Yahoo! Inc. は3つのセグメントで事業を展開しています。ヨーロッパ、中東、アフリカ(EMEA);およびアジア太平洋。
報告対象セグメントの利益率
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
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アメリカ大陸 | 64.93% | 80.17% | 95.27% | 95.43% | 94.73% |
ヨーロッパ、中東、アフリカ (EMEA) | 63.66% | 83.33% | 90.16% | 88.86% | 75.80% |
アジア太平洋 | 92.81% | 95.14% | 98.05% | 93.54% | 78.90% |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
- セグメント別利益率の推移について
-
アメリカ大陸の報告対象セグメントの利益率は、2012年から2014年にかけて高水準で推移しており、95%台で安定していた。しかし、2015年以降は著しい低下が見られ、2016年には約65%にまで減少した。これは、同セグメントの収益性に対して外部または内部の要因に変化があった可能性を示唆している。
ヨーロッパ、中東、アフリカ (EMEA) のセグメント利益率は、2012年から2014年にかけて80%台から90%台に向かって上昇傾向を示したが、2015年に一時的に83.33%に落ち着いた後、2016年には約64%にまで下落している。こちらも全体としての収益性低下が示唆されるが、アメリカ大陸に比べて変動の幅はやや小さい。
- アジア太平洋地域のセグメントの利益率について
- アジア太平洋地域の利益率は、2012年から2014年にかけて極めて高い水準であり、98.05%まで達していた。その後も95%台から92%台で比較的安定した推移を示しており、他の地域と比べても持続的な収益性を示している。特に2014年以降、利益率の低下はほとんど見られず、安定的な高収益が維持されていることがうかがえる。
報告対象セグメントの利益率:アメリカ大陸
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
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選択した財務データ (千米ドル) | |||||
TACを除く収益 | 2,709,615) | 3,188,045) | 3,351,316) | 3,322,528) | 3,279,122) |
収入 | 4,172,836) | 3,976,770) | 3,517,861) | 3,481,502) | 3,461,633) |
報告可能なセグメントの収益性比率 | |||||
報告対象セグメントの利益率1 | 64.93% | 80.17% | 95.27% | 95.43% | 94.73% |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
1 2016 計算
報告対象セグメントの利益率 = 100 × TACを除く収益 ÷ 収入
= 100 × 2,709,615 ÷ 4,172,836 = 64.93%
- 収益の推移
- 全体の収入は2012年から2014年にかけて緩やかに増加傾向を示しており、その後2015年に大きく増加したことが観察される。2016年にはさらに増加しているものの、2015年の伸び率の急激さに比べると鈍化している。
- TACを除く収益の動向
- TACを除く収益は2012年から2014年までほぼ横ばいもしくは緩やかな増加を見せているが、2015年に大きく減少している。2016年にはさらに減少が続き、2012年と比較して約20%以上の減少となっている。
- 利益率の変遷
- 報告対象セグメントの利益率は2012年から2014年までは非常に高水準(およそ94%台)を維持していたが、2015年に大きく低下し、約80%に落ち込んだ。2016年にはさらに低下しており、64.93%となっている。これにより、利益率の著しい減少傾向が明らかとなった。
- 総合的な評価
- 総じて、収益は一時的な伸びを見せたものの、近年は成長率が鈍化または逆転し、特にTACを除く収益の減少と利益率の大きな低下が目立つ。これらの変化はコスト構造や収益構造の変動、あるいは市場環境の変化を反映している可能性がある。今後の収益性改善には、収益構造の見直しやコスト管理強化が必要と考えられる。
報告対象セグメントの利益率: ヨーロッパ、中東、アフリカ (EMEA)
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
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選択した財務データ (千米ドル) | |||||
TACを除く収益 | 253,221) | 286,362) | 337,966) | 342,271) | 357,831) |
