損益計算書の構造
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-K (報告日: 2023-03-31), 10-Q (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2022-03-31), 10-Q (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2021-03-31), 10-Q (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2020-03-31), 10-Q (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-K (報告日: 2019-03-31), 10-Q (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2018-03-31), 10-Q (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30).
- 売上高
- 全期間を通じて一定の基準に基づき100%に設定されており、相対的な比較は困難である。ただし、売上高の規模に関する具体的な数値は示されていないため、売上総額の変動傾向は把握できない。
- 売上原価
- 売上原価の比率は、2017年6月期に56.79%から2023年12月期までに41.26%と、全体的に減少傾向にある。この傾向は、原価管理の改善や効率性向上を示唆している可能性がある。特に2020年の第1四半期においては、46.78%に改善し、その後も比較的低い水準で推移している。
- 粗利
- 売上高に対する粗利益率は、2017年には43.21%から2023年12月期には約53.39%まで増加している。これにより、売上総利益の割合が高まる傾向にあり、利益率の改善が進んでいると考えられる。2020年第2四半期以降、特に2022年12月期には58.74%と高水準に達している。
- 販売費及び一般管理費
- 比率は、2017年に70.04%から2023年12月期には27.47%に低下している。これは、経営効率の向上やコスト管理の改善を示しており、営業活動の効率化に寄与していると推察される。特に2020年以降、比率は20%台前半を維持し、経費の抑制傾向が継続していることが見て取れる。
- 営業利益
- 売上高に対する営業利益率は、2017年に-26.82%と赤字であったが、その後改善傾向にあり、2023年12月期には約31.27%と高水準に達している。特に2020年の後半からの堅調な推移が顕著であり、コスト削減や収益性向上が寄与していると考えられる。
- 受取利息および利息
- 受取利息は全期間を通じて0.07%から1.67%の範囲で推移し、経済活動の利益を反映している。利息負担はほぼ同様の範囲で推移しており、負債コストの変化には大きな変動は見られないものの、低水準を維持していることから、負債状況は安定している可能性が示唆される。
- その他の収入(費用)、純額
- この項目は、期間による変動が大きく、特に2020年12月期と2021年3月期には正の値に転じている。これらは非営業収益または一時的な費用によるものであり、純収益の増減に影響を与えている可能性がある。長期的には安定的ではないが、2023年には再び安定した水準に戻っている。
- 税引前利益
- 税引前利益率は、2017年には-26.98%から2023年12月期には約31.98%へと大きく改善している。特に2020年以降の回復と高水準の維持により、収益性の向上が顕著であると評価される。
- 当期純利益
- 純利益の比率も、2017年の-20.08%から2023年12月期には約24.99%と、継続的な回復を示している。累積的なコストコントロールと収益性の向上により、企業の収益性が大きく改善していることが推測される。特に2020年以降、堅調な利益確保が進んでいる。