 -1.19 -2.30
株主資本 36.94% 36.94% 45.72% 45.27% 44.50%
非支配持分 1.08 1.00 0.97 0.99 1.04
総資本 38.02% 37.94% 46.69% 46.26% 45.54%
負債総額、償還可能な非支配持分、および資本 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00%

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31).


負債の構成と傾向

短期借入金の割合は、2020年の0.15から2022年に高まり、2023年には再び低下し、2024年にはほぼ安定した値となっている。これは短期負債の変動が一時的な資金調達ニーズの変動を反映している可能性を示唆する。

買掛金は全期間を通じて増加傾向にあり、特に2024年には大きく増加していることから、仕入先への支払負担が拡大していることが示される。その他の負債や契約負債も同様に増加傾向を示し、総じて短期負債の負担が増加していることがうかがえる。

長期借入金に関しては、2020年から2022年にかけて安定していたが、2023年に増加し、その後やや減少している。特に、2024年には再び減少傾向にあり、長期資金調達構造の見直しが行われた可能性がある。

一方、将来の年金および退職後給付債務は、2020年の6.38から2024年には1.29まで減少しており、退職給付に関する負債が縮小していることを示す。これにより、従業員退職給付に関連する負債負担が軽減したと考えられる。

資本構成と株主持分の動向

株主資本は、2020年の44.5から2022年には約45.7に増加し、その後2023年と2024年にかけて大きく減少した。特に、2023年には36.94に下落していることから、その期間に株主資本の減少要因が生じた可能性が考えられる。

自己株式の比率は、2020年の-6.42から2024年には約-16.65と拡大傾向にあり、自己株買いまたは株式の償却が進行していることを示す。また、剰余金も増加傾向にあり、利益蓄積が継続していることが示される。

非支配持分は一定範囲内で推移し、全体としては株主資本の中で比較的小さな割合を占めている。

負債と資本比率の全体的な動向

総負債は、2020年の54.44から2023年に62.04へと増加し、その後ほぼ横ばいで推移している。負債比率の上昇は、レバレッジの増加や資金調達の拡大を反映していると考えられる。

一方、株主資本と総資本の割合は、2020年の約44.5%及び45.54%から、2023年にはそれぞれ約36.94%および38.02%に低下しており、資本構成の変化が進んでいることが判明する。

全体として見れば、負債の増加に伴い資本比率は低下し、負債依存度が高まっている傾向にある。ただし、自己株式取得や利益蓄積の動きと合わせて、資本構造の調整が行われた可能性も考えられる。

総括

これらのデータから、同社は短期負債や買掛金の増加を背景に資金負担を増やしつつも、長期債務や退職給付負債の縮小を図ることで、資本と負債のバランスを調整していることが見てとれる。株主資本は利益蓄積を反映して堅調に推移しているが、株式自己買いの進行により自己株式比率も拡大しているため、資本の質については今後の動向に注意が必要である。

総負債比率の上昇とともに、全体の資本構造が負債比率より重視される傾向にあることから、財務リスクの管理が重要となると考えられる。