収入 | 397,768) | 343,646) | 374,833) | 385,186) | 472,061) |
報告可能なセグメントの収益性比率 | |||||
報告対象セグメントの利益率1 | 63.66% | 83.33% | 90.16% | 88.86% | 75.80% |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
1 2016 計算
報告対象セグメントの利益率 = 100 × TACを除く収益 ÷ 収入
= 100 × 253,221 ÷ 397,768 = 63.66%
- 収益の動向
- Yahoo! Inc.の全体収入は、2012年の472億6千万ドルから2016年の397億7千万ドルまでの間で変動しており、期間を通じて減少傾向を示している。この間、2013年と2014年には一定の回復傾向も見られたものの、2015年および2016年には再び減少していることが観察できる。
- TACを除く収益の動向
- 調整後の収益は、2012年の35億7千万ドルから2016年の25億3千万ドルへと減少しており、全体の収益と同様に下落傾向が続いている。ただし、こちらの指標はスポンサーリンク。また、2013年には一時的な減少から反発し、2014年にはやや改善傾向を示しているものの、その後の2015年・2016年には再び減少に転じている。
- 利益率の変動
- 報告対象セグメントの利益率は、2012年の75.8%から2014年まで90%台を維持し、高い利益効率を示していたが、2015年には83.33%、2016年には63.66%まで大きく低下している。この推移は、収益の減少に伴う利益率の低下を示しており、特に2016年においては顕著な低下となっている。これにより、利益の総額だけでなく、効率性も低下傾向にあることが示唆される。
- 総合的な見解
- 全体として、Yahoo! Inc.の主要財務指標は、2012年から2016年にかけて減少傾向を示しており、収益の縮小とともに利益率も著しく低下している。この動きは、収益基盤の弱まりやコスト構造の変化、または競争環境の激化など、さまざまな要因による可能性がある。今後の事業運営においては、収益基盤の安定化と利益効率の改善が重要な課題となると考えられる。
報告対象セグメントの利益率: アジア太平洋
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
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選択した財務データ (千米ドル) | |||||
TACを除く収益 | 555,513) | 616,380) | 711,320) | 761,139) | 830,707) |
収入 | 598,531) | 647,885) | 725,439) | 813,692) | 1,052,872) |
報告可能なセグメントの収益性比率 | |||||
報告対象セグメントの利益率1 | 92.81% | 95.14% | 98.05% | 93.54% | 78.90% |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
1 2016 計算
報告対象セグメントの利益率 = 100 × TACを除く収益 ÷ 収入
= 100 × 555,513 ÷ 598,531 = 92.81%
- 収益の変動傾向
- 2012年から2016年にかけて、収益は徐々に減少傾向を示している。具体的には、2012年の1,052,872千米ドルから2016年には約598,531千米ドルへと約43.2%の減少が見られる。この期間においては、売上高の継続的な減少が明らかであり、事業の規模縮小または市場環境の変化を反映している可能性がある。
- TACを除く収益の動向
- TACを除く収益についても同じく減少傾向にあり、2012年の830,707千米ドルから2016年の555,513千米ドルへと約33.1%の減少が観察される。これは、収益の全体的な縮小に加え、TACを除いた収益の減少が事業の収益力低下を示唆していると考えられる。
- 利益率の推移
- 報告対象セグメントの利益率は、2012年の78.9%から2014年の98.05%まで上昇し、その後2015年に95.14%、2016年に92.81%と、ピークを越えた後やや低下する傾向にある。高い利益率は、一定期間において利益の効率性が向上していたことを示すが、直近の数値ではわずかに低下しており、収益の減少との関連性も考えられる。
- 総合的な所見
- 収益全体の減少とともに、利益率の高水準は維持されているものの、若干の低下傾向が観察される。これは、コスト削減や効率改善が一定程度行われている一方で、売上の減少が収益構造に影響を及ぼしている可能性を示唆している。今後は、収益の持続性と収益率の安定化に向けた施策が重要となると考えられる。
報告対象セグメントの総資産利益率
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
