貸借対照表の構造:資産
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-K (報告日: 2024-03-31), 10-Q (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-K (報告日: 2023-03-31), 10-Q (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2022-03-31), 10-Q (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2021-03-31), 10-Q (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2020-03-31), 10-Q (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30).
- 現金および現金同等物
- 2019年6月期において、総資産に占める割合は約13.93%と比較的安定した水準を維持していたが、その後2020年3月期に約10.19%へ減少し、その後の期間で変動を見せている。ただし、2022年以降は再び増加傾向を示し、2023年9月期には約22.46%とピークに達している。一方、2024年6月期では割合が6.56%へと大きく低下しており、キャッシュポジションの変動が著しい点かつ、財務の流動性に影響を与える可能性が示唆される。
- 売掛金、純額
- 売掛金は総資産に占める割合が一貫して増加傾向を示し、2019年6月期の5.19%から2024年3月期に12.92%へと上昇している。特に、2020年以降は比較的高い割合を維持しており、回収期間の長期化や売上高の増加に伴う売掛金の伸びが見て取れる。これにより、流動資産の中核としての役割とともに、運転資金管理の重要性が高まっていることが示唆される。
- 在庫、正味
- 在庫の総資産に占める割合は一連の期間を通じて変動しており、2020年頃にピークを迎え(16.96%)、その後やや減少傾向を示すも、2023年には再び18%以上を記録している。これは販売戦略や在庫管理の変化を反映していると考えられ、在庫レベルの調整が行われている可能性を示唆する。また、在庫は流動資産の中で重要な構成要素であり、売上や生産計画に対する影響を及ぼす要素として注目される。
- 前払費用およびその他の流動資産
- これらの割合は2019年から2024年にかけて着実に増加傾向を示しており、特に2020年以降5%以上で推移している。2022年には5.59%、2023年には5.97%に達し、流動資産の一部としての役割が拡大している。これにより、先行投資や支出の増加を示す可能性もあり、企業の資金配分の変化を反映している。
- 流動資産
- 総資産に占める流動資産の割合は、2019年頃から緩やかに増加し、2022年末には約50.93%、2023年9月期には56.3%と、流動性の高い資産が総資産に占める割合が拡大している。この傾向は、短期的な資金運用の重視や、流動性とリスク管理の観点から積極的な資産運用がなされている可能性を示唆する。
- 有形固定資産、ネット
- 有形固定資産は総資産に占める割合が全期間を通じて約1.02%から3.79%へと微増しており、資産構成の中で大きな変化は見られないが、全体的に低い割合にとどまっている。これは、企業が有形固定資産への投資を控えているか、または固定資産の売却や償却により割合が低下している可能性が示唆される。
- 無形固定資産、純額
- 無形固定資産は総資産に占める割合が減少傾向にあり、2019年の約21.87%から2023年には約11.55%に低下している。ただし、2024年には再び約20%に増加しており、企業のブランドや知的財産への投資活動の変動を示唆している。総じて、無形資産の比重は縮小傾向にあったものの、近年になって再び投資や評価の増減が反映されている可能性がある。
- 好意
- 好意は総資産に対する割合は一貫して減少しているが、2023年1Q以降は僅かながら増加傾向を示し、2024年に約30%台に達している。これは、企業買収や資産取得にかかわる無形資産の増加を示しており、戦略的な成長や拡大施策の一環として理解できる。
- その他の資産
- これらの資産は比較的安定しており、割合は5%前後で変動している。特殊な資産の追加や縮小が見られるものの、大きなトレンドは認められない。
- 固定資産
- 固定資産は総資産に占める割合が徐々に減少しており、2019年の約67.62%から2024年までの期間で約55.97%に低下している。この傾向は、不動産や設備投資の減少、または固定資産の償却の進行を反映している可能性がある。
- 総資産
- 全体として、総資産は各期で100%と規定されており、資産構成の変化に伴う内訳の比率が変動していることが示されている。流動資産の比率の増加や無形資産の縮小といった資産構造の変動は、短期的な資金運用戦略や資産の評価に影響を与えている。