Baxter International Inc. (NYSE:BAX)

売上総利益率は、2012年3月31日時点の50.62%から2012年12月31日時点の51.45%まで緩やかに上昇しました。その後、2013年9月30日時点の51.53%でピークに達した後、2016年6月30日時点の40.23%まで一貫して低下しました。この低下傾向は、特に2014年以降加速しています。

営業利益率は、2012年3月31日時点の20.68%から2013年6月30日時点の20.17%までわずかに低下した後、2013年9月30日時点の19.05%までさらに低下しました。2013年12月31日時点の17.48%から2016年6月30日時点の5.23%まで、継続的な低下傾向が見られます。この低下は、売上総利益率の低下よりも顕著です。

純利益率は、2012年3月31日時点の16.02%から2012年6月30日時点の16.3%までわずかに上昇し、その後2012年12月31日時点の16.39%でピークに達しました。その後、2016年6月30日時点の47.74%まで大幅に変動し、2015年12月31日時点の39.42%を経て、2016年6月30日時点には大幅に上昇しています。この変動は、他の利益率指標とは異なる傾向を示しています。

自己資本利益率 (ROE)

自己資本利益率は、2012年3月31日時点の33.34%から2012年6月30日時点の34.93%まで上昇し、その後2013年9月30日時点の28.13%まで低下しました。2015年12月31日時点の10.94%まで一貫して低下した後、2016年3月31日時点の43.44%と2016年6月30日時点の56.39%で大幅に上昇しました。この上昇は、純利益率の上昇と一致しています。

総資産利益率 (ROA)

総資産利益率は、2012年3月31日時点の11.94%から2012年6月30日時点の12.4%まで上昇し、その後2013年9月30日時点の8.63%まで低下しました。2015年12月31日時点の4.62%まで一貫して低下した後、2016年3月31日時点の22.58%と2016年6月30日時点の30.02%で大幅に上昇しました。この上昇は、純利益率の上昇と一致しています。

全体として、売上総利益率と営業利益率は一貫して低下傾向にありますが、純利益率、自己資本利益率、総資産利益率は2016年に大幅な上昇を示しています。このことは、コスト構造の変化、資産効率の改善、またはその他の要因が収益性に影響を与えている可能性を示唆しています。

売上高は、2012年3月31日時点の33億8800万米ドルから、2016年6月30日時点の25億8500万米ドルまで、全体的に変動しながら推移しています。2012年3月から2012年12月にかけては増加傾向にあり、2013年12月には43億6800万米ドルというピークを記録しました。その後、2014年を通じて緩やかに減少し、2015年以降は大幅な減少が見られます。

売上高の推移

2012年3月から2013年12月にかけて、売上高は着実に増加しました。しかし、2014年以降は減少傾向が顕著になり、特に2015年以降は大幅な減少を示しています。2015年3月には24億300万米ドルまで落ち込み、その後も低い水準で推移しています。

売上総利益率は、2012年3月31日時点の50.62%から、2016年6月30日時点の40.23%まで一貫して低下しています。2012年から2013年にかけては比較的緩やかな低下でしたが、2014年以降は低下のペースが加速しています。特に2015年以降は、40%台前半まで低下し、収益性の悪化を示唆しています。

売上総利益率の推移

売上総利益率は、全体的に低下傾向にあります。2012年から2013年にかけては緩やかな低下でしたが、2014年以降は急速に低下し、2016年には40%台前半まで落ち込んでいます。この傾向は、売上高の減少と相まって、収益性の悪化を示唆しています。

売上総利益（百万米ドル）は、2012年3月31日時点の17億1400万米ドルから、2016年6月30日時点の9億7200万米ドルまで減少しています。売上高の変動と同様に、2012年から2013年にかけては増加傾向にありましたが、2014年以降は減少傾向が顕著です。2015年3月には10億1900万米ドルまで落ち込み、その後も低い水準で推移しています。

売上総利益の推移

売上総利益は、売上高の変動に連動して推移しています。2012年から2013年にかけては増加傾向にありましたが、2014年以降は大幅な減少を示しています。この傾向は、売上高の減少と売上総利益率の低下が複合的に影響した結果と考えられます。

営業利益は、2012年3月期から2012年6月期にかけて増加した後、2012年9月期まで横ばいとなりました。その後、2012年12月期に減少に転じ、2013年3月期にかけては再び増加傾向を示しました。2013年6月期から2013年9月期にかけては減少が見られ、2013年12月期には大幅な減少となりました。2014年を通して、営業利益は緩やかに増加しましたが、2015年に入ると減少傾向が顕著になり、2015年12月期には最低水準に達しました。2016年3月期と6月期には小幅な回復が見られます。