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アメリカ大陸 | 241.24% | 220.12% | 242.25% | 246.47% | 220.80% |
ヨーロッパ、中東、アフリカ (EMEA) | 892.88% | 843.73% | 975.40% | 761.01% | 602.25% |
アジア太平洋 | 951.76% | 947.77% | 1,021.26% | 797.25% | 587.76% |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
- 総資産利益率の変動傾向
- アメリカ大陸の報告対象セグメントにおいては、2012年から2014年にかけて総資産利益率がやや低下したものの、その後2015年にかけて再び低下し、その後に回復傾向を示している。2012年の220.8%から2014年の242.25%、2016年には241.24%と、相対的に高い利益率を維持している。
- ヨーロッパ、中東、アフリカ (EMEA) のセグメント
- このセグメントの総資産利益率は、2012年から2014年にかけて堅調に上昇し、2014年には975.4%に達した。その後2015年にやや低下したが、2016年には再び上昇し、892.88%となっている。全体として、非常に高い収益性を示していることが見て取れる。
- アジア太平洋のセグメント
- アジア太平洋セグメントは、2012年の587.76%から2014年にかけて1021.26%へ増加し、セグメント間で最も高い利益率を示している。2015年にはやや低下したものの、2016年には951.76%と再び高水準を維持しており、収益性の高さと安定性がうかがえる。
- 全体的な傾向と考察
- 全セグメントともに、期間を通じて非常に高い総資産利益率を維持していることが特徴的である。特に、ヨーロッパ、中東、アフリカ、アジア太平洋セグメントは、2012年から2014年にかけて顕著な成長を示しており、その後も高い利益率を保持している。アメリカ大陸のセグメントにおいても、一定の変動は見られるものの、高い利益率を維持しており、地域間での収益性の差異は限定的と考えられる。これらのデータは、セグメント別において高成長と高収益性を達成していることを示している。
報告対象セグメントの総資産利益率:アメリカ大陸
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
---|---|---|---|---|---|
選択した財務データ (千米ドル) | |||||
TACを除く収益 | 2,709,615) | 3,188,045) | 3,351,316) | 3,322,528) | 3,279,122) |
有形固定資産、ネット | 1,123,210) | 1,448,348) | 1,383,384) | 1,348,072) | 1,485,094) |
報告可能なセグメントの収益性比率 | |||||
報告対象セグメントの総資産利益率1 | 241.24% | 220.12% | 242.25% | 246.47% | 220.80% |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
1 2016 計算
報告対象セグメントの総資産利益率 = 100 × TACを除く収益 ÷ 有形固定資産、ネット
= 100 × 2,709,615 ÷ 1,123,210 = 241.24%
- 収益の推移
- 2012年から2014年にかけては収益が緩やかに増加しており、2014年には最高値を記録している。その後、2015年と2016年にかけては大きく減少し、2016年の収益は2012年と比較して約17.7%の減少となっている。この傾向は、市場環境や事業戦略の変化に伴う収益構造の変動を示唆している。
- 有形固定資産の変動
- 有形固定資産のネット額は、2012年から2013年にかけて減少した後、2014年に再び増加し、2015年にはピークを迎えている。しかし、2016年には大きく減少し、初期値と比較して約24%の縮小を示した。これは資産の圧縮や資産売却、または減損処理による可能性を示唆している。
- 総資産利益率(ROA)
- 報告対象セグメントの総資産利益率は、2012年の220.8%から2013年には246.47%へと顕著に向上している。その後、2014年と2015年にはやや低下したものの、2016年に再び高水準の241.24%を記録している。この指標の動向は、資産に対する収益性の高さを示し、一時的な変動があるものの、総じて効率的な資産の運用を維持していることを示している。
- 総合的な見解
- これらのデータから、収益の減少傾向と資産規模の縮小が同時に進行していることが読み取れる。特に、収益の低下が資産の縮小と連動している可能性があり、事業の縮小やコスト効率化の取り組みが背景として考えられる。一方、収益性を示すROAは高水準を維持しており、資産効率は依然として良好であることが示唆されている。全体としては、収益の減少を背景に資産規模の調整を行いつつ、資産利用効率を高める戦略を採用している可能性がある。
