損益計算書
12ヶ月終了 | 売上高およびその他の営業収益 | エクソンモービルに帰属する当期純利益(損失) |
---|---|---|
2024/12/31 | 339,247) | 33,680) |
2023/12/31 | 334,697) | 36,010) |
2022/12/31 | 398,675) | 55,740) |
2021/12/31 | 276,692) | 23,040) |
2020/12/31 | 178,574) | (22,440) |
2019/12/31 | 255,583) | 14,340) |
2018/12/31 | 279,332) | 20,840) |
2017/12/31 | 237,162) | 19,710) |
2016/12/31 | 218,608) | 7,840) |
2015/12/31 | 259,488) | 16,150) |
2014/12/31 | 394,105) | 32,520) |
2013/12/31 | 420,836) | 32,580) |
2012/12/31 | 453,123) | 44,880) |
2011/12/31 | 467,029) | 41,060) |
2010/12/31 | 370,125) | 30,460) |
2009/12/31 | 301,500) | 19,280) |
2008/12/31 | 459,579) | 45,220) |
2007/12/31 | 390,328) | 40,610) |
2006/12/31 | 365,467) | 39,500) |
2005/12/31 | 358,955) | 36,130) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 売上高およびその他の営業収益
- 2005年から2014年までの期間において、一貫して増加傾向が見られ、2012年に一時的に減少した後、再び増加に転じている。特に2008年のリーマンショック以降も回復基調を保ち、2014年には過去最高値に近づいた。その後、2015年から2019年にかけて減少が続き、2020年にCOVID-19パンデミックの影響により一時的に大幅な減少を示したが、その後の数年間では回復傾向を示している。2023年には再び安定的な水準にある。
- エクソンモービルに帰属する当期純利益(損失)
- 2005年から2012年までは増加傾向にあり、特に2011年には過去最高の4,480千万米ドルに達している。2013年に減少に転じた後、2014年に再び増加したが、2015年に大きく落ち込み、その後は不安定な動きを見せている。2016年には再び回復したものの、2017年にやや減少した後、2018年には大幅な増加へと転じている。一方、2019年は過去の最高値を更新し、その後2020年にはCOVID-19の影響により損失を計上した。2021年には再び好調となり、5,5740千万米ドルの収益を記録したが、2022年にはやや減少した。総じて、純利益は景気の変動や原油価格など外的要因により大きく変動していることが示される。
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2024/12/31 | 91,990) | 453,475) |
2023/12/31 | 96,609) | 376,317) |
2022/12/31 | 97,631) | 369,067) |
2021/12/31 | 59,154) | 338,923) |
2020/12/31 | 44,893) | 332,750) |
2019/12/31 | 50,052) | 362,597) |
2018/12/31 | 47,973) | 346,196) |
2017/12/31 | 47,134) | 348,691) |
2016/12/31 | 41,416) | 330,314) |
2015/12/31 | 42,623) | 336,758) |
2014/12/31 | 52,910) | 349,493) |
2013/12/31 | 59,308) | 346,808) |
2012/12/31 | 64,460) | 333,795) |
2011/12/31 | 72,963) | 331,052) |
2010/12/31 | 58,984) | 302,510) |
2009/12/31 | 55,235) | 233,323) |
2008/12/31 | 72,266) | 228,052) |
2007/12/31 | 85,963) | 242,082) |
2006/12/31 | 75,777) | 219,015) |
2005/12/31 | 73,342) | 208,335) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産の推移
- 2005年から2024年までの期間において、流動資産は概ね増加傾向にあるものの、時折変動が見られる。特に、2008年の金融危機以降は一時的に減少したものの、長期的には増加を維持し、2024年には約99,190百万米ドルに達している。この動きから、キャッシュや短期資産の保持に積極的な施策が行われている可能性が示唆される。
- 総資産の動向
- 総資産は2005年の約2083億米ドルから、2024年には約4,534億米ドルに増加している。この期間にわたり、一貫して増加傾向を示しており、特に2010年代半ば以降は大きな伸びを見せている。これは、事業拡大や資産の積み増しによる成果と考えられる。なお、2014年と2015年にはやや減少傾向が見られるものの、その後再び増加に転じている。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 総負債 | ノート、未払ローンおよび長期債務 | エクソンモービルの株主資本比率の合計 | |