営業利益

全体として、2012年から2016年にかけて、営業利益は変動を繰り返しており、一貫した上昇または下降トレンドは見られません。特に2015年以降の減少が目立ちます。

売上高は、2012年3月期から2012年6月期にかけて増加し、その後2012年9月期に若干減少しました。2012年12月期には再び増加し、2013年6月期、2013年9月期、2013年12月期と継続的に増加しました。2014年を通して、売上高は増加傾向を維持し、2014年12月期にピークを迎えました。しかし、2015年に入ると売上高は大幅に減少し、2015年3月期から2015年6月期にかけては特に大きな減少が見られました。2015年9月期から2015年12月期にかけては緩やかに回復しましたが、2016年に入ると再び減少傾向に転じました。

売上高

売上高は、2014年まで増加傾向にありましたが、2015年以降は大幅な減少と小幅な回復を繰り返しており、不安定な状況が続いています。

営業利益率は、2012年3月期から2012年9月期にかけてほぼ一定の水準を維持しました。その後、2012年12月期に低下し、2013年を通して緩やかに減少しました。2014年に入ると、営業利益率はさらに低下し、2014年12月期には15.21%まで低下しました。2015年に入ると、営業利益率は急激に低下し、2015年12月期には4.5%まで落ち込みました。2016年3月期と6月期には若干の回復が見られますが、依然として低い水準にあります。

営業利益率

営業利益率は、2012年から2016年にかけて一貫して低下しており、収益性の悪化を示唆しています。特に2015年以降の低下幅が大きく、経営効率の低下が懸念されます。

当期純利益は、2012年3月期から2012年12月期にかけて588百万米ドルから494百万米ドルへと減少した後、2013年3月期に552百万米ドルまで回復しました。その後、2013年6月期に590百万米ドル、2013年9月期に544百万米ドル、2013年12月期に326百万米ドルと変動し、2014年3月期には556百万米ドルまで増加しました。2014年6月期は520百万米ドル、2014年9月期は468百万米ドル、2014年12月期は953百万米ドルと大きく変動し、2015年3月期には430百万米ドル、2015年6月期には332百万米ドル、2015年9月期には1百万米ドルへと大幅に減少しました。2015年12月期には205百万米ドルまで回復し、2016年3月期には3380百万米ドル、2016年6月期には1212百万米ドルと大幅な増加を示しています。

売り上げ高

売り上げ高は、2012年3月期に3388百万米ドルで始まり、2012年6月期に3572百万米ドル、2012年9月期に3477百万米ドル、2012年12月期に3753百万米ドルと推移しました。2013年3月期には3448百万米ドル、2013年6月期には3669百万米ドル、2013年9月期には3774百万米ドル、2013年12月期には4368百万米ドルと増加傾向にあり、2014年3月期には3848百万米ドル、2014年6月期には4154百万米ドル、2014年9月期には4197百万米ドル、2014年12月期には4472百万米ドルと継続しました。2015年3月期には2403百万米ドルと大幅に減少し、2015年6月期には2475百万米ドル、2015年9月期には2487百万米ドル、2015年12月期には2603百万米ドルと緩やかに回復しました。2016年3月期には2375百万米ドル、2016年6月期には2585百万米ドルと推移しています。

純利益率

純利益率は、2012年3月期に16.02%で始まり、2012年6月期に16.3%、2012年9月期に16.36%、2012年12月期に16.39%とわずかに上昇しました。2013年3月期には16.07%、2013年6月期には15.47%、2013年9月期には14.89%、2013年12月期には13.19%と低下傾向にあります。2014年3月期には12.87%、2014年6月期には12.05%、2014年9月期には11.29%、2014年12月期には14.98%と変動し、2015年3月期には15.57%、2015年6月期には16.11%、2015年9月期には14.5%と推移しました。2015年12月期には9.71%と大幅に低下し、2016年3月期には39.42%、2016年6月期には47.74%と急激に上昇しています。

純利益率は、売り上げ高の変動に影響を受けつつ、全体的に低下傾向にありましたが、2016年に入り大幅に上昇しました。特に2015年9月期から2016年6月期にかけて、純利益率の変動幅が大きくなっています。当期純利益と売り上げ高の推移を比較すると、売り上げ高の減少と純利益率の低下が、当期純利益の減少に影響を与えていることが示唆されます。2016年3月期と6月期における純利益率の急上昇は、当期純利益の大幅な増加と一致しています。