報告対象セグメントの総資産利益率: ヨーロッパ、中東、アフリカ (EMEA)
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
---|---|---|---|---|---|
選択した財務データ (千米ドル) | |||||
TACを除く収益 | 253,221) | 286,362) | 337,966) | 342,271) | 357,831) |
有形固定資産、ネット | 28,360) | 33,940) | 34,649) | 44,976) | 59,416) |
報告可能なセグメントの収益性比率 | |||||
報告対象セグメントの総資産利益率1 | 892.88% | 843.73% | 975.40% | 761.01% | 602.25% |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
1 2016 計算
報告対象セグメントの総資産利益率 = 100 × TACを除く収益 ÷ 有形固定資産、ネット
= 100 × 253,221 ÷ 28,360 = 892.88%
- 収益の推移
- 2012年から2016年にかけて、Yahoo! Inc.のTACを除く収益は一貫して減少傾向にある。具体的には、2012年の357,831千米ドルから2016年の253,221千米ドルへと、約29%の減少を示している。この減少は、同期間中の収益円滑性の低下を反映している可能性がある。
- 有形固定資産の推移
- 有形固定資産の純額もまた、2012年の59,416千米ドルから2016年の28,360千米ドルへと減少している。これは、資産の縮小または資産の耐用年数の経過に伴う減価償却の進行を示唆しており、資産管理の変化や投資戦略の見直しが背景にある可能性がある。
- セグメントの総資産利益率
- 報告対象セグメントの総資産利益率は、2012年の602.25%から2014年の975.4%まで上昇し、その後は2015年の843.73%、2016年の892.88%と若干の減少と回復を繰り返している。これらの数値からは、利益効率性が非常に高い水準にあることが分かり、特に2014年のピーク時には収益性に重大な向上が見られたことを示している。総じて、資産効率の向上が図られている一方で、一時的な変動が存在している。
報告対象セグメントの総資産利益率: アジア太平洋
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
---|---|---|---|---|---|
選択した財務データ (千米ドル) | |||||
TACを除く収益 | 555,513) | 616,380) | 711,320) | 761,139) | 830,707) |
有形固定資産、ネット | 58,367) | 65,035) | 69,651) | 95,470) | 141,335) |
報告可能なセグメントの収益性比率 | |||||
報告対象セグメントの総資産利益率1 | 951.76% | 947.77% | 1,021.26% | 797.25% | 587.76% |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
1 2016 計算
報告対象セグメントの総資産利益率 = 100 × TACを除く収益 ÷ 有形固定資産、ネット
= 100 × 555,513 ÷ 58,367 = 951.76%
- 収益の推移
- 2012年から2016年にかけて、TACを除く収益は減少傾向にあり、特に2013年以降に顕著な縮小が見られる。2012年の830,707千米ドルから2016年には555,513千米ドルへと約33%の減少となっている。これにより、売上高の縮小が継続的に進行していることが示唆される。
- 有形固定資産の推移
- 有形固定資産の純額も同様に減少しており、2012年の141,335千米ドルから2016年には58,367千米ドルへと約58.7%縮小している。この減少は、資産の縮小または資産の陳腐化、売却等の資産圧縮の可能性を示唆している。
- 資産利益率(ROA)の傾向
- 報告対象セグメントの総資産利益率は、2012年の587.76%から2014年に1021.26%と大きく上昇し、その後2015年には947.77%、2016年には951.76%とやや安定した高水準を維持している。これらの数値は、高い収益性を示し、資産に対して大きな収益を上げていることを示唆している。ただし、収益および資産が縮小する中で、依然として高い利益率を維持している点は注目される。
- 総合評価
- 全体として、売上高と有形固定資産の縮小が見られる一方で、利益率は顕著に高い水準を維持していることから、効率的な資産運用や高い収益性をもたらす事業運営が行われている可能性がある。一方で、収益の縮小傾向は今後の事業展望に対して慎重な分析を要することを示唆しており、資産や売上構造の変化に注視する必要がある。
報告対象セグメント資産回転率
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
