損益計算書の構造
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2016-09-03), 10-Q (報告日: 2016-06-11), 10-Q (報告日: 2016-03-19), 10-K (報告日: 2015-12-26), 10-Q (報告日: 2015-09-05), 10-Q (報告日: 2015-06-13), 10-Q (報告日: 2015-03-21), 10-K (報告日: 2014-12-27), 10-Q (報告日: 2014-09-06), 10-Q (報告日: 2014-06-14), 10-Q (報告日: 2014-03-22), 10-K (報告日: 2013-12-28), 10-Q (報告日: 2013-09-07), 10-Q (報告日: 2013-06-15), 10-Q (報告日: 2013-03-23), 10-K (報告日: 2012-12-29), 10-Q (報告日: 2012-09-08), 10-Q (報告日: 2012-06-16), 10-Q (報告日: 2012-03-24), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-Q (報告日: 2011-09-03), 10-Q (報告日: 2011-06-11), 10-Q (報告日: 2011-03-19).
- 収益構成の変動傾向
- 分析期間中、会社の総収益において、販売から得られる売上の割合は比較的安定しており、概ね84%から88%の範囲で推移している。特に2012年第2四半期から第3四半期にかけて若干増加傾向が見られる。一方、フランチャイズ料とライセンス料は、割合が12%から17%の間で推移しており、2013年第1四半期に一時的に比率が高まり、その後はやや低下している。これにより、フランチャイズおよびライセンス収入の割合は、一年を通じて変動していることが示される。
- 費用と経費の推移
- 売上に対するコストと経費は、負担割合が高く、80%から87%の範囲で推移している。特に、費用と経費の合計は、2014年の第1四半期を除き、概ね80%台後半に集中しており、経営上のコスト管理が重要な要素となっている。レストラン経費は全体のコストの中で大きな割合を占め、70%から76%の範囲で変動している。特に2014年第2四半期に一時的に増加しており、経費増加が利益圧迫要因となっている可能性が示唆される。
- 営業利益の推移
- 営業利益率は、期間全体で約10%から20%の間を推移し、時折減少局面も見られるものの、2012年第1四半期では約23.5%と高い利益率を示している。2014年には一時的にマイナスに転じた期間もあるが、全体としては利益率の回復傾向が見られ、2016年第1四半期には約21.5%にまで上昇している。
- 純利益の動向
- 純利益においては、割合は全体的に変動が激しく、2014年第1四半期においては大きなマイナス(−2.15%)を記録したが、その後は回復し、2016年第1四半期には約18.76%と高い利益率を示している。特に、2012年度からの増減に伴う収益性の浮き沈みが見られるが、2015年後半からは再び堅調に推移している傾向がある。なお、税引後利益に関しては、税金の影響で割合はやや低めに推移している。
- その他の注目点
- 閉鎖及び減損費用の割合は、特定の四半期において大きく増加している。2013年第2四半期には−8.66%の高水準に達し、2014年第2四半期には−12.63%まで拡大しているが、それ以外の期間では比較的低い水準で推移している。また、リフランチャイズゲイン(損失)やその他の収入・費用の割合は全体的に安定しており、収益に対する大きな変動要因とはなっていない。支払い利息は負荷として定量的に示され、期間中においてやや低水準で推移しているが、2013年の第2四半期に大きく増加している点に注意が必要である。
- 総括
- 期間を通じて、収益の大部分は販売活動から得られ、収益構成に大きな変動はない。費用面では、コストと経費の割合が高く、利益率は一定ではあるが、一時的な増減が見られる。営業利益は比較的安定して推移し、純利益も回復基調を示しつつ、特定の四半期に大きな変動がある。これらの傾向は、経営のコスト管理努力や市場環境の変化を反映している可能性があり、今後の経営戦略においては、コスト抑制と収益性の安定化が重要となるであろう。