当期純利益は、2012年3月期から2012年6月期にかけて増加した後、2012年9月期に減少しています。その後、2012年12月期に若干回復しましたが、2013年3月期には再び減少傾向を示しました。2013年6月期から2013年12月期にかけては、緩やかな減少が継続しています。2014年3月期には底打ちし、2014年6月期に増加しましたが、その後は2014年9月期、2014年12月期と減少しています。2015年3月期には大幅な減少が見られ、2015年6月期も低い水準が続きました。2015年9月期にはわずかに回復しましたが、2015年12月期には再び大幅な減少を示しました。2016年3月期と2016年6月期には、それぞれ大幅な増加が見られます。

株主資本合計

株主資本合計は、2012年3月期から2012年9月期にかけて増加し、その後2012年12月期に減少しています。2013年3月期から2013年9月期にかけては増加傾向が続き、2013年12月期にはピークに達しました。2014年3月期から2014年6月期にかけては減少しましたが、その後2014年9月期に増加し、2014年12月期には再び減少しています。2015年3月期には大幅な減少が見られ、2015年6月期から2015年12月期にかけては緩やかな減少が継続しました。2016年3月期には増加し、2016年6月期には減少しています。

ROE

ROEは、2012年3月期から2012年6月期にかけて上昇し、その後2012年9月期に減少しています。2012年12月期には再び上昇し、2013年3月期には減少しました。2013年6月期から2013年12月期にかけては一貫して低下し、2014年3月期から2014年6月期にかけても低い水準が続きました。2014年9月期と2014年12月期には若干の上昇が見られましたが、2015年3月期には大幅な低下を示しました。2015年6月期から2015年12月期にかけては低い水準が継続し、2016年3月期には大幅に上昇し、2016年6月期にはさらに上昇しています。

ROEは当期純利益の変動に連動する傾向が見られ、特に2015年以降、当期純利益の減少に伴いROEも低下しています。しかし、2016年3月期と2016年6月期には、当期純利益の増加に伴いROEが大幅に改善されています。株主資本合計は比較的安定していますが、ROEの変動は当期純利益の影響を強く受けていることが示唆されます。

当期純利益は、2012年3月期から2012年6月期にかけて増加した後、2012年9月期に減少しています。その後、2012年12月期に若干回復しましたが、2013年3月期には再び減少傾向を示しました。2013年6月期から2013年12月期にかけては、緩やかな増加が見られます。2014年3月期には増加傾向が継続しましたが、その後は2014年6月期、2014年9月期、2014年12月期と一貫して減少しています。2015年3月期にはわずかな増加が見られましたが、2015年6月期から2015年12月期にかけては大幅な減少傾向が顕著です。2016年3月期と2016年6月期には、それぞれ大幅な減少が確認されます。

総資産

総資産は、2012年3月期から2012年12月期にかけて一貫して増加しています。2013年3月期には若干の減少が見られますが、その後2013年6月期から2013年12月期にかけては再び増加傾向を示しました。2014年3月期から2014年12月期にかけては、ほぼ横ばいの状態が続きます。2015年3月期には大幅な増加が見られ、その後2015年6月期、2015年9月期、2015年12月期と減少しています。2016年3月期と2016年6月期には、それぞれ大幅な減少が確認されます。

ROA

ROAは、2012年3月期から2012年6月期にかけて上昇し、その後2012年9月期から2012年12月期にかけて緩やかに低下しています。2013年3月期にはさらに低下し、2013年6月期から2013年12月期にかけては緩やかな低下傾向が継続しています。2014年3月期から2014年12月期にかけては、ほぼ横ばいの状態が続きます。2015年3月期には若干の上昇が見られましたが、2015年6月期から2015年12月期にかけては大幅な低下傾向が顕著です。2016年3月期には大幅な上昇が見られ、2016年6月期にはさらに上昇しています。

総資産の増加傾向と当期純利益の減少傾向が同時に見られる期間があり、ROAの低下に寄与していると考えられます。特に2015年以降、当期純利益の減少幅が大きく、ROAもそれに伴い低下しています。しかし、2016年3月期と2016年6月期にはROAが大幅に上昇しており、これは当期純利益の減少幅が小さくなったこと、または総資産の減少が大きくなったことが要因として考えられます。