---|---|---|---|---|---|
アメリカ大陸 | 3.72 | 2.75 | 2.54 | 2.58 | 2.33 |
ヨーロッパ、中東、アフリカ (EMEA) | 14.03 | 10.13 | 10.82 | 8.56 | 7.95 |
アジア太平洋 | 10.25 | 9.96 | 10.42 | 8.52 | 7.45 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
- アメリカ大陸における報告対象セグメント資産回転率
- この指標は2012年から2016年にかけて一定の増加傾向を示している。2012年の2.33から2016年の3.72にかけて大幅に改善しており、セグメント資産の回転効率が向上していることを示している。特に、2015年から2016年にかけての伸びが顕著であり、資産の効率的な運用が進んでいると推察される。
- ヨーロッパ、中東、アフリカ(EMEA)における報告対象セグメント資産回転率
- この地域の資産回転率は、全期間を通じて高水準にあり、2012年の7.95から2016年の14.03まで大きく伸びている。特に、2013年から2014年にかけての伸びが顕著であり、セグメントの資産効率が著しく向上していることを示す。これにより、EMEA地域において、資産を効率的に活用できている状況が伺える。
- アジア太平洋地域における報告対象セグメント資産回転率
- この地域の資産回転率は全体として良好な水準を維持しており、2012年の7.45から2016年の10.25まで安定的に増加している。2014年以降はやや横ばいの傾向も見られるが、総じて資産の効率性は向上傾向にあるといえる。特に、2014年から2015年にかけての伸び幅は小さいが、その後の微増は引き続き資産活用の改善を示唆している。
報告対象セグメント資産回転率:アメリカ大陸
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
---|---|---|---|---|---|
選択した財務データ (千米ドル) | |||||
収入 | 4,172,836) | 3,976,770) | 3,517,861) | 3,481,502) | 3,461,633) |
有形固定資産、ネット | 1,123,210) | 1,448,348) | 1,383,384) | 1,348,072) | 1,485,094) |
報告可能なセグメントの活動率 | |||||
報告対象セグメント資産回転率1 | 3.72 | 2.75 | 2.54 | 2.58 | 2.33 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
1 2016 計算
報告対象セグメント資産回転率 = 収入 ÷ 有形固定資産、ネット
= 4,172,836 ÷ 1,123,210 = 3.72
- 収入の推移
- 2012年から2016年にかけて、収入は一貫して増加傾向にある。具体的には、2012年の3,461,633千米ドルから2016年には4,172,836千米ドルに達し、総額で約20%の成長を示している。この期間中において、年平均の増加率は堅調であり、売上高の拡大が継続していることが確認できる。
- 有形固定資産の動向
- 有形固定資産の純額は2012年の1,485,094千米ドルから2013年の1,348,072千米ドルへ一時的に減少した後、その後の期間にわたり増減を繰り返している。2014年には1,383,384千米ドルに若干戻し、その後2015年に1,448,348千米ドルまで回復したものの、2016年には1,123,210千米ドルに減少している。全体としては、2012年から2016年の期間中において、有形固定資産の純額は減少傾向を示している。
- 資産回転率の変動
- 報告対象セグメント資産回転率は、2012年の2.33から2013年に2.58に改善し、その後も2014年には2.54、2015年に2.75とやや上昇している。ただし、2016年には3.72と著しい改善を見せており、資産に対する収入の効率性が年々向上していることが示唆される。この動きは、資産をより効率的に活用し、収益性の向上を図っている可能性を示している。
報告対象セグメント資産回転率: ヨーロッパ、中東、アフリカ (EMEA)
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
---|---|---|---|---|---|
選択した財務データ (千米ドル) | |||||
収入 | 397,768) | 343,646) | 374,833) | 385,186) | 472,061) |
有形固定資産、ネット | 28,360) | 33,940) | 34,649) | 44,976) | 59,416) |
報告可能なセグメントの活動率 | |||||
報告対象セグメント資産回転率1 | 14.03 | 10.13 | 10.82 | 8.56 | 7.95 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