---|---|---|---|---|
2024/12/31 | 70,307) | 182,869) | 41,710) | 263,705) |
2023/12/31 | 65,316) | 163,779) | 41,573) | 204,802) |
2022/12/31 | 69,045) | 166,594) | 41,193) | 195,049) |
2021/12/31 | 56,643) | 163,240) | 47,704) | 168,577) |
2020/12/31 | 56,363) | 168,620) | 67,640) | 157,150) |
2019/12/31 | 63,989) | 163,659) | 46,920) | 191,650) |
2018/12/31 | 57,138) | 147,668) | 37,796) | 191,794) |
2017/12/31 | 57,771) | 154,191) | 42,336) | 187,688) |
2016/12/31 | 47,638) | 156,484) | 42,762) | 167,325) |
2015/12/31 | 53,976) | 159,948) | 38,687) | 170,811) |
2014/12/31 | 64,633) | 168,429) | 29,121) | 174,399) |
2013/12/31 | 71,724) | 166,313) | 22,699) | 174,003) |
2012/12/31 | 64,139) | 162,135) | 11,581) | 165,863) |
2011/12/31 | 77,505) | 170,308) | 17,033) | 154,396) |
2010/12/31 | 62,633) | 149,831) | 15,014) | 146,839) |
2009/12/31 | 52,061) | 117,931) | 9,605) | 110,569) |
2008/12/31 | 49,100) | 115,087) | 9,425) | 112,965) |
2007/12/31 | 58,312) | 120,320) | 9,566) | 121,762) |
2006/12/31 | 48,817) | 105,171) | 8,347) | 113,844) |
2005/12/31 | 46,307) | 97,149) | 7,991) | 111,186) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 負債の推移と構成
- 2005年から2024年までの期間において、総負債は概ね増加傾向にあることが観察される。ただし、2008年頃には一時的に減少し、その後再び上昇している。特に、長期の未払ローンや長期債務は、2010年代後半から顕著な増加を示し、2020年頃には大きく増加している。この動きは、資金調達や運営戦略の変化を反映している可能性がある。
- 流動負債の動向
- 流動負債は2005年から2024年にかけて増加しており、総負債の増加に伴ってその水準も高まっている。特に2010年以降は流動負債の増加幅が比較的大きく、その後も継続的に上昇しているが、2021年から2024年にかけては変動が見られる。これは短期的な資金需要の変化や流動性管理の調整を示唆している。
- 株主資本比率の変化
- 株主資本は2005年の約1111億ドルから2024年には約2637億ドルへと増加しており、企業の資本基盤が強化されていることを示している。2010年代中頃まで比較的安定して増加傾向にあったが、2015年以降は一時的に減少しているものの、その後再び拡大している。この動きは、企業の累積利益や資本流入を反映していると考えられる。
- 財務の総体的な傾向と示唆
- 全体として、負債と資本の双方が増加しているが、負債の増加スピードが顕著であり、企業の資金調達活動や戦略の変化が影響していると考えられる。長期の債務増加は、資産投資や運転資金の充実を目的とした可能性を示唆し、一方で株主資本の増額は財務の安定性向上と株主価値の拡大を意図していると解釈できる。一方で、負債の増加にはリスクも伴うため、今後の債務管理と資本効率の確保が重要となる。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動に使用されたネットキャッシュ | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
---|---|---|---|
2024/12/31 | 55,022) | (19,938) | (42,789) |
2023/12/31 | 55,369) | (19,274) | (34,297) |
2022/12/31 | 76,797) | (14,742) | (39,114) |
2021/12/31 | 48,129) | (10,235) | (35,423) |
2020/12/31 | 14,668) | (18,459) | 5,285) |
2019/12/31 | 29,716) | (23,084) | (6,618) |
2018/12/31 | 36,014) | (16,446) | (19,446) |
2017/12/31 | 30,066) | (15,730) | (15,130) |
2016/12/31 | 22,082) | (12,403) | (9,293) |
2015/12/31 | 30,344) | (23,824) | (7,037) |
2014/12/31 | 45,116) | (26,975) | (17,888) |
2013/12/31 | 44,914) | (34,201) | (15,476) |