1 2016 計算
報告対象セグメント資産回転率 = 収入 ÷ 有形固定資産、ネット
= 397,768 ÷ 28,360 = 14.03
- 収入の推移
- 収入は2012年の472,061千米ドルから2013年には大きく減少し、その後も継続的に減少傾向を示しているが、2016年には39万7,768千米ドルまで回復している。これにより、2012年から2016年にかけて収入は一時的な低迷期を経た後、再び増加傾向に転じたと考えられる。
- 有形固定資産の推移
- 有形固定資産(純額)は、2012年の59,416千米ドルから段階的に減少し、2016年には28,360千米ドルにまで縮小している。この減少は、資産の減耗や資産の売却、または資産の償却による可能性を示唆している。
- 報告対象セグメント資産回転率
- 資産回転率は、2012年の7.95から2013年にかけて上昇し、その後2014年に10.82とピークに達した。2015年にはやや低下したものの、2016年には14.03とさらに増加している。これは、資産の効率的な運用が改善されたことを示し、少ない資産でより多くの収入を生み出す効率性の向上を表している。
報告対象セグメント資産回転率: アジア太平洋
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
---|---|---|---|---|---|
選択した財務データ (千米ドル) | |||||
収入 | 598,531) | 647,885) | 725,439) | 813,692) | 1,052,872) |
有形固定資産、ネット | 58,367) | 65,035) | 69,651) | 95,470) | 141,335) |
報告可能なセグメントの活動率 | |||||
報告対象セグメント資産回転率1 | 10.25 | 9.96 | 10.42 | 8.52 | 7.45 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
1 2016 計算
報告対象セグメント資産回転率 = 収入 ÷ 有形固定資産、ネット
= 598,531 ÷ 58,367 = 10.25
- 収入の傾向
- 2012年から2016年にかけて、収入は一貫して減少している。2012年の1,052,872千米ドルから2016年には約598,531千米ドルへと、約43%の減少となっている。これにより、売上高の継続的な縮小傾向が示されている。
- 有形固定資産の変動
- 有形固定資産(ネット)も同様に、2012年の約141,335千米ドルから、2016年には約58,367千米ドルへと、約58%の減少を示している。資産の縮小は、資産の成熟や縮小、もしくは資産売却による可能性を示唆している。
- 資産回転率の推移
- 報告対象セグメント資産回転率は、2012年の7.45から2014年に10.42へと上昇し、その後2015年にやや低下して9.96を記録したが、2016年には再び10.25まで回復している。この指標の上昇は、資産に対する売上高の効率的な活用を示唆している。ただし、2014年から2015年にかけての低下も注目され、若干の効率性の低下と回復の動きが見られる。
- 総合的な分析
- 全体として、収入と有形固定資産の両方が減少している一方で、資産回転率は比較的高い水準を維持しつつ増加傾向にある。これにより、売上の縮小にもかかわらず、資産の効率的な活用により一定の経営効率が保たれている可能性が示唆される。ただし、売上の減少は企業の規模縮小や市場環境の変化を反映している可能性もあり、今後の収益改善や資産の最適化が課題となると考えられる。
収入
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
---|---|---|---|---|---|
アメリカ大陸 | 4,172,836) | 3,976,770) | 3,517,861) | 3,481,502) | 3,461,633) |
ヨーロッパ、中東、アフリカ (EMEA) | 397,768) | 343,646) | 374,833) | 385,186) | 472,061) |
アジア太平洋 | 598,531) | 647,885) | 725,439) | 813,692) | 1,052,872) |
トータル | 5,169,135) | 4,968,301) | 4,618,133) | 4,680,380) | 4,986,566) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
- 売上高の地域別動向
-
アメリカ大陸においては、2012年から2016年にかけて一貫して増加傾向にある。特に2015年以降に著しい伸びを示しており、2012年比でおよそ21%の増加が見られる。これに対し、ヨーロッパ、中東、アフリカ(EMEA)およびアジア太平洋地域では、売上高の変動が見られる。
EMEA地域では、2012年のピークから2013年および2014年にやや減少し、その後2015年に若干回復したものの、2016年には再度縮小している。この地域の売上高は、特定年度での変動が見られるが、長期的には横ばいまたは微減傾向が窺える。
アジア太平洋地域は、2012年から2016年まで全体的に減少している。特に2013年から2015年にかけて大幅な縮小があり、その後2016年に若干持ち直す動きはあるものの、2012年比では約43%の減少となっている。
- 総売上高の動向
-
全体の売上高は、2012年の約49.87億ドルから2016年には約51.69億ドルへと増加している。特に2015年から2016年にかけて増加速度が顕著であり、年度間の伸び率は約3.2%である。これは、アメリカ大陸での好調な売上拡大に支えられていると考えられる。
総売上高の推移を見ると、2013年と2014年に一時的に減少する局面があったが、その後2015年に回復し、2016年にはさらなる成長を示している。ただし、EMEAおよびアジア太平洋地域の縮小は、地域別売上高の低迷に影響を与えている可能性がある。
TACを除く収益
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
---|---|---|---|---|---|
アメリカ大陸 | 2,709,615) | 3,188,045) | 3,351,316) | 3,322,528) | 3,279,122) |
ヨーロッパ、中東、アフリカ (EMEA) | 253,221) | 286,362) | 337,966) | 342,271) | 357,831) |
アジア太平洋 | 555,513) | 616,380) | 711,320) | 761,139) | 830,707) |
トータル | 3,518,349) | 4,090,787) | 4,400,602) | 4,425,938) | 4,467,660) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
- 収益全体の動向について
- 全体の収益は2012年から2016年にかけて一貫して減少している傾向が見られる。特に2012年から2014年までは横ばいまたはわずかな増加の傾向があるが、2015年以降は急激な縮小が顕著である。
- 地域別の収益の変動
- アメリカ大陸(TACを除く)の収益は、2012年から2014年までは比較的安定して高い水準を維持していたが、2015年以降は大幅に落ち込み、2016年には最も低い水準となった。ヨーロッパ、中東、アフリカ(EMEA)およびアジア太平洋地域も同様に、各年次において収益の減少傾向が明らかである。特に、EMEAは他地域と比べて比較的緩やかに推移しているものの、最終年には相当な縮小を示す。
- 全体的な分析
- これらの傾向から、Yahoo! Inc.の国際的な収益は2012年以降、何らかの要因により減少傾向にあり、市場環境の変化や競争の激化、または事業ポートフォリオの調整が影響している可能性が考えられる。各地域の収益減少は、同社のグローバル戦略や市場の成熟化とも関連していると思われる。
有形固定資産、ネット
2016/12/31 | 2015/12/31 | 2014/12/31 | 2013/12/31 | 2012/12/31 | |
---|---|---|---|---|---|
アメリカ大陸 | 1,123,210) | 1,448,348) | 1,383,384) | 1,348,072) | 1,485,094) |
ヨーロッパ、中東、アフリカ (EMEA) | 28,360) | 33,940) | 34,649) | 44,976) | 59,416) |
アジア太平洋 | 58,367) | 65,035) | 69,651) | 95,470) | 141,335) |
トータル | 1,209,937) | 1,547,323) | 1,487,684) | 1,488,518) | 1,685,845) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31).
- 有形固定資産のネット額に関する分析
-
2012年から2016年にかけて、全地域の有形固定資産のネット額に明確な減少傾向が見られる。
特にアメリカ大陸においては、2012年の1,485,094千米ドルから2013年に一旦減少し、その後2014年に回復したが、2016年には1,123,210千米ドルと最も低い水準にまで減少している。この動きは、資産の減価や資産の処分、または資産の配置変動に起因している可能性が考えられる。
ヨーロッパ、中東、アフリカ(EMEA)およびアジア太平洋地域においても、同様に資産額の減少が顕著であり、特に2016年には両地域での資産価値が2012年と比較して約半分に減少している。
全体の有形固定資産のネット額も2012年の1,685,845千米ドルから2016年の1,209,937千米ドルへと、約28%の減少を示していることから、資産の減少は全体的な傾向として認められる。
この変動は、事業の再編や資産の劣化・売却、新規投資の減少など、さまざまな要因に起因している可能性があり、今後の資産管理や投資戦略において注視すべきポイントと考えられる。