2012/12/31 | 56,170) | (25,601) | (33,868) |
2011/12/31 | 55,345) | (22,165) | (28,256) |
2010/12/31 | 48,413) | (24,204) | (26,924) |
2009/12/31 | 28,438) | (22,419) | (27,283) |
2008/12/31 | 59,725) | (15,499) | (44,027) |
2007/12/31 | 52,002) | (9,728) | (38,345) |
2006/12/31 | 49,286) | (14,230) | (36,210) |
2005/12/31 | 48,138) | (10,270) | (26,941) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 営業活動によるネットキャッシュの動向
- 2005年から2014年にかけて、一貫して増加傾向にあり、ピークは2014年の45,116百万米ドルである。その後は減少傾向を示し、2019年から2021年にかけてやや回復傾向にあるものの、2022年には約55,022百万米ドルにほぼ横這いとなっている。これにより、同期間において営業キャッシュフローはやや不安定ながら、それまでの成長期を経て、2020年以降は一定の規模を維持しているといえる。
- 投資活動に使用されたネットキャッシュの傾向
- 2005年から2024年まで継続的にマイナス値を示し、投資活動で資金を投入している状態が持続している。値はおおむね横ばいに近く、特に大きな変動は見られないが、2023年と2024年にはやや増加し、資金投入の規模が拡大している可能性が示唆される。これにより、継続的な投資方針が維持されていると推測される。
- 財務活動による(使用された)ネットキャッシュの動向
- 2005年から2014年まで大きな負の値を示し、資金調達や借入金返済に多額の資金を投入していることが見て取れる。特に2008年以降は負債返済や配当金支払いに伴う資金消耗が顕著である。2014年以降はマイナス幅が縮小し、一時的に黒字に転じる局面も見られるが、その後再び大きな負の値を示し、2022年には約42,789百万米ドルの資金流出となっている。これらのパターンは、財務戦略において資金調達と返済が重要な役割を果たしていることを反映している。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2024/12/31 | 7.84 | 7.84 | 3.84 |
2023/12/31 | 8.89 | 8.89 | 3.68 |
2022/12/31 | 13.26 | 13.26 | 3.55 |
2021/12/31 | 5.39 | 5.39 | 3.49 |
2020/12/31 | -5.25 | -5.25 | 3.48 |
2019/12/31 | 3.36 | 3.36 | 3.43 |
2018/12/31 | 4.88 | 4.88 | 3.23 |
2017/12/31 | 4.63 | 4.63 | 3.06 |
2016/12/31 | 1.88 | 1.88 | 2.98 |
2015/12/31 | 3.85 | 3.85 | 2.88 |
2014/12/31 | 7.60 | 7.60 | 2.70 |
2013/12/31 | 7.37 | 7.37 | 2.46 |
2012/12/31 | 9.70 | 9.70 | 2.18 |
2011/12/31 | 8.43 | 8.42 | 1.85 |
2010/12/31 | 6.24 | 6.22 | 1.74 |
2009/12/31 | 3.99 | 3.98 | 1.66 |
2008/12/31 | 8.78 | 8.69 | 1.55 |
2007/12/31 | 7.36 | 7.28 | 1.37 |
2006/12/31 | 6.68 | 6.62 | 1.28 |
2005/12/31 | 5.76 | 5.71 | 1.14 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
過去16年間の財務パフォーマンスに関して、1株当たり基本利益は、2005年から2012年までの間に比較的安定して増加傾向を示し、その後の2013年には大きな変動がみられる。特に2020年にはマイナス成績となったものの、2021年から2023年にかけて再び回復し、2024年には再び低下している。これにより、当社の収益性は市場や経済情勢の変動に敏感であり、一定期間の成長後にリスクや外部要因による波動が見られることが示唆される。
希薄化後1株当たり利益も、基本利益とほぼ同様の動きで推移しており、経営上の利益の増減が株主の利益に直結していることを示す。同様に、2020年のマイナス期には株主価値への影響が顕著だったことがわかる。これにより、株式希薄化後の利益指標も、経営の変動に対して敏感であることが示されている。
一方、1株当たり配当金は、2005年から2024年まで継続的に増加しており、安定した配当政策を維持していることが確認できる。特に2012年以降は、緩やかな増加を示しており、株主への還元を重視した経営戦略を反映している。2024年には1株当たり配当金の増額が続いており、長期的に株主リターンの向上を目指していることが窺える。
総じて、当該期間において、当社の利益指標は一時的な市場の変動や外部ショックにより大きく揺れ動いたものの、配当金においては堅実かつ継続的な増加を維持している。このことから、財務面では収益性の変動を吸収しながらも、株主への還元を重視した資本政策を継続していると推察される。短期的には利益の変動リスクを抱えつつも、長期的には安定した配当ポリシーと利益回復を図る戦略をとっていると評価できる。